asahi.com（朝日新聞社）：地デジ、「うちわ」でしのぐ アルミホイルでアンテナに - 社会
印刷 関連トピックス地上デジタル放送うちわのアンテナで地デジの映像が鮮明に映った 地デジ対策が間に合わない人が、急場をしのぐにはどうすればよいのだろうか。 ＵＨＦアンテナが設置されている場合は、４千円ぐらいからある簡易チューナーをアナログテレビにつなげば視聴できる。アンテナが未設置の場合は、室内用アンテナが数千円から販売されている。ＵＨＦ波はＶＨＦ波に比べて室内アンテナでも受信できる可能性が高く、画質はアンテナの精度に左右されにくいという。 うちわで室内用アンテナを作る方法もある。 用意するのは、うちわ１枚、キッチン用アルミホイル、アンテナ用同軸ケーブル１本、コネクター１個。 （１）うちわの縁だけのり付けして片面をアルミホイルで覆う （２）アルミホイルの中心部を直径１０〜１５センチの円状にくりぬき、うちわの柄の付近はアルミホイルを切り離してＣ字形にする （３）Ｃ字に切り離した
asahi.com（朝日新聞社）：受信料未払い訴訟でＮＨＫ側の勝訴確定 最高裁で初 - 社会
ＮＨＫが東京都と北海道の受信料未払い世帯に支払いを求めた２件の訴訟で、最高裁第三小法廷（田原睦夫裁判長）は、被告側の上告をいずれも退ける決定をした。５月３１日付。未払い分の支払いを命じた二審判決がそれぞれ確定した。 ＮＨＫ広報局によると、受信料の未払い訴訟でＮＨＫ側の勝訴が最高裁で確定したのは初めてという。 訴えていたのは、都内の男性２人と札幌市の男性。都内の男性２人に対する東京高裁判決は「ＮＨＫは公共的存在としての意義があり、テレビを設置した人が受信料を支払う義務を負うのは財産権の侵害に当たらない」と判断。「意思に反して支払いを強制するのは違憲だ」との男性側主張を退け、２００４年４月〜１０年１月の受信料各９万６８５０円の支払いを命じた。
asahi.com（朝日新聞社）：仮設住宅不足でも定員割れ 岩手・釜石市、遠くて敬遠？ - 社会
岩手県釜石市は２７日、市内で設置を予定している仮設住宅２０１０戸の応募状況を初めて公表した。応募者総数は３２５４人で平均倍率は１．６倍だが、２８地区のうち３地区２３０戸で応募者数が戸数を下回る「定員割れ」に。被災者の希望と条件が合わない「ミスマッチ」が目立つ。 市は第３希望まで募ったが、３地区はすべての希望者を加えても１４２人しかいなかった。いずれも、市内の中心部から１０キロ以上離れており、不便さが敬遠されたとみられる。市の担当者は「漁業が主の小さな集落で、住民以外の希望者がほとんどなかった。今後希望に合わせて戸数も減らす考えだ」という。 自宅が流され、市内の中学校で避難生活を送る佐々木泰子さん（５８）は、自宅に近くて人気の高かった地区を第１、第２希望として応募したが、第３希望は白紙で出したという。「買い物にも病院に行くにも便利な場所がいい。高齢者がいる周りの家庭でも同じような希望が多
asahi.com（朝日新聞社）：「津波は３メートル」…その後放送できず被害拡大 釜石 - 社会
大きな被害が出た岩手県釜石市鵜住居地区＝３月１１日午後、浦山奈穂江さん提供 東日本大震災で津波を知らせる防災行政無線の放送内容は、被災した沿岸自治体ごとに違っていた。予想された津波の高さを知らせず、「とにかく逃げて」と訴えて功を奏した自治体もある一方、「高さ３メートル」と放送したため、２階に避難すればいいと判断して被災した人が多い自治体もある。行政は何をどう伝え、市民はどう対処すべきか。課題を残した。 ３月１１日、気象庁は地震発生３分後の午後２時４９分に大津波警報を発令し、１分後に岩手県には高さ３メートルの津波が来ると予想した。これを受け、岩手県釜石市は午後２時５０分と同５２分に「高いところで３メートル程度の津波が予想されます。海岸付近の方は直ちに近くの高台か避難場所に避難するよう指示します」と市内９６カ所のスピーカーで放送した。 気象庁は津波予想を、午後３時１４分に６メートルと切り
asahi.com（朝日新聞社）：地デジ移行、被災３県延期へ 半年〜１年程度 - 政治
総務省は７日、東日本大震災の被害が大きかった岩手、宮城、福島の３県に限って、７月２４日に予定していた地上デジタル放送（地デジ）への完全移行を当面延期する方針を固めた。被災地から「地デジの準備に手が回らず、生活再建を優先したい」との声が上がっているためだ。 この３県では、７月２４日以降もデジタル放送と従来のアナログ放送の両方を見ることができる。これには電波法の改正が必要で、いまの国会に提出している同法改正案に追加する。延期幅については、半年〜１年程度を軸に自治体や放送局と調整に入るが、復旧・復興の状況次第ではさらに延びる可能性もある。 総務省は全国一律の移行をめざしていたが、震災や津波により、電波の届きにくい集落向けの共同アンテナの流失や損壊が続出。高齢者などにきめ細かい周知活動をしようにも、復旧作業などに追われる地元自治体の協力を得るのが難しい状況だ。 例えば、宮城県で最多の２万人近
asahi.com（朝日新聞社）：岩手、支援者受け入れ進まず 遠方・個人断る自治体も - 社会
避難所の入り口には、ボランティアを断る張り紙も＝２日、岩手県大槌町の吉里吉里小、宮崎写す岩手県大槌町では大勢のボランティアが、泥にまみれた民家の掃除などをしていた＝３日午後、高橋正徳撮影 日曜日の３日、全国から多くのボランティアが被災地に入った。ところが、岩手県は宮城県と比べて、県外からの受け入れ態勢が進んでいない。支援する側、される側で模索が続く。 「ボランティアの受け入れは現在しておりません」。岩手県大槌町の吉里吉里（きりきり）小学校の避難所には、そんな張り紙が入り口に張られている。炊き出しから、自宅にとどまる避難者の支援まで、すべて自分たちで担ってきた。しかし、被災者同士での助け合いだけでは限界もある。避難所運営スタッフの芳賀広喜さん（６３）は「そろそろよその人の力も借りないといけない時期かな」とこぼした。 岩手県社会福祉協議会（社協）によると、３月末までに県内で活動したボラン
７月の地デジ化、被災地で可能？ 総務省が調査開始
７月の地デジ化、被災地で可能？ 総務省が調査開始2011年4月1日21時44分 印刷 Check ７月２４日の地上デジタル放送（地デジ）への完全移行は東日本大震災の被災地でも予定通りできるのか、総務省が検討に入った。被災地の地デジ対応に関する現状調査を４月上旬をめどにまとめて判断する。 片山善博総務相は１日の記者会見で「従来通りの対応でいいのかどうか、多少お金をかけて克服できるのかどうか、見極めたい」と述べた。総務省は、被害が大きかった岩手、宮城、福島の３県を中心に自治体やテレビ局、アンテナ工事業者などから現状の聞き取りを進めている。 現在の予定では、７月２４日に全国一斉に地デジに完全移行し、現行のアナログ放送が見られなくなる。地デジを見るには、地デジ対応テレビやチューナーを買うなどの対応が必要だ。 今後の選択肢としては、被災者へのテレビ支給などの支援を新たに追加したうえで７月の移行を維持
asahi.com（朝日新聞社）：市議の「遺言」、非常通路が児童救う 津波被害の小学校 - 社会
児童らが避難した後、津波で押し寄せたがれきに覆われた越喜来（おきらい）小学校の非常通路（中央）。右の児童たちも、この通路から高台に逃れて助かった＝２８日、岩手県大船渡市三陸町越喜来、仙波理撮影平田武さん＝親族提供津波避難用の非常通路が取り付けられていた場所（写真中央）には、流されたがれきが山積みになっていた＝岩手県大船渡市三陸町越喜来、其山写す越喜来小学校の非常通路 岩手県大船渡市の海沿いの小学校に、津波から逃れる時間を短縮する非常通路をつけるよう提案し続けていた市議がいた。昨年１２月、念願の通路ができた。市議は東日本大震災の９日前に病気で亡くなったが、津波にのまれた小学校の児童は、通路を通って避難し、助かった。 海から約２００メートルのところにある越喜来（おきらい）小学校。３階建ての校舎は津波に襲われ、無残な姿をさらしている。校舎の道路側は、高さ約５メートルのがけ。従来の避難経路は、
asahi.com（朝日新聞社）：被災地の国道トンネル内で車数台絡む事故 岩手・宮古 - 東日本大震災
被災地の国道トンネル内で車数台絡む事故 岩手・宮古2011年3月27日11時15分 印刷 Check ２７日午前１０時１１分ごろ、岩手県宮古市門馬の国道１０６号のトンネル内で車約１０台が絡む事故があったと同県警宮古署に通報があった。現在通行止めになっている。同署によると、２６日から関東方面からの交通量が増え、現場の道路は凍結状態だったという。同市は東日本大震災の被災地だ。 アサヒ・コムトップへ
asahi.com（朝日新聞社）：村の議事録に音声認識 手ごわい「なまり」 岩手 - 社会
パソコンの音声認識ソフトが読み取った言葉が表示された画面＝岩手県滝沢村役場 岩手県滝沢村役場でパソコンの音声認識技術を使って、役所の会議の議事録やミーティングの会議録の作製を軽減する実証実験が行われている。職員がＩＣレコーダーなどの録音をおこす作業時間を軽減させる狙いだ。将来はソフトに盛岡広域圏のなまりや行政用語を覚えさせるという。 話した言葉が１、２秒後に文字になるシステムの環境調査をしており、実験は２月１０日から約１カ月間、行われている。６件ほどの会議や部内のミーティングで、なまりや行政用語が認識できたか、会議室の環境、議事録作成の時間などの課題を調査。その上で、新たな音声辞書の作成などに役立てる予定だが、現段階ではなまりの認識は難しいという。 昨年１２月、村の産学官連携補助事業に、同村の貸し研究室「滝沢村ＩＰＵイノベーションセンター」に入居するソフトウエア会社「岩手インフォメー
asahi.com（朝日新聞社）：新幹線が貨物列車と衝突しても…？ 米の基準に日本困惑 - ビジネス・経済
新幹線が貨物列車と衝突しても乗員乗客が生存できること――。高速鉄道の安全基準づくりを進めている米国で、こんな案が検討されている。新幹線が基本的に専用の線路上を走る日本では想定されていない事故だけに、米国への新幹線輸出をめざすＪＲ各社や鉄道メーカー、輸出を後押しする政府は困惑している。 国土交通省鉄道局によると、米連邦鉄道局が１月中旬までに、川崎重工業や日本車両製造など世界の主要鉄道メーカー９社に対し、１３項目にわたる安全基準案を示した。 その内容は、停車中の貨物列車に時速３２キロで衝突しても、新幹線の乗員乗客が生存できる▽１８トンの鉄製コイルを積んだトラックに衝突しても、新幹線の運転士が生存できる▽重さ６キロの鉄球が運転席に衝突しても、車内まで貫通しない、などだ。 各メーカーは、米側に対応可能か、回答を求められている。ＪＲ東海は車体の強化について、対応可能と回答した。だが、同社幹部は
asahi.com（朝日新聞社）：時事通信記者が盗用 末尾に「（共同）」表記のまま - 社会
時事通信社は２４日、同社運動部所属の５０代の男性記者が共同通信社の記事を盗用していたことを明らかにした。盗用後の記事の末尾には、共同通信社の記事であることを示す「（共同）」の表記が残されており、時事通信社は、パソコン上で記事をコピーして張り付けた可能性が高いとみて、この記者から事情を聴いている。同社は同日、共同通信社に謝罪した。 時事通信社によると、盗用があったのは、ノルディックスキーのワールドカップ（Ｗ杯）ジャンプで、バンクーバー冬季五輪代表の葛西紀明選手（土屋ホーム）が５位に入ったことを伝えた記事。「葛西、今季最高の５位―Ｗ杯ジャンプ」の見出しで、同日午前１時２８分に配信された。 記事は２段落構成で、共同通信が同日午前０時４９分に、同じ内容について配信したものと表現が酷似していた。さらに時事通信社の記事であることを示す末尾の表記が、本来の「（時事）」ではなく、「（共同）」となってい
asahi.com（朝日新聞社）：テレビ番組海外転送 利用者指示での録画も違法 最高裁 - 社会
日本のテレビ番組の海外転送が著作権法に違反するかが争われた訴訟で、最高裁第一小法廷（金築誠志裁判長）は２０日、利用者の指示を受けて録画する方式のサービスについても「業者の管理、支配下で放送を受信し、複製される場合には著作権法に違反する」との判断を示した。 その上で、サービスを適法とした二審・知財高裁判決を破棄。今回のケースではどの業者が機器を管理していたかはっきりしないとして、審理を知財高裁に差し戻した。 １８日には録画せずにリアルタイムで番組を転送するサービスについても、別の小法廷が違法とする判決を言い渡しており、業者が介在して日本の番組を海外在住者向けに転送するビジネスは閉ざされることになりそうだ。 「ロクラク」の名称でサービスを提供していた日本デジタル家電（浜松市）が、ＮＨＫと東京、静岡の民放９社から訴えられていた。
asahi.com（朝日新聞社）：日本郵便、年功改め成果主義へ 年５００億円削減見込む - ビジネス・経済
日本郵政グループの郵便事業会社（ＪＰ日本郵便）は１７日、国営時代の名残である年功序列の給与体系を民間企業なみの成果主義に改める意向を労働組合に伝えた。早ければ新年度から導入する。昨夏の宅配便統合と遅配問題などに伴う業績悪化を受け、人件費の見直しを検討していた。導入で年間５００億円程度のコスト削減効果を見込む。 ２００７年１０月に民営化した日本郵便は、非正規を含め約１８万人の社員を抱えるが、給与体系は現在も旧郵政省時代の年功序列型がベースになっている。これを改め、基本給に加え、配達の個数などに応じた歩合制を上乗せする。成果を上げた人は従来より給与が高まる体系を導入する。 日本郵便は、年間約１兆円の人件費を５％程度抑制できるとみている。今月２８日までに総務省に提出する経営改善策にも盛り込む方向だ。 郵便物数が減少傾向にある中、今後は宅配便事業で収益を伸ばす方針だが、業界首位のヤマト運輸や
asahi.com（朝日新聞社）：地デジ受信機１億台を突破 昨年１２月に５５２万台増 - 社会
ＮＨＫは、地上デジタル放送受信機の普及台数が、昨年１２月末に推定で約１億３０２万台に達し、１億台を超えたと発表した。同月単月での普及台数は５５２万台で歴代１位。ＢＳデジタル受信機の普及台数は約９９０４万台だった。
asahi.com（朝日新聞社）：求む、巨人の私設応援団員…入場券転売で解散、球団募集 - スポーツ
私設応援団の音頭で声援を送る東京ドームの観客 プロ野球の巨人は２７日、首都圏を中心に活動していた私設応援団が、団員の不正行為の責任を取って解散したことを明らかにした。関東地方で巨人の私設応援団は一つしかなかっため、来季の応援スタイルに影響が出るとして、この日から球団が応援団員の募集を始めた。プロ野球の私設応援団は自然発生的に生まれたもので、球団側が応援団員を募集するのは球界では極めて異例だ。 解散したのは「東京読売巨人軍応援団」。３０年以上前に結成され、東京ドームなど首都圏の全試合でトランペットや太鼓を使ってスタンドを盛り上げてきた。しかし、１０月にメンバーの１人が入場券をネットオークションなどで転売していたことが発覚。これが日本プロ野球組織（ＮＰＢ）が２００５年１２月に定めた「試合観戦契約約款」と「特別応援許可規程」に違反していたため、応援団側が解散を決めた。メンバーの約２０人は、来
asahi.com（朝日新聞社）：雪の山道６キロ、担架で急患救う 岩手・岩泉 - 社会
大みそかから大雪に見舞われた岩手県岩泉町で１日未明、積雪で救急車が入れない地区の心臓病の急患を岩泉消防署員たちが山道を歩いて搬送して命を救っていたことが、４日わかった。 同署によると、１日午前０時過ぎ、同町門上救沢の心臓病の女性（４６）の家族から「具合が悪くなった」と１１９番通報があった。救急搬送は本来３人だが、署員たちは雪の影響を考えて７人で出動した。同署から女性宅まで約２１キロで約３０分の距離だった。だが、道路の除雪が追いつかず約３キロ手前で救急車は通行できなくなったという。 女性は狭心症で、一刻も早い手当てが必要だった。署員たちは深さ７０センチの雪の中を歩くしか手段がなく、担架と機材を持って雪をかき分けて道をつくりながら山中に入り、女性宅に向かった。女性宅まで５０分かかった。さらに女性を担架に乗せて徒歩で救急車まで戻り、病院に到着したのは午前４時過ぎだった。だが、女性は治療を受け
asahi.com（朝日新聞社）：緊急地震速報、４４％は基準以下の揺れ 間に合わぬ例も - 社会
大きな揺れが来る前に警報を出す気象庁の緊急地震速報。最大震度５弱以上と予測した地震で、震度４以上の揺れが想定される地域（予報区）に発令する。しかし、警報発令後に実際、震度４以上が観測された予報区は全体の５６％。さらに全域や一部で警報が間に合わなかった予報区はほぼ半数になる。総務省は１１月、改善を勧告したが、気象庁は「限界がある情報だということを知って欲しい」としている。 緊急地震速報が気象業務法の「予報、警報」と位置づけられて１２月で３年。これまでに１７件が発令されている。 気象庁によると、予報区は全国１８７地域に分割されており、震度４以上と予測し、警報が出されたのは延べ１６８区。しかし、実際には震度３にとどまった予報区が３４区（約２０％）、震度２以下が４１区（約２４％）あった。 気象庁は震度予測について、「プラスマイナス１の誤差は想定内」と説明している。地震で発表される震度は通常、
asahi.com（朝日新聞社）：はやぶさ、もっと停車してよ… 八戸・七戸十和田ため息 - 鉄道 - トラベル
「はやぶさ」のデビューは来年３月５日――。全線開業後の東北新幹線に投入される新型車両Ｅ５系はやぶさの営業運転の開始日が決まったと、ＪＲ東日本が１１日、発表した。当面は新青森―東京間を１日に２往復し、最速３時間１０分で結ぶ。「速達性」を考慮した結果、上下計４本のうち八戸駅に停車するのは１本だけ、七戸十和田駅は０本に。地元からは落胆の声も上がる。 はやぶさは新青森―東京間を２往復するほか仙台―東京間も１往復する。山陽新幹線と並んで国内最速の時速３００キロ（盛岡―宇都宮間）で運転。新青森―東京間の最速便の所要時間は、１２月４日の全線開業時の「はやて」より１０分短い３時間１０分となる。 また、３月５日以降、新青森発の１番列車の発車時刻を午前６時１０分に早め、さらにはやぶさを投入することで、日帰りの場合の東京滞在時間が従来より２７分長い１０時間４０分になった。在来線との乗り継ぎが必要な弘前―東京
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asahi.com（朝日新聞社）：ＮＨＫ教育、「Ｅテレ」に名称変更 ６月１日から - 文化