「カンさん、カンさん、大変です。サキモトツヨシくんが来月結婚するそうです」（注:サキモトツヨシくんは、カネダくんが文具卸会社に勤めていたときの同僚です）それはおめでたいことですね、カネダくん。カネダマモルくん。カネダくんと一緒に投資信託を学びましょう。">「でも、奥様から早くモデルルームに行こうって、せかされているみたいです」えっ、モデルルーム？「なんでもマイホームを買うことが結婚の条件みたいで……」なるほど、そういうことですか……。カネダくん、意

最近、ファンドの研究に余念がないカネダマモルくん。しかし、投資スタイルの基本のきほんのところで、悩みが出てきているようです。「カンさん、長期保有が大切なのは分かりますが、投資信託の値段（基準価格）って毎日変わるじゃないですか。あれを見ていると、ついつい売り買いしたくなってしまうのです……」カネダマモルくん。カネダくんと一緒に投資信託を学びましょう。">カネダくん。気持ちはよーく分かります。実は「毎日値段が変わるモノを長期保有する」って、とても高度な行いな

「カンさん、聞いてください。ボクの家の近くに天然酵母のパン屋さんがオープンしたんです。そこのアンパンのおいしいことといったら……」カネダマモルくん。カネダくんと一緒に投資信託を学びましょう。">カネダくん、よかったですね。そのパン屋さんも、カネダくんのようなパン好きの人間に発見されて、さぞ喜んでいることでしょう……。ところで、ビジネスでいちばん難しいのは、自社の商品・サービスを買ってくれるお客様を探し出すことです。たとえば、投資信託という商品をたくさん買

激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。初回は、ここ数年で突如として「ブラック企業」と言われ始めたファーストリテイリング

激務の割には低賃金。過大なノルマと軍隊的社風に支配され、離職率は常に高止まり――。劣悪な労働環境の企業が、ネット上で「ブラック企業」と呼ばれ始めたのは、10数年前からだという。匿名掲示板の隠語の1つとして生まれた言葉はその後、若年層に急速に浸透していった。厳しい社員教育や猛烈営業をモットーとするスパルタ系企業、さらには若者の目に「時代遅れ」に映る古い体質の企業までもが、今では「ブラック」呼ばわりされている。 企業が「ブラック」と呼ばれないためには、採用や教育をどう変えるべきなのか。日経ビジネス4月15日号特集「それをやったら『ブラック企業』～今どきの若手の鍛え方～」では、「ブラック」と呼ばれないための、企業の新人教育、採用方法などについて紹介している。 日経ビジネスオンラインでは、同特集との連動連載をスタート。1回目はファーストリテイリングの柳井正会長兼社長が、若手社員の教育方針について語

もはや、このサービスがない生活には戻れない――。楽天、アマゾン（Amazon.co.jp）などが展開するネット通販に、すでにどっぷり"ハマっている"ユーザーも多いだろう。最近では「送料無料」や「当日配送」のサービスもある。ただし、実際には送料無料の方が商品を含めた総額が高くなる場合があるなど、「配送」には気をつけるべきポイントが多い。楽天、アマゾンが展開するネット通販の「配送」について、得するための基礎知識を紹介する。

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

毎月一定の額で金を買い続ける純金積み立て。相場の変動に一喜一憂せず長期投資するのが基本と言われる。ただ、金価格が乱高下したこの数年の動きを詳細に見ると「コツコツ投資家」の意外な一面も浮かび上がる。純金積み立ては毎月数千円程度から積み立てることができ、貴金属会社、鉱山会社、商品先物会社などが扱っている。一部の会社は毎月の定額積み立てとは別に、顧客が好きなタイミングで金を買い増せる「スポット（随

コメの店頭価格が大幅に下がりだした。全国のスーパーでは通常よりも2～3割安の特売が目立ち始めた。2012年産米の出荷が始まった昨年秋から全国農業協同組合連合会（全農）の価格政策などで大幅に値上がりし、売れ行きが鈍化。コメの卸会社は抱えた在庫を安値で売り始めた。環太平洋経済連携協定（TPP）交渉参加を前に、農業の競争力が問われる中、消費者に支持されるコメの生産・販売改革が迫られそうだ。特に下げが

今週初め、ある大手生命保険会社の役員室で、こんな会話が交わされた。「大手生保がドイツ国債を買ってるって話が流れてたけど、まさかうちじゃないよな」「あんな低金利で買えるはずがない。そもそも外債は為替ヘッジ（先物の円買い）を付けて買ってるから、円安要因にもならないよ」――最近、外国為替市場に「ザ・セイホ」という実体の見えない幽霊がさまよっている。4日の黒田日銀による異次元緩和を材料に、円相場は

「4K」や「8K」。現在のテレビで主流の解像度「フルHD」を大きく超える、超高精細映像を扱う技術開発が、にわかに盛り上がっている。4KはフルHDの4倍、8Kは16倍の解像度を有する。4K映像を家庭で楽しめる本格的な商用サービスは2013年内にも始まりそうだ。しかし、業界関係者の盛り上がりの一方で、4Kなど超高精細映像に対しては「ニーズがない」と冷めた見方も少なくない。4K映像の商用サービスを巡る最新動向を追った。

これまで公共投資主導型経済政策の問題点を考えてきた。今回は、長期的な視点から日本の公共投資が向かうべき方向を考え、アベノミクスの流れがそれに反しているということを述べてみたい。 日本経済社会の構造変化 私は、2006年に『日本経済の構造変動』（岩波書店）という本を出して、日本経済の構造変化の方向を論じたことがある。そのあらすじは次のようなものであった。 日本の経済社会システムは、雇用、企業、金融、公的部門などのサブシステムから構成されている。日本の経済が良好なパフォーマンスを発揮し、国民の生活水準が上昇していくためには、これらサブシステムが、環境変化や時代の要請に合わせてリニューアルし続けていく必要がある。これが「構造変化」とか「構造改革」と呼ばれるものである。 これらサブシステムの動きは、次のような共通のストーリーで語ることができる。それは、（1）各分野にはそれぞれ日本型とも言うべき特徴

私が公共投資主導型の経済政策に反対する理由には、短期的な側面と長期的な側面がある。短期的な反対理由は、公共投資が経済を成長させる効果はそれほど大きくなく、むしろ財政赤字を増やすという副作用が心配というものだ。今回述べるのは、この短期的な側面である。長期的な側面の問題は次回述べることにする。 短期的に見た公共投資の問題点 まず、短期的な視点からの反対理由の概要を述べておこう。前回も述べたように、公共投資は経済にとって必要である。これを否定する人はいない。しかし、それには、公共投資によって整備される社会資本がもたらす便益が十分大きいという前提が必要だ。 一方、公共投資で景気を良くしようという発想は、「公共投資を実行すればお金が落ちる」という効果（需要効果）を期待したものである。この場合は、極端に言うと「どんな公共投資でもいい」ということになる。景気対策で「5兆円公共投資を増やそう」という掛け声

自民党の政権復帰が実現し、新しい経済政策が行われようとする中で、私が気になるのは、公共投資を増やすことによって景気を良くしようという政策が取られ始めたことだ。私は、公共投資を増やすことによって景気を良くしようとしたり、経済成長率を高めたりするという経済政策には反対である。この問題について、今回は基本中の基本から考えてみたい。 新政権の公共投資への積極姿勢 自民・公明党新政権は、公共投資に積極的である。民主党政権は「コンクリートから人へ」というスローガンで公共投資を目の敵にしていたように見えるが、今度は全く逆になった。 自民・公明両党は、選挙期間中から公共投資に積極的だった。自民党は選挙公約の中で「国土強靭化」を推進することを掲げている。具体的には「今後10年間で、避難路・津波避難施設や救援体制の整備等の減災対策を強力に推進する」とし、さらに「加えて、首都機能等の維持・強化及び分散を図るとと

安倍政権が発足して以来というもの、株価が上昇し、円安が進み、企業マインドが改善するなど、経済に上向きの動きが続いている。結果を見る限り、これまでのところ安倍政権の経済政策は大成功だと言える。 こうした経済の好転をもたらしたのが、安倍政権の一連の経済政策「アベノミクス」だといわれている。では、そのアベノミクスなるものは何か、それは本当に効果を上げているのか、そしてその政策の先行きに懸念すべき点はないのか。以下で、アベノミクスの中間評価を試みよう。 中間評価の視点 最初にいくつかの点を断っておこう。 アベノミクスについては、賛成論と反対論が入り乱れている。特に、金融政策については、思い切った金融緩和によってデフレから脱却できるとする、いわゆる「リフレ派」は、アベノミクスの効果に大きな期待を寄せ、反リフレ派の議論を批判している。一方、反リフレ派も、さまざまな角度からリフレ派の議論を批判している。

売上高12兆円。デジタル製品の製造受託で世界最大手の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業。シャープの経営を翻弄し、日本でも「知名度」が高まった。だが、巨大企業の素顔はほぼ明かされていない。台湾の本社がある街に潜入した。 3月上旬。台湾の中心地、台北市在住の日本人に聞いてみた。 「ホンハイの本社はどんな感じですか？やはり大きいんでしょうね」。 肩透かしの返事だった。「いやー、見たことないんですよ」。 えっ、どういうことだろうか。台湾が誇る巨大企業のはずである。 彼は続けた。「なにしろ、日本で言うと、千葉とか埼玉のような場所にあるんですよ。行ってみたいんですけどね」――。 翌日、ホンハイ本社の住所を書いた紙を手にタクシーを拾った。乗った場所は台北市内の中心地である。運転手さんは住所を一瞥すると、車を飛ばし始めた。 台北中心地をどんどん離れていく 高速道路に入り、どんどんスピードが上がる。遠くに霞む台

「もうスマートフォン（スマホ）なしでは生活できない」。こんな声も聞こえてくるほど便利なスマホだが、「電池の持ちが悪い」ことに対するユーザーの不満は非常に大きい。本連載では、スマホのバッテリー消費に対する基礎知識や簡単にできて効果的な対策を紹介する。第1回は、徹底検証から見えたバッテリー浪費の「元凶」について説明しよう。スマホへの不満は数あれど、誰もが共通して口にする最大の不満は「バッテリー」だ

スマートフォン（スマホ）を初期設定のまま使っていると、バッテリーを無駄に消費していることをご存じだろうか。スマホは多機能なだけに、各種の通信機能やアプリなどが常時動作しており、待ち受け状態でも電力を多く消費する。これらの機能は常時使っているわけではないので、無駄なものをカットするだけで電力消費はグンと抑えられる。今回は、「通信設定」の変更で、スマホの電池持ちを改善する方法を紹介する。スマホで