付き合いたくないスパムと付き合うために 受信者の意向を無視して、一方的に送りつけられる迷惑メール(スパム)は、いまやメールボックスを雑音でいっぱいにしてしまい、大事なメールを見過ごしかねないほどの量に膨れ上がり、大きな問題となっています。 残念ながら、このようなスパムを発生源から断つような根本的な対策はいまだになく、私たちは、せめてメールサーバで受け取った大量のメール群からスパムと大事なメールを仕分けしてくれる仕組みに頼らざるを得ません。 スパムを判定する方法は、次の2つに大別することができます。 本稿では前者の方法に着目します。メールを受け取った人にとっては、メールの中身を読めば、そのメールがスパムかそうでないかを判定するのは容易なことです。スパムの定義は、メールを読む人によって変わる可能性があります。例えば、まったくゴルフをしない人にゴルフの勧誘メールが来た場合はスパムといえるでしょう
先日「10万件以上のロゴのベクターデータがダウンロードできる「ロゴタンク」」という記事で企業ロゴを集めたサイトを紹介しましたが、今日紹介するのも国内企業のロゴをベクターデータで公開しているサイト「【ロゴ&マーク大辞典!】」です。 開しているすべてのロゴに対して、JPGとイラストレーター形式のepsがダウンロードできるようになっています。 詳しくは以下 業種別で絞り込んだりはできませんが、企業名であいうえお順に完全に並んでいるので非常にわかりやすく、お目当てのロゴの企業名がわかっているならすぐに探し出すことができます。同じ企業でも色々とバージョン違いや旧ロゴも公開されていますので、実用面だけではなく非常に勉強になるサイトだと思います。 お約束ですが、ロゴ&マークは収集・トレースしての公開になっているので商用で使用のする時には、各メーカー・団体の許可を得て使用してください。業務でロゴトレースな
円高の勢いが止まらない。5日の東京外国為替市場で円は1ドル=103.40円を記録した。今年初めの111.48円からすると7%ほど円高が進んだことになる。 円は昨年6月22日の1ドル=123.91円から値を上げ続け、現在はおよそ3年ぶりの円高水準となっている。円はウォンに対しても高値を付け、5日の時点で今年に入ってから10%ほど高い100円=916.50ウォンを付けた。このような円高の最も大きな原因は米国の金利引き下げだ。米国は景気を刺激するために政策金利を引き下げていることから、ドルは円だけでなく世界の主要な通貨に対して弱含みで推移している。ユーロに対しては、ユーロ誕生以来の安値を付けている。 しかしそれに劣らず「ワタナベ夫人」の影響も大きい、と専門家は指摘する。米国などの巨額のドル資産に投資していたワタナベ夫人は、サブプライム問題が起こって以降は投資資金を回収している。そのような中で
Jリーグでは毎年シーズン終了後の12月ごろ、翌シーズンの対戦スケジュールの作成に取りかかる。どの日にどのチームとどのチームの対戦を組むかという対戦スケジュール作成は非常に難しい。J1で18チーム、J2で15チームとチーム数が多いために可能な組み合わせが膨大な一方、さまざまな条件を勘案する必要があるからだ。 例えば、チーム間の公平性を保つために、各チームが連続してホームゲームやアウェイゲームを行わないよう配慮する必要がある。また、最近はホームスタジアムを複数チームで共有するケースがあり、これも制約条件となる。 観客動員数の最大化を考えると、同一地域に属する複数チームのホームゲームの同時開催をなるべく避けるというのも考慮に入れる条件だ。地元ファンが2つのスタジアムに分かれてしまうからだ。また、芝枯れや、メンテナンス、コンサート開催などの理由でスタジアムが利用できない日程もある。 こうしたJリー
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン Catherine Holahan (BusinessWeek.com記者、ニューヨーク) Spencer E. Ante (BusinessWeek誌コンピューター担当編集者、ニューヨーク) 米国時間2008年2月27日更新 「Google: Are Ad Concerns Overblown?」 米グーグル(GOOG)と米ヤフー(YHOO)の広告クリック数が以前より減っているという調査結果が出た。しかし、その裏側を探っていくと、クリック数では、ネット広告の効果が十分に測れないとの声も聞かれる。果たして、ネット広告の勢いが弱まったとの懸念は杞憂か否か。 米インターネット調査会社コムスコア(SCOR)が発表した調査結果によると、1月のグーグル
因みにビジネス・スクールでも夏に受講をする学生はさすがに少なく、みんな短いニューヨークの夏を思いっきり楽しむ。彼女は「もう随分と稼いだから、少し楽をさせてもらってるのよ」と笑っていた。そういう意味では、もし帰国前に再度、ハリガン先生の所在を調べなければ、一生お会いできずに終わっていたかもしれない訳だ。 ハリガン教授によれば、衰退産業の企業戦略は以下の通り。 (1)出来る限り有利に資産を処分して、早急に事業の撤退を図る (2)自社の競争姿勢がどう変わろうと、現金の早期回収するため 投資分から搾り取る(ミルキング戦略) (3)競争力を強化し優位な地位に立てるよう投資を増やす (4)業界の不確実性が解決するまで投資レベルを維持する (5)収益性の低い顧客層の切り捨てと同時に収益性の高いニッチ への投資を増やす 上記、(1)(2)がいわゆる事業の撤退戦略で、(3)(4)(5)が勝ち残
米Microsoftは3月5日 (現地時間)、米ネバダ州ラスベガスで開催中のMIX08でCSA (Chief Software Architect) のRay Ozzie氏が基調講演を行い、同社におけるWebやサービスの役割について説明した。また開発中の「Internet Expolorer 8 (IE8)」、「Silverlight 2」、「Expression Studio 2」のデモを披露すると共に、開発者やデザイナー向けにベータ版のダウンロード提供を開始した。 Webが人々のソーシャルライフやテクノロジ利用の中で大きな役割を占めるようになる一方で、人々のデジタルライフの断片化も起こっている。そのソリューションとしてOzzie氏はWebをハブ (Web as a hub)とするビジョンを示した。Webを媒介に各種デバイスがメッシュ状につながることで、膨大なデジタルコンテンツを効率的に
バンダイとナムコが経営統合して生まれたゲーム会社、バンダイナムコゲームス。 新会社としての歩みは今春から3年目に入る。この間、『ガンダム』シリーズや『リッジレーサー』シリーズなど、それぞれの看板タイトルもリリースする一方、統合の効果が見える全く新しいタイトルも登場し始めた。 前回に引き続き同社の鵜之澤伸副社長に、今後の展開を聞いた。(聞き手:中村 均) プレイステーション3とXbox 360の普及はいずれも“もったいない”がキーワードに ――PS3のハードウエアの普及についてはどう見ていますか。 鵜之澤氏:今は順調なんじゃないですか。当初、バタついていた部分が落ち着いて、着実に売れている感じがありますよね。20GBと60GBの生産を終了して、PS2との互換性がない40GB版に統一すると発表したら、それらの在庫を奪い合う動きもあったし。 それと、新型PSPの登場で“パーン”と、それまでの市場
「ニコニコ動画は2007年最大ヒットのオンライン ゲーム」ネット社会学の若手論客,濱野智史氏に ネットコミュニティについて聞いてみた[4Gamer] オンラインゲームの中でも,とくにMMORPGの 問題点というのは,やっぱり時間がかかりすぎる こと,そして「真性同期」であるがゆえに時間に 縛られてしまうことだと思うんですよ ゲームの定義がまたしても曖昧なので、ニコニコ動画 がどんなゲームなのかについては後の講演の際に扱う として、「擬似同期」は興味深い。 確かに,ゲームのプレイログには可能性があるかも しれませんね。ニコニコ動画でも,実は「ゲーム」 というタグの付いた動画が一番多いんですよね 作りやすく、実効性が高いものとしてリプレイの存在 があるという。確かに様々なゲームでゴーストモード が使われつつある。おそらくはここにもう少し参加性 を持たせれば、違う事ができるのかもしれない。 替わ
2008年03月06日05:30 カテゴリArt Society is the Next "Next Intel Inside" これを見て脊髄反射で出たのが、タイトルのフレーズ。 「使用」を主張して「格納」を理由とするミクシイ - ベイエリア在住町山智浩アメリカ日記 「タダで使わせてもらってるのに文句言うな」とか書いてる人はわかってない。 タダだからこそ大量のユーザーが集まり、その数が会社の価値となり、株価を支えているのだ。元ネタは、もちろんO'Reilly -- What Is Web 2.0の3ページ目。 これは、元ネタの"Data is the next intel inside"と同じようでいて違う。ちょっと殺伐とした例えだが、データというのは枝肉。O'reillyが例としてあげているAmazonにしろGoogleにしろ、元となっているデータは確かにユーザー由来であるが、データに
建築基準法の改正で建築確認基準が厳しくなり、住宅着工件数が落ち込んだのは「官製不況」と呼ばれ、福田康夫首相の曖昧な経済政策のために外国人投資家は「構造改革の遅れに失望」し、あげ句の果てに日本を素通りする「ジャパン・パッシング」―。世界の株式市場が軒並み下落する中で、なぜか日本の株式市場はとりわけ評判が悪い。 日本株への不満が目立つ理由は、海外株式市場に比べて日本株の株価下落率が高いためとされる。 確かに日経平均株価は2007年3月の高値18300円から、2008年1月の安値12572円まで、5728円も下落した。 だが2月18日号の日経ビジネス本誌で三菱UFJ証券の水野和夫チーフエコノミストが指摘するように、日経平均株価をドル建てで見ると、特に日本株の下落率が大きいわけではない。(グラフ参照) 犯人扱いの日本 日本の株式市場の売買の6割以上を占める外国人投資家の動向は、株価に大きな影響を与
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