かつてほどの勢いはなくなったとはいえ、今なおスニーカー人気は根強い。「レア物」と呼ばれる限定品が発売されれば、抽選には応募が殺到。 だがもし、スニーカーの売り手である大手販売店が転売の蔓延を助長し、不当に価格が高騰する要因を作り出していたとしたら――。 前編記事につづき、世界的スニーカーショップ「アトモス」創業者・本明秀文氏（56歳）による「横流し」の実態を、元ビジネスパートナーの藤原一正氏（43歳）が実名告発する。

登山人口は年々増加の一途をたどり、いまや登山は老若男女を問わず楽しめる国民的スポーツになっています。いっぽう、登山人口の増加に比例して山岳事故も増えており、安全な登山技術の普及が喫緊の課題となっています。 運動生理学の見地から、安全で楽しい登山を解説した『登山と身体の科学　運動生理学から見た合理的な登山術』（ブルーバックス）から、特におすすめのトピックをご紹介していきます。 前回の記事で、登山における減量効果や体力低下の予防効果を見てましたが、登山の身体へのプラスの影響は、もっと多岐にわたるそうです。しかも、上りと下りの組み合わせとなる登山は、その影響も上りと下りでは違う効果が得られるということです。今回は、この違いについての解説をお届けします。 ＊本記事は、『登山と身体の科学　運動生理学から見た合理的な登山術』（ブルーバックス）を再構成・再編集したものです。 登山は、上りと下りで生じる効

国立社会保障・人口問題研究所が最新の将来推計人口を発表し、大きな話題になった。50年後の2070年には総人口が約8700万人、100年後の2120年には5000万人を割るという。 ただ、多くの人が「人口減少日本で何が起こるのか」を本当の意味では理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。 ベストセラー『未来の年表 業界大変化』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した１冊だ。 ※本記事は河合雅司『未来の年表 業界大変化』から抜粋・編集したものです。 戦後の日本経済を力強く牽引してきた自動車産業をめぐっては思わぬところにも落とし穴がある。整備士が不足し始めているのだ。 自動車は販売すればおしまいという商品ではない。安定的に利用するにはこまめなメンテナンスが必要である。それは、クルマを走らせる燃料

GMに返した「引退します」の言葉 舞台裏では、なにが起きていたのか。 西武からソフトバンクにFAで移った山川穂高の人的補償を巡り、両球団は1月11日の夕刻に甲斐野央が移籍することを公表したが、同日付の一部スポーツ紙が西武は和田毅を指名する方針を固めたと報道したことを受け、朝からすでに大きな波紋を呼んでいた今回のFA騒動。 それは誤報に過ぎなかったのか、それとも指名選手を急遽、変えなくてはいけない事情が発生したのか。 「引退します」 西武から人的補償として指名されたことを聞かされた和田は、そう告げたという。球界関係者が経緯を明かす。 「西武は９日の段階でソフトバンクに人的補償として和田を選んだ旨を伝えています。ですが、それはソフトバンクにとっては想定外だった。西武は先発投手陣が充実していますし、和田は今年43歳となり、推定年俸も２億円と高額。指名されることはないだろうと踏んでプロテクトしなか

うつ病、自閉スペクトラム症、統合失調症......。多くの現代人を悩ませる発達障害や精神疾患について、原因解明や治療法開発のための研究が進んでいます。 今回は、前回の記事〈『多くの人を悩ませる…「ADHD」は「いつまで続く」のか？ いったい「どんな人が当てはまる」のか？ 』〉に引き続き、『「心の病」の脳科学』（講談社ブルーバックス）の中から「注意欠如・多動症（ADHD）」をご紹介します。 ADHDが生じるメカニズムについて、最新の４つの仮説があるというのですが――。 ＊本記事は『 「心の病」の脳科学 　なぜ生じるのか、どうすれば治るのか』を一部再編集の上、紹介しています。 ADHDが生じるメカニズムとは？「4つの仮説」 （1）実行機能の障害――目標達成のために計画的に行動できない ADHD（Attention-Deficit / Hyperactivity Disorder：注意欠如・多動

若年女性支援とはいっても 1月23日から通常国会が始まった。会期は6月21日までの150日間だ。 本コラムで書いてきたように、防衛増税を巡る自民党内の攻防は水面下で行われている。5月19～21日に開かれるG7広島サミット後、政局の予感がする。そのテーマは増税の是非であろう。 そこで、今日のコラムでは、増税議論の際には必ず出てくる公金の無駄使いの議論を紹介しよう。ネット上では、「公金チューチュー」などといって話題になっている話だが、女性支援関連のテーマだからか、大手マスコミや地上波ではほとんど扱われていない。 今回の騒ぎの発端は、若年女性支援団体に対して東京都が支出した委託料に関する住民監査請求だ。気骨ある一般男性により行われた。監査委員は請求の一部が妥当ではないとする一方、「本件精算には不当な点が認められ、その限りで本件請求には理由がある」として、2月28日までに都に経費の再調査を求めるな

日本向けECサイト設立からわずか2年でH&MどころかGUの売上も超えたと推計される中国発越境ECサイト「SHEIN」（シーイン）。契約インフルエンサーの投稿がSNSに氾濫するのに加え、原宿に世界初の常設ショールームを開設して6000人が行列する騒ぎになり、あたかも08年にH&Mが上陸した時のごとくマスコミが囃し立てているが、「『SHEIN』には目を背けてはいけない問題がいくつも指摘される」。そう警鐘を鳴らしているのはアパレルの流通に詳しい流通ストラテジストの小島健輔氏だ。 「SHEIN」、日本での売り上げ1400億円突破…!? 「SHEIN」が日本向けECサイトを開設したのは2020年末。そこからわずか一年足らずの21年11月末で公式インスタグラムのフォロワー数は23万人に達し、直近では60万人に迫っている。 8000億円を売り上げた21年の米国のフォロワー数が141万人だったから、単純計

あのユニクロが今秋冬の主力商品を値上げする。フリースジャケットやウルトラライトダウンなど軒並み1000円も値上げするという。 アパレルのプライスリーダーたるユニクロが値上げに踏み切れば、コスト高騰に窮していたアパレル業界は『待ってました』と一斉に値上げに走るのは火を見るよりも明らかだが、消費者はどう反応するだろうか。 アパレル流通に詳しい流通ストラテジストの小島健輔氏は「古着購入がメジャー化する」と読み解く――。 何もかも「値上がり」へ！ もう無い袖は振れない… アパレルだけでなく食品や燃料、公共料金など何もかもが軒並み高騰する中、黒田日銀総裁が言うように『仕方ないよね』と消費者が受け入れるはずもない。 無い袖は振れないからだ。 厚生労働省の毎月勤労統計によると、21年の実質賃金指数は100.6とコロナ前19年の101.2を下回った。特にパートタイム労働者の労働時間回復が遅れており、所定内

平均寿命がどんどん延びている現在、定年延長が議論される一方で、年金受給開始の繰り上げ／繰り下げもしばしば話題に上ります。しかし制度をしっかりと理解したうえで決断しないと、予想外のデメリットに見舞われる可能性も少なくありません。今回は、繰り上げ受給を選択して「年金の落とし穴」にハマってしまった男性の事例を紹介します。 70歳目前、男のため息… 「これで2ヵ月分か、また貯金を崩さないとな…」 銀行の預金通帳を見て、竹田信義さん（仮名・69歳、以下同）は、ため息をつきました。振り込まれていた年金額は、2ヵ月分で約30万円。月に約1万円の介護保険料も、しっかり2万円差し引かれています。 定年後も嘱託で残っていた会社は、70歳で退職することが決まっています。返済期間を延長した住宅ローンの支払いが毎月5万円もあり、今年の4月からは現役世代の賃金が下がったのに合わせて年金支給額も0.4%減額されるとのこ

「目指せ！投票率75％プロジェクト」というプロジェクトがある。これはNPO法人キッズドア理事長の渡辺由美子さんら8人を実行委員会として発足されたもの。任意でアンケートを取り、多くの国民が興味を持つ「争点」を明確にすることで自分以外の人が何を大切に思っているのかを浮かび上がらせた（1位はハラスメントの撲滅だった）。そしてその争点に対して候補者にアンケートを取り、政党や候補者がそれらに対しどのように考えているのかをまとめ、「わかりやすい選挙」の一助として情報発信していくという。 そのアンケートの一つが、「どのような制度やきっかけがあれば、投票に行こうと思いますか。次の選択肢の中から、当てはまるものをすべて選んでください（複数回答）」というものだ。例えば、海外では、インターネット投票や郵便投票も実現しつつある。エストニアでは2005年よりインターネット投票が導入され、投票率の上昇に大きく貢献して

僕はアラサーの男でゲイだ。ゲイではないかもしれない……と思っていた時期もあるけれど、今はゲイと名乗っている。20代前半の時、僕は家庭の事情からお金に困って「売り専」と呼ばれるゲイ向けの風俗店でキャストとして働いていた。その時にすごく、すごく、すっごく思っていたことがある。 「女は得でいいな」 理由は、主に以下のようなものだ。 ・男からチヤホヤされる(自分もイケメンからナンパされたい) ・仕事などで過度な義務を与えられない（楽そう） ・同じ本番アリの風俗だったら、ゲイ風俗よりソープの方が断然稼げる(うらやましい) ・顔に自信がなくても女は化粧でごまかせるけど、男は整形するしかない（実際に僕は整形した） ・最終的には専業主婦という選択肢がある(働かなくていい) だから女は得でいいなと思っていたし、僕は男であることをやめたかった。別に女になりたいというわけではなく、男であることに疲れていたのだ。

日本の「大麻政策」がここへきて激変中…来年の春から始まる「これだけの変化」 新たな「市場」が生まれる…？ 日本では、大麻イコール「違法な薬物」というイメージがすっかり定着している。著名人の逮捕や若年層の検挙者急増といったネガティブな報道も続いている。 一方で、海外では北米を中心に大麻の再評価が進んでもいる。マリファナ合法化、医療大麻の解禁、ヘンプ（産業用大麻）製品の拡大といった動きは「グリーンラッシュ」と呼ばれるほどの大きな潮流に。約2兆円の市場となり、4年以内に約4兆円に拡大することが見込まれている。すでに約24万人のフルタイムの雇用や莫大な税収を生み出しているのだ。 このような状況の中、日本において大麻のあり方を規制してきた大麻取締法が、70年以上の時を経て、初めて大幅に改正されようとしているのはご存知だろうか？ 厚生労働省は2021年1月から6月にかけて「大麻等の薬物対策のあり方検討

元カリフォルニア大学主任研究員で作家の森田ゆりさんは、暴力や虐待を人権の視点から40年以上研究している。虐待の加害者・被害者の回復プログラムをいくつも開発・実践し、性暴力、DV、多様性、非暴力などをテーマにした多くの著書で様々な賞を受賞。最新刊『体罰と戦争：人類のふたつの不名誉な伝統』（かもがわ出版）は、暴力とは何かを問い続けてきた森田さんの人間といのちの尊厳を守る渾身の書だ。 森田さんが、2001年6月8日に起きた池田小学校事件の公判を丁寧に傍聴記録し、ジェンダーと暴力の視点から「宅間守の大量殺人」を論じた章を『体罰と戦争』より部分抜粋して掲載する。 当初報じられた「精神障害者」という誤解 2001年6月8日午前10時頃、1人の男が包丁2本を持って大阪教育大学附属池田小学校に侵入し、小学1〜2年生を次々と襲い、8人の子どもを刺し殺し、その他の子どもと職員15人に重軽症を負わせました。この

宮崎周平が週刊少年ジャンプで連載している『僕とロボコ』（集英社）は、OM（オーダーメイド）と呼ばれるAI搭載超高性能メイド型ロボットが普及した世界を舞台にしたギャグ漫画だ。まずは簡単にストーリーを紹介しよう。 主人公の小学生・平凡人（タイラ・ボンド）は、友達のガチゴリラとモツオにOMを持っていないことをバカにされて悔しがり、OMがほしいとママにお願いする。 ママは1番安いOMを注文するが、やってきたロボコは掃除も料理もできないポンコツで、家の中をめちゃくちゃにしてしまう。ロボコを不良品だと思ったボンドは、返品しようと考えるが、トラックに轢かれそうになったところを、身を挺して守ってくれたロボコに感謝し、いっしょに暮らそうと決める。 しかしその後、ママの手違いでOMの注文がまだできていなかったことが判明。ではロボコはいったい、どこから来た何者なのか？…という余韻を残し、第1話「ボンドとロボコ」

発達障害の特性を持つ当事者が「世界をどのように感じているのか」を、定型発達者が体験する機会はない。視覚障害や聴覚障害、身体の不自由などであれば「疑似障害体験プログラム」があって当事者感覚に近いものを学べる機会もあるが……。 本短期連載は、発達障害に障害特性が非常に近い「高次脳機能障害」の当事者である僕が体験した（疑似ではなくガチではあるが）彼らの生きる世界について、その「異世界体験」を記すもの。 元稿は先日刊行した『発達系女子とモラハラ男・傷つけあうふたりの処方箋』の第2章として執筆したものだが、書籍では読者に伝わりやすいようにコミックでの表現を試みた（https://souffle.life/author/hattatsu-kei-joshi-to-morahara-otoko/）。 少々難解な内容にはなるが、今回はその元稿を公開する機会をいただけたので、発達障害当事者に接する機会のある

ＮＨＫ総合の人気番組『ブラタモリ』が名古屋にやって来る。きょう6月10日と来週17日の放送では、タモリが名古屋市内を歩きながら、町のなりたちを明らかにする。 名古屋を揶揄してきたタモリ 今回の名古屋編の制作にあたっては、名古屋市が全面的に協力したという。地元紙『中日新聞』も、5月に情報が解禁されると、カラーページで大きく伝えた（2017年5月20日付朝刊）。 また、名古屋市内では放送を前に、名古屋城に向かう市営の「なごや観光ルートバス」が『ブラタモリ』バージョンにラッピングされ、繁華街・栄に建つテレビ塔の夜間のライティングにも、タモリのアニメが登場するなど、歓迎ムード一色だ。 『ブラタモリ』ではいままでに、札幌、仙台、横浜、京都、大阪、広島、福岡といった主要都市がとりあげられてきたが、ここまで盛り上がりを見せたのはおそらく名古屋が初めてではないか。 これは、かつてタモリが名古屋弁を真似て、

まさに前代未聞、史上最高（齢）の戦いが始まった。生まれも育ちも、政治家としての歩みも、まったく違うこの二人。竜虎相搏つ、それが宿命だったのだ—。（※ただし、勝負はすでに決しています） 流行する「二階のマネ」 最近、霞が関界隈にこんな「通達」が出た。

事件の顛末 先日、タレントの堀江貴文さんが広島の餃子店に立ち入ったところ、入店時にマスクをするように求められて、質問を繰り返して餃子店店主につまみ出されていました。 その後、ムカついた堀江さんが、店名が分かるようにネットに顛末を書き記し、それを読んだ人たちが餃子店に電凸などを繰り返して一時閉店に追い込むという事件がありました。 「影響力のある人は、そのような煽動的で反社会的な言動を使って読者を悪しき行為に誘発するような振る舞いは慎んだほうがいい」という話なのですが、どうも餃子店の側も世論も冗談では済まされず、被害届が出るなどして面倒な事態になりそうです。どうせなので、最後までやってくれた方がいいんじゃないかとすら思います。 これ単体は「また堀江さんが知恵の足りないファンを煽って『自分の意見は正しい』と思わせたいのだな。被害に遭った店主も可哀想に」と感想を抱きますが、実際のところ、公共の利益

就職氷河期世代の苦悩 「アベノミクスの恩恵など全くなかった。再チャレンジ？ どんなにあがいても、蜘蛛の糸すら降りてはこない」と、就職氷河期世代の男性（45歳）が嘆く。 他の40代の男性も、「アベノミクスなんて、下々の俺ら庶民には関係ないことだ」と、冷めていた。株価上昇は官製相場にすぎないと、肌で感じていた非正規雇用労働者は決して少なくなかった。 前回の記事では、経済界を向いた保育政策が保育を壊したことを指摘したが、安倍晋三政権は雇用も壊したのだった。 安倍政権が取り組んだ主な雇用政策は、「女性活躍」「一億総活躍」「働き方改革」「就職氷河期世代支援」だった。しかし、この7年8ヵ月の間の雇用は労働現場を軽視し、企業にとって都合の良い施策ばかり。規制緩和で質が劣化した。 真っ先に取り組んだのが「女性活躍」だった。2014年10月、安倍前首相は「すべての女性が輝く社会づくり推進室」を設置した。 安

なんで、マクドナルドの前に? 「私がかならず最初に寄るのも、自宅からいちばん近いマクドナルドです。マックは店舗数が圧倒的に多く、配達の距離が長期化することがない。自分が予想だにしないところに飛ばされることも少なく、『計算しやすい』から、ウーバーイーツの配達員が溜まるんですよ」 こう語るのは、「Uber Eats(ウーバーイーツ)」の配達員でアルバイト収入を稼いでいる、Aさん(20代、女性)。大学生のAさんは、ここ最近続く炎天下でも、日中自転車に跨がり、都内を駆け巡っているという。 タイミングにもよるが、彼女の目標は「時給2000円」。3時間ほど配達を行い、7000円前後の収入を得ることが多いと言う。 街中でウーバーイーツの配達員を見かける機会は、去年に比べたら格段に多くなった。今までは一部都心エリアに限っていた対応エリアが、各地で次々と拡大されている。それにともない、配達員の数も急増し、人