思わず誰かに教えたくなる「化石トリビア」ベスト5 家族や彼女の心をがっちり掴む化石はこれだ！ | JBpress (ジェイビープレス)
夏といえば、海水浴、バーベキュー・・・「化石展」はいかがでしょうか。夏休み期間中は、各地で恐竜などの「化石の特別展示」が開催されることが多くなりました。 8月5日には、映画「ジュラシック・ワールド」も公開予定で、この夏も「化石」は恐竜の巨大化にも負けずズンズンと大きなビジネスに成長しています。 しかしながら「化石」は、どうしても「男の子向け」のイメージが拭えません。そこで、現在、国立科学博物館（東京・上野）で開催中の特別展「生命大躍進」から、化石に関心の薄いご家族や、彼女にもうける「化石の裏ネタ」を5つご紹介します。
留置所で死亡の黒人女性、うわさ対策で警察が映像公開 | JBpress | kinora（キノーラ）
米テキサス州で交通違反で逮捕され勾留された28歳女性サンドラ・ブランドさんが留置所内で死亡した問題で、ネットに飛び交うさまざまな噂を鎮めるため、警察当局が逮捕後の様子を示す映像を公表しました。
アジアの安全保障：小さな岩礁、大きな問題 最前線で中国を抑えようとする沿岸警備隊の闘い(1/6) | JBpress(日本ビジネスプレス)
2 米国の自動車関税の脅し、欧州は慎重に対応すべし [Financial Times]2018.7.25
中国人に「もう来るな」の国と「ようこそ」の日本 市民生活を脅かす中国人観光客にシンガポール、香港で高まる不満 | JBpress (ジェイビープレス)
観光立国として進化を続けるシンガポール。ここ10年を見ても、チャンギ空港第3ターミナルの完成、地下鉄の路線拡大、総合リゾート施設としてのカジノ開設と、絶え間なくグレードアップを重ねている。 ここには世界からの旅行者を惹きつけてやまない数々の魅力がある。シンガポールへの渡航者は2004年は830万人だったが、2014年には1500万人を突破した。10年で2倍近くにまで渡航者が増えた背景には、もちろん中国人観光客の存在がある。 マリーナ地区の有名なマーライオン像の周りにはわんさと中国人観光客が訪れ、撮影スポットを奪い合っている。空港に近いホテルのロビーに所狭しと並べられているのは、中国からの団体観光客のスーツケースだ。夜のエレベーター、朝のダイニングルームはざっと8割が中国人である。朝食のバイキングは、ドッと繰り出す中国人によって一瞬にして食べ尽くされてしまう。 どこに行っても出くわす中国人観
平和主義から一歩遠ざかる日本 安保法案を強行採決、安倍晋三と岸信介の違いは・・・ | JBpress(日本ビジネスプレス)
1960年、当時首相だった岸信介は日米軍事同盟を強化する法案を強行採決し、成立させた。多くの有権者が強く反対し、法案に抗議して何十万人もの人が街頭に繰り出したにもかかわらず、これをやった。それから半世紀以上経った今、岸の孫である安倍晋三がまた同じことをやっている。
米国抜いて「世界の肥満超大国」になる中国 脂肪は文化の問題？ 野菜をたくさん食べても太る理由 | JBpress(日本ビジネスプレス)
急成長を遂げた中国では、過体重や肥満が大きな問題になりつつある（写真は中国北部・天津の病院で運動する人々）〔AFPBB News〕 筆者は毎年、夏休みに家族で米国へ飛ぶ。その際、上海浦東空港のチェックインカウンターで並ぶべき列を見つける絶対確実な方法がある。並んでいる乗客の腹回りが一番立派な列だ。一番太った人たちは皆、米国に向かうのだ。 だが、7月初めの中国紙によると、我が家はじきに新たな戦略を見つけなければならないかもしれない（出発便の表示板で便名を探すといった何か急進的な方法だろう）。 国営通信社の新華社は、中国は今、過体重もしくは肥満に分類される人口の割合が西側諸国を上回ったと報じた。 さらに興味深いことに、新華社は続けて、中国が推定で米国を抜いて世界の肥満超大国になった理由は、大半の人が想像するものではないと主張した。ケンタッキー・フライド・チキン（KFC）よ、リラックスするといい
いつか来る「日米安保がなくなる日」に備えよ メリット、デメリットの比較で考える安保法案の本質（後篇） | JBpress (ジェイビープレス)
米国は果たしていつまで日本を守ってくれるのだろうか。米ホワイトハウスで開かれた共同記者会見中に握手する安倍晋三首相とバラク・オバマ米大統領（2015年4月28日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB〔AFPBB News〕 前回の記事で述べたように、「日本は個別的自衛権しか行使できない」というのは日本憲法上の独自の制約であり、国際連合憲章第では我が国も他の国と等しく集団的自衛権は認められている。一言で言えば個別的自衛権も集団的自衛権も認めることがグローバルスタンダードであり、個別的自衛権しか行使しようとしない我が国の憲法解釈はガラパゴスなものである。 つまり、今回の法案は「我が国の安全保障観をグローバルスタンダードに転換する」とでもいうべきものである。 では実態としてそれがどのような効果を生むかというと、我が国唯一の同盟国である米軍と自衛隊の一体化をもたらすということになる。 これまでも
新たなギリシャ救済案に早くも暗雲 債務軽減措置のない計画にIMFがノー、EUはどうする？ | JBpress(日本ビジネスプレス)
ギリシャの首都アテネの議会前で行われた反欧州連合（EU）デモで、横断幕を掲げる左派の参加者と、議事堂の階段に並ぶ機動隊〔AFPBB News〕 欧州の債権者がギリシャに対して大幅な債務軽減措置を講じないなら参加できない――。国際通貨基金（IMF）はそう語り、ギリシャの新しい救済プログラムから離脱する可能性もあるという強いシグナルを発した。 この動きは、あらゆる債務軽減措置に反対してきたドイツへの圧力を再び強めることになる。 折しも、ドイツ政府が先週末の首脳会議で徹底的に議論された新しい救済プログラムの詳細を交渉することについて、連邦議会から承認を求める準備をしている最中のことだ。 本紙（フィナンシャル・タイムズ）は、週末に欧州連合（EU）当局に送付された計3ページのメモを入手した。この中でIMFは、昨今のギリシャ経済の混乱により同国の債務残高の対国内総生産（GDP）比は今後2年の間に200
ギリシャがユーロから離脱しかけた瞬間 マラソン会議の舞台裏、「この部屋から出すわけにはいかない」 | JBpress(日本ビジネスプレス)
ある出席者の言葉を借りると、記録的なマラソン会議となったユーロ圏首脳会議では、ギリシャのチプラス首相は「磔（はりつけ）」のような責め苦に遭ったという（写真© European Union） ギリシャのアレクシス・チプラス首相とドイツのアンゲラ・メルケル首相は過酷な話し合いを14時間続けた末に、行き詰まったと考えた。 もう妥協の余地はなく、交渉を続ける理由も見当たらなかった。グレグジット（ギリシャのユーロ圏離脱）だけが唯一の現実的な選択肢だった。 2人が部屋のドアに向かって歩き始めた時、動いたのはドナルド・トゥスク欧州理事会議長だった。ユーロ圏の歴史に残る分裂の引き金が、疲労と苛立ちによって引かれるのを阻止しようとしたのだ。 「悪いが、この部屋から出すわけにはいかないんだ」。ポーランドの前首相はこう言った。 最後までもめたギリシャ民営化基金 もめていたのは、差し押さえたギリシャの国有資産を裏
あと5日でギリシャを破綻から救えるか 12日にEU緊急サミット招集、「最終判断が下される日」 | JBpress(日本ビジネスプレス)
7月7日、ブリュッセルの欧州連合本部で4首脳会合を行うギリシャのアレクシス・チプラス首相（左）、アンゲラ・メルケル首相（左から2人目）、ジャン・クロード・ユンケル欧州委員長（右から2人目）、フランスのフランソワ・オランド大統領（右）〔AFPBB News〕 欧州首脳が日曜日（7月12日）にギリシャの運命を決めるために欧州連合（EU）28カ国の緊急サミットを招集し、ギリシャは救済の債権者との合意をまとめるのに5日間の時間を与えられた。この間に合意がまとまらなければ、ギリシャは国家破綻と銀行セクターの崩壊に直面することになる。 EU首脳はギリシャの極左政権とユーロ圏首脳の6カ月に及ぶ膠着状態が始まって以来最も強い言葉を使い、先週末のギリシャ国民投票のノーの結果は、債権者側がギリシャに支援を提供する能力を著しく制約したと述べた。 さらに、新しい救済措置はいかなるものであれ、ほんの2週間前にまとめ
中国が民主主義導入を嫌う本当の理由 北京のレストラン事情から垣間見えた中国の真実 | JBpress (ジェイビープレス)
中国北京（Beijing）の人気料理店（2013年9月12日撮影、資料写真）。(c)AFP/WANG ZHAO〔AFPBB News〕 近代的なビルが林立してその間をたくさんの自動車が行き交っている。その街並みは東京やニューヨークなど先進国の都市となんら変わるところがない。北京は世界有数の都市になった。 中心部のオフィス街の地下にはサラリーマンが昼食を取る小奇麗なレストランが並んでいる。一昔前は中国料理が中心だったが、今ではイタリア料理、日本料理などを提供する店も多い。スターバックスやケンタッキーフライドチキンなどもある。 そこで普通に昼食を取ると40元から50元ほどかかる。1元を20円とすると800円から1000円。もはや、北京の物価は東京と変わらない。ものによっては北京の方が高いくらいだ。 北京のオフィス街に店を構える飲食チェーン店の経営者の話を聞く機会があった。その話から、中国が抱え
トルコ大統領の思い上がった野望に国民がノー エルドアン氏率いる与党AKPが過半数割れ | JBpress(日本ビジネスプレス)
昨年、トルコの首都アンカラ郊外に新築した大統領公邸の内部に立つレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領〔AFPBB News〕 一方には、12年にわたり10回連続で選挙に勝った、才能に溢れ、時として改革派の政治家がいる。 もう一方には、スルタンになりたいと思っている、傲りと妄想に取りつかれた人物がいる。この人物はトルコ人を家父長の私財――いわゆる「我が国民」――として扱い、この国がエルドアン氏とトルコを貶めているという巨大な陰謀を撃破すると語っていた。 昨年、首相から大統領に転じたエルドアン氏は、6月7日の総選挙の対象者ではなかった。だが、有権者が放ったメッセージは、同氏に向けられたものだ。 エルドアン氏率いる公正発展党（AKP）は、憲法を改正し、議院内閣制から大統領が行政権を持つ大統領制へ移行できるだけの絶対多数を得られないどころか、過半数さえも失うことになった。大統領制へ移行すれば、エ
MERSで大混乱の韓国、日本製マスクが引っ張りだこ またも責任逃れに終始する政府機関に呆れる国民 | JBpress (ジェイビープレス)
6月6日土曜日の12時頃、筆者の携帯に「国民安全処」から緊急災難メッセージが入ってきた。開けてみると、「MERS（マーズ＝中東呼吸器症候群）の予防 1．よく手を洗うこと、2．せきやくしゃみの場合は口と鼻をかくす、3．発熱、呼吸器症状の人には接触しないなど」とあった。 国民安全処と言うのは、セウォル号沈没事故の後、朴槿恵（パク・クネ）大統領の鶴の一声で作られた組織で、従来の安全行政府安全管理本部、消防防災庁、海洋警察庁を統合したもの。安全に関する国家の最高決定機関となっている。 そんな組織から国民に向けて一斉に発せられたマーズへの対処法にしては、遅すぎるし、何とも基本的すぎて何の役にも立たない。 韓国では5月の20日に最初のマーズ患者が確認されてから、6日現在で計50人の患者が発症し、このうち4人が死亡した。 国民安全処よりずっと早い先月末の段階で、「カカオトーク」など、SNSではマーズに関
安易に売るべきではない日本の潜水艦「先端技術」 日本の国益に適する輸出先はどこか？ | JBpress (ジェイビープレス)
先端潜水艦技術は国家最高機密の1つである。海上自衛隊のそうりゅう型潜水艦「そうりゅう」SS501（写真：防衛省） まず韓国海軍は、214型攻撃潜水艦の6番艦である「柳寛順」を進水させた。韓国で「孫元一」級潜水艦と呼ばれている214型潜水艦は、ドイツのホヴァルツヴェルケ＝ドイツ造船が開発した輸出用の潜水艦である。沿海域での運用を想定しているドイツ海軍用の212型潜水艦を遠洋での長期作戦行動にも適応するように大型化したもので、韓国内でライセンス生産されている。 この潜水艦は、朝鮮の女性独立運動家である柳寛順（1902～1920年）にちなんで命名された（ちなみに、同型潜水艦の3番艦名は伊藤博文を殺害した「安重根」である）。韓国当局によると「日本の植民地支配に抵抗し、自由と独立を叫び祖国の闇を照らした柳寛順の民族愛の精神が、祖国の海を守る最新潜水艦として復活した」との触れ込みである。 命名はともか
野菜炒めがズブズブになってしまう人へのアドバイス こうすれば失敗しない初心者の料理（後篇） | JBpress (ジェイビープレス)
毎日のように料理を繰り返せば、上達の度合いは高まるだろう。だが、「たまに」となると、なかなかどうして、レシピに従ったはずなのにうまくいかない場合も多い。 料理の成功と失敗の分かれ目はどこにあるのか。 このような疑問を、前後篇で女子栄養大学短期大学部准教授の豊満美峰子氏に投げかけている。豊満氏は、栄養士や管理栄養士など、料理に関する数々の資格の持ち主。また実習教育では、大学で調理学実習の授業を受けもつほか、同大学を運営する香川栄養学園が実施する「家庭料理技能検定対策講座（料検）」対策の技術指導にもあたっている。 前篇では、料理の初心者を想定して、基本的な料理への取り組み方を聞いた。「外食を多くしている人は料理の上達が早い」「あまり難しく考えないことが大切」といった、初心者には希望をもてる話もあった。
失敗しても成果につながるのが本物の仕事 一流の人物を育てたければ戦術より戦略を重視せよ | JBpress (ジェイビープレス)
学歴ロンダリングによる低学力人材のトンネル進学でエア学位連発という大学院のスポンジ脳化状態に、どのように対処していくべきか。不正を防止する、では足りないのです。 公正で建設的な創造性を伸ばす、その中で必然的におかしなものは淘汰されていく。大学も研究機関もそうであるべき、と考えます。研究倫理教育に関連して、本質的な解決策を検討、提示していきたいと思います。 これは何も高等学術に限ったことではありません。人材育成の王道を全うしていれば研究不正などそもそも出てこないのです。 実は研究と同様の不正が一般業務や社会のごく普通の局面でまかり通っているから、そういう"一般ピープル"的な意識にアピールすることだけ考えて、割烹着だか何だか知りませんが恰好だけ研究のポーズを取るなかで、安易な不正を繰り返し、それが常態化しても気がつかないところまで麻痺してしまっていることが問題なのです。 不正再発防止の本質は、
ベネズエラ大統領の口輪：悪いニュースは隠せ | JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2015年4月4日号） 政府はマスコミを苦しめるだけでは飽き足らず、自己を検閲している。 今年1月、ベネズエラの月間インフレ率が2ケタの領域に入った。あるいは、もしかしたら入っていないかもしれない。この主張は、野党の指導者エンリケ・カプリレス氏のツイートに最近登場したものだ。だが、それを確認するのは難しい。中央銀行は昨年12月からインフレ率を公表していないからだ。 景気が落ち込み、モノ不足が広がり、インフレが高進するにつれ（2014年は70％近かった）、政府は仮に統計を公表するとしても、選択的に公表するようになっている。 国際収支や鉱工業生産、国内総生産（GDP）の統計は、6カ月かそれ以上公表されていない。 ベネズエラが今年中に実施される予定の議会選挙に近づけば近づくほど、有権者は自国の状態について知ることが少なくなる。 1999年から政権の座にあるベネズエラの左派「ボ
地上軍をISIL掃討に投入せざるを得ないアメリカの“経済的”事情 カネをドブに捨ててきた有志連合軍のISIL空爆 | JBpress (ジェイビープレス)
オバマ大統領は、ISIL（いわゆるイスラム国）を壊滅させるための軍事作戦に、限定的ながらもアメリカ地上部隊を投入することを盛り込んだ軍隊使用権限（AUMF）承認申請を連邦議会に提出した。このようなホワイトハウスの動きに対して日本政府は支持する意向を表明した。 ただし、「日本はアメリカを含む国際社会のISILに対抗する取り組みを一貫して支持してきている・・・今日まで積み重ねてきた人道支援は中東諸国から大きな評価を得ており、しっかり支援していきたい」という声明は、いまだに日本は有志連合国とは一線を画した“戦争とは無縁”の第三者的存在であるといった姿勢を日本国民向けに示している。 しかしながら、日本は軍事作戦には参加していないものの、すでに昨年夏より有志連合国の一員であることは本コラム（「イスラム国と戦う『有志連合』、まぎれもなく日本は一員である」）で指摘した通りである。したがって、いよいよアメ
一見非合理的なクリスマスでも働く合理性：JBpress(日本ビジネスプレス)
さあ、クリスマスだ。いつもの年と同じように、多くの人が大して好きでもない親族と一緒に過ごしたり、値段ほどには評価してもらえないプレゼントを手渡したり、つい食べ過ぎたり飲み過ぎたりするのだろう。 そして新年が近づくにつれ、そういうよくないことはもうしないという、決して守られることのない誓いを立てるのだろう。 この明らかな非合理性を目にすると、経済学者はこんなことを考える。もっと多くの人が経済学の手ほどきを受けていていれば、それだけでこの世界はもっと幸せで良いところに、少なくとも今以上に繁栄したところになるだろうに――。 合理的行動の理論モデルは不適切に見えるが・・・ それでも、私たちはこうした習慣を捨てない。これでは、善意を強制される季節が近づくにつれ、我々経済学者が合理的行動の理論モデルの不適切さに思いを巡らせる理由も容易に理解できようというものだ。 しかし、このモデルへの批判に喜ぶのは、
米国の著名ジャーナリスト、慰安婦問題の真実解明に着手 日本の濡れ衣は晴らされるのか？ | JBpress (ジェイビープレス)
米国のジャーナリズムは、日本の慰安婦問題に関してこれまで一貫して「日本軍による組織的な女性の強制連行があった」という誤認をそのまま報じてきた。「20万人の性的奴隷」という虚構である。 だが、その米国ジャーナリズム界にもついに亀裂が生まれてきた。「日本軍の強制連行はなかった」との認識を公表する有力ジャーナリストが登場してきたのである。 その米国人ジャーナリストは、「日本の慰安婦は明らかに軍隊用の売春だった」との認識を示し、「慰安婦を『日本軍が組織的に女性を強制連行した性的奴隷制度だ』などと断じるのは、日本を米国から離反させようとする政治工作だ」とも述べる。日本にとっては、これまでの国際的な冤罪を晴らすことにつながる歓迎すべき動きと言えるだろう。 慰安婦問題の取材を始めたマイケル・ヨン氏 この人物は、イラクとアフガニスタンの戦争報道で全米に知られたマイケル・ヨン氏である。同氏はフリーの軍事記者
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