本連載は、文房具ライターのきだてたくが、「価格.comマガジン」の編集担当者に、便利な文房具をリモートで必死にプレゼンする様子を実況。もし紹介された製品の中で「欲しい」と思うものがあったら、それを編集担当者が実際に購入!……という自腹買い企画です。 第20回は、「2022年に発売された、“地味だけどマストバイだった文房具”」をテーマに、3製品をプレゼン!
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<日本にはまだまだ世界一の技術がある。一方で欠けているのは「強気なアピール」> この冬は北日本を中心に、ドカ雪が話題だ。数年前もそうだったが、大雪による車の立ち往生も既に何度か報道されている。立ち往生の現場を画面越しに見るたび、私は当分、電気自動車(EV)にはしたくないなと思う。大雪で車内に何時間も閉じ込められてエアコンが使えず、走るための電力もなくなるなんて、考えただけでゾッとする。ガソリン車もマフラーが詰まった場合の一酸化炭素中毒などに注意しなければいけないが、今のEVの技術では、氷点下の気温ではガソリン車が優位ではないかと感じる。 皆さんも、真冬に携帯電話の電池の減りがとても速いのを経験したことがあるだろう。EVも同じ理屈で、バッテリー残量がどんどん減る。各EVメーカーが公表している航続距離は、極寒の環境では当てにならない。車内に電気毛布を常備しておいて、立ち往生のときにはそれでしの
主な特長 人間が最も感受性の高い周波数帯のノイズを低減 消費電力や重量を増加させる補強部品を必要とせずノイズを低減 回転するプロペラが、ドローンの軌道上にある物体や表面を切断、捕捉、またはクリップする可能性を低減 マルチロータードローンに匹敵する推力を実現 積層造形での確実な製造が可能であり、様々なマルチローター用プロペラのカスタマイズが可能 このトロイダルプローラーにより、小型のマルチローター無操作飛行機(ドローン)は、プロペラ形状を持つ現在のドローンに比べ、より静かに飛行することができるようになったという。このプロペラの採用により、音に煩わされないドローンが実現できれば、空輸、映画撮影、工業・インフラ検査、農業モニタリングなど、幅広い用途でドローンの普及が加速することが期待されるとしている。 DJIのクアッドローターで使用されている従来のプロペラ(a)とトロイダルプロペラ(b)の比較。
防衛省は、将来の防空を担う航空自衛隊の次期戦闘機を英伊と共同で開発する方針を定めた。この決定は従来の米国機導入や国内開発とはまったく異なる路線だ。 日本が目指した戦闘機の国産開発次期支援戦闘機(FSX)試作1号機。愛知県西春日井郡豊山町・三菱重工小牧南工場。1995年1月12日撮影(画像:時事) 防衛省は、将来の防空を担う航空自衛隊の次期戦闘機を英伊と共同で開発する方針を定めた。まだ詳細が明らかではなく、今後の折衝で行方が左右される余地も大きいと思われるが、この決定は従来の米国機導入や国内開発とはまったく異なる路線だ。 戦後の日本政府と企業は、自衛隊の使用する兵器をできるだけ国産化する方針を採ってきた。米国から兵器を買うだけでは、日本の防衛環境に適した兵器は手に入れにくく、外貨も流出する。必要な装備を国産化できれば、防衛費の支出は国内の技術育成や雇用創出につながり、乗数効果の高い公共投資と
次期支援戦闘機(FSX)試作1号機。愛知県西春日井郡豊山町・三菱重工小牧南工場。1995年1月12日撮影(画像:時事) 防衛省は、将来の防空を担う航空自衛隊の次期戦闘機を英伊と共同で開発する方針を定めた。まだ詳細が明らかではなく、今後の折衝で行方が左右される余地も大きいと思われるが、この決定は従来の米国機導入や国内開発とはまったく異なる路線だ。 【画像】えっ…! これが自衛官の「年収」です(7枚) 戦後の日本政府と企業は、自衛隊の使用する兵器をできるだけ国産化する方針を採ってきた。米国から兵器を買うだけでは、日本の防衛環境に適した兵器は手に入れにくく、外貨も流出する。必要な装備を国産化できれば、防衛費の支出は国内の技術育成や雇用創出につながり、乗数効果の高い公共投資として国内経済にも大きく貢献する。 たとえ輸出できなくとも、数を必要とする装備品を国産化すれば、経済効果や補給の面で合理性はあ
【イスタンブール】トルコの企業は昨年、ロシア軍に必要な機械や電子機器など数千万ドル相当を輸出したことが貿易データで明らかになった。ウクライナへの侵略を巡り国際社会の制裁を受けているロシアが、なぜ戦争を継続できるのかをこのデータは示している。 今回のデータによると、少なくともトルコ企業13社が、樹脂やゴム製品、車両など合計1850万ドル(24億円)を超える品目を、米国の制裁対象となっている少なくとも10社のロシア企業に輸出した。これらのトルコ企業は米国製の製品を3回は出荷している。ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)はこのデータを確認した。 これに加え、トルコ企業が2022年3月から10月にかけて、ロシアの軍需産業を対象とした米国の輸出規制に反して米国製の昇降機や発電機、回路基板など1500万ドル相当をロシアに輸出していたこともこのデータで分かった。...
(数多 久遠:小説家・軍事評論家、元幹部自衛官) アメリカ本土上空で中国の偵察用気球が確認され、反発したアメリカが、1月5日から予定されていたブリンケン米国務長官の訪中をキャンセルするなど問題となっています。 この気球は、日本時間の5日早朝、サウスカロライナ州沖の大西洋上に出たところを、米軍のF-22戦闘機が撃ったミサイルによって撃墜されました。中国側は「過度な反応だ」として強くアメリカ側に抗議しています。 この気球で思い起こされるのは、2020年6月に仙台市上空で確認された気球騒ぎです。2021年9月にも、同種とみられる気球が八戸市上空で確認されています。 また、2020年10月に秋田市上空でドーナツ状の光が見えたとの報告がありますが、これも気球だった可能性があります。 当時も、これが偵察目的の気球ではないかとの推測が多数ありました。確認された位置が、米軍三沢基地に近い八戸やイージス・ア
AH-64戦闘ヘリとドローンの組み合わせは? 加えて、たとえば海上自衛隊が艦載ヘリコプターとして多用するSH-60「シーホーク」系の機体に武装を施すよりも、最初から攻撃ヘリとして設計・開発されているAH-64「アパッチ」系のほうが、洋上の制圧能力、万一に備えた防御力などがはるかに高いのは当然です。 さらに最も重要なのは、搭乗員と整備部隊です。すでに訓練を受けた熟練の「アパッチ」乗りと整備士たちがいるので、彼らのノウハウを無駄にせずとも陸上自衛隊と海上自衛隊が統合運用すれば伝承は可能です。 拡大画像 イギリス海軍の揚陸ヘリコプター母艦「オーシャン」(当時)のそばを飛ぶ同国陸軍のWAH-64D「アパッチ・ロングボウ」(画像:イギリス国防省)。 ほかにも、海・空の自衛隊にはない「ヘリコプター野整備隊」という野外整備に秀でた専門部隊が陸上自衛隊にはあります。この部隊の整備能力はきわめて高いといわれ
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