買収祭り…巨大テックメディアThe Vergeの保有会社がRe/codeを買収2015.05.27 12:45 Haruka Mukai AOLに続き、テックメディア買収祭りです。 The Vergeを保有する米デジタルメディア会社VOX Mediaが、テクノロジーニュースブログRe/codeを買収しました。VOX Mediaはテックメディアの他にもスポーツ、サイエンス、エンターテイメントなどなど、複数のメディアをがんがん展開しています。 The VergeもRe/codeも同じようにテックメディアなわけですが、住み分けはバッチリできています。というのもRe/codeはビジネス的な観点からテクノロジーを扱うのが大得意。一方でThe Vergeは思いっきり大衆向け、メインストリームなテクノロジーニュースメディアなのです。だからこそ、お互いの尖ったところを殺すことなく、上手いこと両立していける
マイクロソフトがBlackberryを買収か。レイオフ発表の矢先に噂2015.05.27 08:00 福田ミホ ノキアに続き。 マイクロソフトがBlackberryを買収という噂をIB Timesなどが伝えています。Blackberryはキーボード搭載のClassicや正方形のPassportを打ち出したり、BBMプラットフォームを他のプラットフォームに提供したり、生き残りの努力はしてきていますが、それが報われたとは言いがたいです。先週末には新たなレイオフも発表されました。 Blackberryが先週末発表したレイオフ計画では、スマートフォン関連のハードウェア、ソフトウェア、アプリケーションすべての部門の人員が対象とされています。人数は発表されませんでしたが、同社ではかつて全世界で最大2万人いた社員数が今までのレイオフにより2014年8月時点ですでに7,000人にまで縮小しています。 マイ
Charter Communicationsは米国時間5月26日、Time Warner Cableを買収して、新たな親会社「New Charter」を設立すると発表した。 この買収案はケーブル業界の構成を劇的に変えるものだ。ケーブル業界は、完全にデジタル化された競合サービスが現れる中で、有料テレビの契約者を維持することに苦戦している。CharterとTime Warner Cable、Bright House Networksが統合することで、ケーブル業界にまた新たな巨大企業が生まれ、米国最大の有料テレビおよびブロードバンドのプロバイダーであるComcastに対抗することになる。 この買収が実現すると、新たに設立される会社は米国41州にまたがる2390万人の顧客にサービスを提供することになり、契約者数2700万人のComcastに次いで、ケーブル業界で2番目に大規模な企業としての地位が固
どんなものにもそれをデザインし、作り、生み出したひとがいる。 ファミレスの伝票たてるためのアクリルの筒だって、形をデザインしたひとがいて、アクリルを切って作っている人がどこかにかならずいる。 あの、ファミマの入店音にしても作曲したひとがいるのだ。
"プロの、プロによる、プロのためのメンテナンス&チューニング" たとえば大工が使う工具や、料理人の包丁や、 レーシングドライバーのマシン。 プロが使う 道具には、同じくプロメカニックにより、プロ用の メンテナンスやチューニングが施されていることが当たり前です。 "修理のその先へ。" PDA GALLOPはCanon製品をご使用になられる全ての プロカメラマンの"プライド" をサポートしていきます。 MAINTENANCE&TUNING / REPAIR PDA GALLOPでは落下や故障といった一般的な「修理」から、お客様の機材を一台一台オーダーメイドで精度を追い込む「チューニング」、そしてプロの使用を考慮した「メンテナンス」と独自のメニューをご用意しております。 大阪ファクトリーOSAKA FACTORY 〒562-0035 大阪府箕面市 船場東1-10-9 箕面フレールビル 303 東
Twitterは5月20日、開発者向けイベント「Flock」を日本で初めて開催した。モバイルアプリ開発に必要な機能をそろえたプラットフォーム「Fabric」をアピールし、ユーザー認証や広告管理、Twitter上のコンテンツ利用などを数行のコードで実行できる利便性を多くのサービスで使ってほしいと呼び掛けた。 「Fabric」は、(1)安定性を高める、(2)利用者を増やす、(3)収益化、(4)ユーザー認証――の4つの側面を網羅したというモバイルアプリ開発キット。障害報告ツール「Crashlytics」、広告管理ツール「MoPub」、Twitter上のコンテンツと連動させる「Twitter Kit」の3つで構成されている。Twitter自身のマネタイズとは別に、自社アプリ・サービスの開発で得たノウハウを活かしたキットを提供することで事業の柱の1つにする狙いだ。 モバイルアプリ向けに特化しており、
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