強すぎる兵隊ギャグについて - 山下泰平の趣味の方法
かって日本兵は強いっていうのがあった。 普通の人はこの辺りのことを丁寧に調べたりしないから、なんでもかんでも戦意高揚のためのものだろ悪だッ!! みたいな認識だと思う。しかしながら日本はすごい!! だから日本兵が強いってだけで終わらずギャグになってしまう。例えば下のイラストだと日本兵がロシア兵を大砲で殴って殺したりしている。 オーマイガッ、なんてソウルフルなんだ! 感銘を受けたよ! 日本兵が大砲でロシア兵を殴り殺している! これだから日本が好きなんだ!私が以前日本に行った時にはこんな日本兵はいなかったな。今度日本に行ったら絶対に探してみるよ! という感じで外人もビックリすると思う。 本当に日本兵が強いかどうかは知らないが、大砲で殴って人殺すのは難しいと思う。逆に敵兵が弱すぎてヤバいみたいなギャグもあって、ロシア兵に関するものはこちらに少しまとめてある。 ch.nicovideo.jp さらに
首相 日米首脳会談で“同盟は揺るがないと世界に発信” | NHKニュース
安倍総理大臣は総理大臣官邸で開かれた政府与党連絡会議で、今月１０日のアメリカのトランプ大統領との日米首脳会談ではアジア太平洋地域や世界の安定と平和のために日米同盟は揺るがないというメッセージを世界に発信したいという決意を示しました。 そのうえで安倍総理大臣は、「マティス長官との会談では日米の安全保障のアジア太平洋地域における意味や意義、また価値観が完全に一致した」と述べました。 そして、安倍総理大臣は今月１０日のトランプ大統領との日米首脳会談について、「日米同盟は揺るがないという明確なメッセージを世界に向けて発信したい。そのメッセージを発信することで日本や地域の安定と平和は確固たるものになると確信しており、アジア太平洋や世界の平和と繁栄のためにトランプ大統領とともに貢献していく」と述べました。 一方、安倍総理大臣は文部科学省の天下り問題に関連して、「徹底的に調査していきたい。天下り根絶は今
終戦時の証拠隠滅 - 1945年への道
日本帝国の無条件降伏から70年を迎えようとする2015年の８月１０日、読売新聞の１面に右のような記事が出ました。 朝日、毎日、読売などの新聞には縮刷版というものがあります。過去の新聞を縮小印刷して月ごとに製本したもので、大きな図書館にはたいてい置いてあります。 この記事ももちろん読売新聞の縮刷版に収録されており、図書館に行けば原文を読むことができますが、この記事で奥野誠亮なる人物がこんな事を言っています。 「総理（鈴木貫太郎首相）は戦争の終結を固く決意している。ついては内務省で戦争終結方針をまとめてもらいたい」。1945年８月10日朝、迫水久常・内閣書記官長から、内務省に極秘の要請があった。 そこで、灘尾弘吉内務次官の命を受け、内務省地方局戦時業務課の事務官（現在の課長補佐クラス）だった私が各省の官房長を内務省に集め、終戦に向けた会議をひそかに開いた。 もう一つ決めたことは、公文書の焼却だ
トランプ氏顧問 日米安保でさらなる負担求め交渉する | NHKニュース
アメリカの次期大統領に選ばれたトランプ氏の安全保障政策の顧問が、ＮＨＫのインタビューに応じ、トランプ政権では、日米安全保障条約がアメリカ国民の利益にかなっているか見直したうえで、さらなる負担を求めて日本側と交渉する見通しを示しました。 この中でミズサワ氏は、日米安全保障条約について「トランプ氏は、ビジネスマンとして条約を各国との契約と見なしていて、アメリカ国民の利益にかなっているか見直す必要があると考えている。トランプ氏が求めているのは、日米の双方の利益かどうかという公正さだ」と述べました。 そのうえで「条約は法的に均等でなければならない。現在の日米安全保障条約は、アメリカに日本の防衛義務があるのに、日本には同じ義務がない」と述べるとともに、「両国が担う負担の重さや費用の分担にも大きな差がある」と指摘し、ＧＤＰの１％しか防衛費を払っていない日本には、さらなる負担を求めて交渉するという見通し
米国防省が恐怖の分析、中国の核攻撃で日本は絶滅？ 日中戦争に備えて米国は日本の核武装容認も | JBpress (ジェイビープレス)
中国・北京の天安門広場で行われた抗日70年行事の軍事パレードで閲兵する習近平国家主席（2015年9月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/GREG BAKER 〔AFPBB News〕 日本は中国に死者3000万人の被害をもたらす核ミサイルを10年以内に開発することができる。一方、中国は日本に対して3400万人の死者を出す核攻撃をかけることが可能だ――。 まるで恐怖をあおるサイエンスフィクションのような物騒な推定が米国防総省委託の研究報告で明らかにされた。 米国同盟国の間で徐々に高まっている核武装論 米国・ワシントンのインターネット新聞「ワシントン・フリー・ビーコン」は10月7日、「ペンタゴン（米国防総省）が将来の日本の核兵器と対中戦争について研究」という見出しの記事を掲載した。 この報道をスクープしたのは、米国の軍事戦略を専門とするビル・ガーツ記者である。ガーツ記者は、国防総省の「相対評価
超速射・レールガン（電磁加速砲）を日本独自で開発へ 中露ミサイルを無力化 防衛省が概算要求（1/2ページ）
政府が、米海軍で開発が進められているレールガン（電磁加速砲）について、研究開発に本格着手する方針を固めたことが２１日、分かった。平成２９年度予算案の防衛省の概算要求に関連経費を盛り込む。米政府はレールガンを将来世代の中心的な革新的技術と位置づけており、日本としても独自に研究開発を行う必要があると判断した。 レールガンは電気伝導体による加速で発射する新型兵器。米海軍が開発を進めているレールガンは、１分間に１０発を発射することができ、時速約７２４０キロの速度で射程は約２００キロとされる。対地・対艦・対空すべてに活用でき、ミサイル防衛でも中心的役割を担うことが期待されている。 火砲やミサイルと比べて１発当たりのコストが低く抑えられ、中国やロシアの弾道ミサイルや巡航ミサイルを無力化できる可能性も秘めていることから、米海軍研究局は戦争の様相を決定的に変える「ゲームチェンジャー」と位置づけている。
中国機攻撃動作：事実無根と否定…日中双方 | 毎日新聞
毎日新聞のニュースサイトに掲載の記事・写真・図表など無断転載を禁止します。著作権は毎日新聞社またはその情報提供者に属します。 画像データは（株）フォーカスシステムズの電子透かし「acuagraphy」により著作権情報を確認できるようになっています。
東シナ海で一触即発の危機、ついに中国が軍事行動 中国機のミサイル攻撃を避けようと、自衛隊機が自己防御装置作動 | JBpress (ジェイビープレス)
6月9日、中国海軍ジャンカイ級フリゲート艦1隻が尖閣諸島周辺の接続水域に侵入した。これまで公船（海警）が接続水域や領海に侵入してくることは、しばしばあったが、中国海軍が尖閣諸島周辺の接続水域に入ったのは初めてである。 その6日後の15日、今度は中国海軍ドンディアオ級情報収集艦が口永良部周辺の領海を侵犯した。2004年、中国海軍漢級原子力潜水艦が先島諸島周辺の領海を侵犯して以来、2回目の事案である。 中国国防省は「トカラ海峡は『国際航行に使われている海峡』で、自由に航行できる」と正当性を主張している。だが日本政府「屋久島や奄美群島付近のトカラ海峡は国際的な船舶航行がほとんどなく、国連海洋法条約で定める『国際海峡』には該当しない」と反論し懸念を示した。 国際法上、領海内の無害通航は認められている。ただ中国は自国の領海においては、「無害通航」についても事前承認を求めている。今回はダブルスタンダー
中国とロシアの艦艇 一時接続水域に 監視続ける | NHKニュース
９日未明、中国海軍の艦艇が沖縄県の尖閣諸島周辺の日本の領海のすぐ外側にある接続水域に初めて入り、ロシア海軍の艦艇も同じ時間帯に付近の接続水域に入りました。両国の艦艇はすでに接続水域を出ましたが、政府は接続水域を出た中国海軍の艦艇が再び接続水域に近づくことがないかどうか、警戒と監視を続けるとともに、ロシア海軍の動きとの関連についても分析を進めることにしています。 これを受けて、安倍総理大臣は関係省庁に対し、不測の事態に備え、緊密に連携して対処するとともに、アメリカなど関係国と緊密に連携を図ること、さらに警戒監視に全力を尽くすことを指示しました。 また、外務省の斎木事務次官は午前２時ごろ、中国の程永華駐日大使を外務省に呼び、「尖閣諸島は日本固有の領土であり、海軍の艦艇が接続水域に入ったことは極めて遺憾だ」として抗議するとともに、速やかに接続水域の外に出るよう求めました。 フリゲート艦は、およそ
トランプ氏 在日米軍 日本の負担増なければ撤退も | NHKニュース
アメリカ大統領選挙に向けて共和党から立候補しているトランプ氏は、日本が在日アメリカ軍の駐留経費の負担を大幅に増額しなければ撤退させると主張するとともに、日米安全保障条約は不公平で再交渉したいと述べました。 この中でトランプ氏は「アメリカは強い軍事力を持った裕福な国だったが、もはやそうではない」と述べ、大統領に当選した場合、日本や韓国がアメリカ軍の駐留経費の負担を大幅に増額しなければ撤退させると主張しました。 さらに日米安全保障条約について、「アメリカが攻撃されても日本は何もしないが、日本が攻撃されたらアメリカは駆けつけなければならず、不公平だ」としたうえで、「再交渉したい」と述べました。 一方で、日本や韓国が北朝鮮や中国に対抗するために核兵器を保有することは否定しない考えを示しました。 また、サウジアラビアなどのアラブ諸国が過激派組織ＩＳ＝イスラミックステートと戦うための地上部隊を派遣しな
アメリカ人が考察した、登場が早ければ歴史が変わっていたかもしれない日本の10の兵器
ナチスには独創的な兵器があったことで知られている。これが戦争の初期に、あるいは大量に投じられていれば、連合軍はもっと苦戦を強いられていたことだろう。 では日本はどうなのか？ アメリカ系のまとめサイトにて、その登場が早ければ第二次世界大戦の行方も変わっていたかもしてないとされる日本の兵器が10種ほど紹介されていた。その考察と共に見ていくことにしよう。 冒頭にはこう書かれている。 日本軍は、神風特攻隊に代表されるより原始的な手段を使用していたと思われがちだが、旧日本軍が開発した一部の兵器は米軍すら凌駕するハイテク兵器であった。これがもっと早く登場していれば、歴史が変わっていた可能性もある。 それでは早速見ていくことにしよう。 注：以下の文章は海外サイトを原文に忠実に翻訳したものなので、誤りが含まれていたり、誤った解釈をしている可能性がある。ほとんどの情報がそうなのだが、それらが拡散されるとき伝
ここに注目！ 『海自最大の護衛艦は"空母"なのか？』 | おはよう日本 「ここに注目！」 | 解説委員室:NHK
「ここに注目！」です。海上自衛隊最大の護衛艦「いずも」がきょう（25日）就役します。外見が空母とよく似ていることから内外で注目が集まっています。 津屋尚解説委員にききます。 寺門：海上自衛隊で最大ということですが、どれくらい大きいのですか？ 寺門：空母ではないということですか？ 津屋：「いずも」は最大９機のヘリコプターを搭載しますから、軍事上の分類では「ヘリコプター空母」に分類されます。日本での呼び方はどうであれ、国際的には空母の一つとみなされる船なんです。 寺門：ではなぜ「空母」と呼ばないのですか？ 津屋：空母は、数多くの戦闘機を搭載して他国の国土に近づき大規模な空爆を行うというような極めて攻撃性が高いイメージが強いので、そうした「攻撃型の空母」と同一視されるのを避けたいということだと思います。実際、中国は「いずも」の建造を日本の軍国主義化を示すものだなどと批判しています。しかし、「
「国のために戦う」人の割合、日本が最低？ データが意味するもの
「自国のために戦う」人の割合、日本が世界最低？ 先日の報道によれば、「自国のために戦う意志」を問う国際調査にて、日本では「はい」と答えた人の割合が11％と、64カ国中で最も低い割合だったそうです。 【ジュネーブ共同】各国の世論調査機関が加盟する「ＷＩＮ―ギャラップ・インターナショナル」（本部スイス・チューリヒ）は１８日、「自国のために戦う意思」があるかどうかについて、６４カ国・地域で実施した世論調査の結果を発表、日本が１１％で最も低かった。 日本と同様に「はい」と答えた人の割合が低い国は、オランダで15％、ドイツで18％だそうです。日本もオランダもドイツも先進国という点で共通してますが、逆に情勢の不安定な国では「はい」の回答が高い割合を示したそうです。 この調査結果を受けて、ネット上では色々な意見が溢れています。「日本が右傾化してるって嘘じゃん」から「日本の平和教育の害」を唱える意見まで左
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
いつも思うんだけど、日本は太平洋戦争を始めるもっと前に日中戦争をやっているということが意識にない人が多過ぎるよね……。日本は太平洋戦争で初めて戦争に突入した史観とでもいうか
『隅田金属日誌（墨田金属日誌） なんで中国は日本に攻めてくるのかね？』へのコメント
BLOGOS サービス終了のお知らせ
なんか食い違う日本とスイスの平和主義
