暴力や性的暴行の衝動、脳への刺激で抑制できる可能性
（ＣＮＮ） 身体的暴力や性的暴行の衝動は、脳に物理的な刺激を与えることで抑制できるかもしれない――。米ペンシルベニア大学とシンガポールの南洋理工大学が、そんな研究結果をこのほど学術誌に発表した。 これまでの研究では、暴力を振るう人の一部は、脳内で複雑な思考や意思決定を司る「前頭前皮質」に欠損があることが分かっている。そこで研究チームは、脳のこの部分に刺激を与える実験を考案した。 実験は米フィラデルフィアで「健康な」成人８１人を被験者として実施。このうち半数には、痛みを感じない程度の電流を前頭前皮質に流す「経頭蓋直流刺激」を２０分間行い、残る半数には弱い電流を３０秒間流した。いずれのグループにも、実際に刺激を与えているのかどうかは知らせなかった。 続いて被験者に２つの場面を想像してもらった。 最初の場面では、男性が２年前から交際している女性と夕食に出かけ、トイレに立った間に自分の友人がテーブ
お父さん分かりますか
２０１３年７月１２日からはじめたこのブログ、「お父さん分かりますか」は、閉鎖いたします。 今までご訪問くださった方々、応援してくださった方々に御礼を申し上げ… もっと読む もっと読む
タピオカミルクティーが終わる…ストロー規制、台湾波紋：朝日新聞デジタル
台湾当局が６月に打ち出した、プラスチック製ストローの使用を禁じる規制案が波紋を呼んでいる。台湾には、つぶつぶのタピオカが入った名物のミルクティーがあるが、「ストロー無しでどうやって飲むのか」と人々が疑問視するのに対し、規制を担う環境保護署が「スプーンで食べればよい」と反論。「タピオカ論争」が盛り上がっている。 規制案では、来年７月からファストフード店やショッピングセンターなどで、店内用に使い捨てのプラスチック製ストローを出すことが禁じられる。将来は対象を広げ、持ち帰り用も認めない方針だ。廃棄プラスチックによる海洋汚染を防ぐ狙いがある。 温暖な台湾では、街角にジュースやお茶を売るスタンドが多く、市民にとってストローは、とても身近な存在。特に名物のタピオカミルクティーは、専用の太めのストローで、タピオカのつぶつぶをズルズルと吸い上げる食感が人気だ。 それだけに地元メディアは「ストロー廃止は、タ
女児虐待死事件でメディアがぜったいいわないこと 週刊プレイボーイ連載（343） – 橘玲 公式BLOG
目黒区で5歳の女児が虐待死した事件では、「きょうよりか もっともっと あしたはできるようにするから もうおねがい ゆるして」などと書かれたノートが発見され、日本じゅうが大きな衝撃に包まれました。このような残酷な事件が起きないようにするために、いったいなにができるでしょうか。 この事件について大量の報道があふれていますが、じつは意図的に触れていないことが2つあります。 女児を虐待したのは義父で、母親とのあいだには1歳の実子がいました。じつはこれは、虐待が起こりやすいハイリスクな家族構成です。 父親は自分の子どもをかわいがり、血のつながらない連れ子を疎ましく思います。母親は自分の子どもを守ろうとしますが、それ以上に新しい夫に見捨てられることを恐れ、夫に同調して子どもを責めるようになるのです。なぜなら進化論的には、ヒトは自分の遺伝子をもっとも効率的に残すよう“プログラム”されているから……。 こ
オウム 松本元死刑囚の遺体 火葬し四女側に引き渡しへ 法務省 | NHKニュース
オウム真理教の一連の事件で、今月６日に死刑が執行された元代表の麻原彰晃、本名 松本智津夫元死刑囚の遺体について、法務省は近く火葬し、教団とは関係を絶ったとされる元死刑囚の四女側に引き渡す方針を決めました。 関係者によりますと、法務省は松本元死刑囚が執行前に示した意向に基づいて、遺体を29歳の四女に引き渡す方向で代理人の弁護士などと調整を進めてきました。 その結果、遺体は火葬したうえで四女側に遺骨を引き渡す方針を決めたということです。 四女は去年、両親と縁を切ったとして都内で会見を開くなど、教団との関係を絶っているとされています。 一方、妻と４人のほかの子どもたちは「元死刑囚の精神状態からすれば、特定の人を引き取り人として指定することはありえない」として、遺体を妻に引き渡すよう要望していますが、法務省は規定に基づいて、親族の希望より本人の執行前の意向が優先されるとして、妻らの要望には応じない
トランプ氏、外国指導者と勝手に電話会談 側近も把握せず
（ＣＮＮ） 米紙ワシントン・ポストは７日、トランプ大統領が昨年１月の就任直後、世界各国の指導者に個人的な携帯電話の番号を教え、ホワイトハウスの高官さえ知らずに１対１の電話会談を続ける事態が生まれていたと報じた。 この種の接触は昨年４月にカナダのトルドー首相との間でもあり、トランプ氏の側近はカナダ政府が両首脳会談の要旨を公表した後に初めてその事実を知ったという。 ポスト紙の記事は、米政府や欧州政府当局者らからの情報に基づいている。 同紙によると、米大統領と世界の指導者との電話会談は通常、記録管理に関する米連邦法の規定に従い、ホワイトハウスの情報管理センターが取り仕切っている。電話会談には十分な事前準備がなされ、ホワイトハウスがそのやりとりを見守るのが通例。 電話会談に備えては国家安全保障担当の補佐官が大統領に要件などを説明し、各国や地域情勢の専門家が言及すべき問題などを大統領に伝える。大統領
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