「テレワークは生産性を下げる」は妄想か？ 社員を監視したいリーダー層にMicrosoftが警鐘
「テレワークは生産性を下げる」は妄想か？ 社員を監視したいリーダー層にMicrosoftが警鐘：ウィズコロナ時代のテクノロジー（1/3 ページ） COVID-19の終息傾向を受け、多くの企業がオフィスの再開・テレワークの縮小に踏み切っている。しかし「家族の介護があるために自宅にいられる時間を増やしたい」「遠隔地に住んでいるが希望の会社・職種で働きたい」などの理由から、パンデミック後もテレワークを継続する（あるいは通勤とテレワークを併用する「ハイブリッド型」で働く）ことを願う労働者も少なくない。 そのため事務職などテレワークと相性の良い職種や業界では、今後もある程度の企業がテレワーク制度を存続させるだろうと見込まれている。しかしテレワークを巡る議論に、Microsoftから新たな一石が投じられている。それは「生産性パラノイア」と名付けられた問題で「それがテレワークを阻害しかねない」と彼らは訴
全社員6人がテレワークへ移行したソフトウェア会社に起きた実録トラブル集
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 アクタスソフトウェア（東京都新宿区）の坂下秀 代表取締役（以下、坂下氏）が発表した「コロナ禍において，小規模ソフトウェア会社での在宅勤務移行時に発生したさまざまな事象の報告」は、社員全員がテレワークを余儀なくされたソフトウェア会社が経験した多様な事象を時系列に記載した報告書だ。 同社は取締役含め社員6人、ソフトウェア開発を主な業務とする2003年創業の小さなチームだ。そんな小規模な会社が新型コロナウイルスの拡大に伴い、2020年初めからテレワーク環境に移行し、2021年初めには全従業員が在宅勤務となった。 決定当初の坂下氏は、技術面からは在宅勤務の実施に大きな問題はないと考えていた。自分で
「リモートで組織内のサイロ化が進む」「全員出勤日を設けるなど工夫する必要がある」コロナ禍でMicrosoftがフルリモートになった影響を調べた調査の結果が出た
n @_sh0he1 - ビデオ通話・対面などの同期コミュニケーションが減り、チャット・メールなど情報量が少ない非同期コミュニケーションが増えた - グループ内にリモートに転向した同僚がいると、オフィスに残った同僚でも同様の変化が見られた（！） (2/n) 2021-09-11 00:52:29 n @_sh0he1 結論：リモート化は組織内のサイロ化を進める、質と量で劣る非同期コミュニケーションの増加を招き、労働者のアウトプットに長期的に影響する恐れがある。また、ハイブリッド型勤務でも”全員出勤日・リモート日”を設けるなど工夫しないとリモートの悪影響を受けることがわかった。 2021-09-11 00:54:53 リンク Nature Human Behaviour The effects of remote work on collaboration among information
コロナに関係なく、私たちの働き方はとっくに「限界」だった 日本人が知らない、人口ボーナス期・オーナス期の「勝てるルール」の違い
株式会社ワーク・ライフバランスが主催したイベントに、代表取締役社長の小室淑恵氏が登壇。オンライン会議の課題である「発言が偏る」「ホワイトボードが使えず話がまとまらない」「相手の反応が見えない」といった事例を挙げながら、心理的安全性の高い組織作りの秘訣を解説しました。 発言が偏る、話がまとまらない……オンライン会議の悩み 小室淑恵氏：今日、事前にみなさまからアンケートをいただきました。そこに、オンライン会議の課題をたくさん書いていただきました。「一部の人に発言が偏る」、これはかなり多くの方が書いていらっしゃいました。「リアル会議よりも時間が長引いてしまう」、一日中会議になっちゃう、なんて方もいました。 「議論の発展・ブレストが難しい」。言葉を重ねて、どんどん発言していくことが難しい。リアルだったらホワイトボードにまとめていきますが、これができないので「話がまとまらない」であるだとか、今、人事
私はテレワークに向いていませんでした、という話｜伊藤聡
会社に戻れてよかった約11ヶ月のテレワークを経て、会社通勤に戻った。安心したというのが率直な気持ちだ。もうこれ以上自宅勤務を続けたら、頭がばかになってしまうのではないかと不安にさいなまれていたところだった。朝起きて着替え、玄関を開けて外に出ることがこれほど大事だとは思わなかった。世間的には今後、テレワークの常態化を推進する流れもあると聞くし、たとえば子育て中の夫婦や、性格的に在宅勤務が向いている人にとっては朗報だと思うのだが、個人的にはもう一度自宅勤務を命じられたら、会社の机につっぷして泣いてしまうのではないかと思う。テレワークは二度としたくない。毎朝電車に乗りたいし、会社に行かせてほしいと心の底から懇願する私である。 当初、自分ほどテレワークに向いている人間はいないと思っていた。通勤時間がゼロになり、始業ぎりぎりまで寝ていられる。生活に余裕が生まれ、好きな本を読んだり、趣味のギターを弾い
Web会議で使える「 #バーチャル背景 」配布がブームに 企業まとめ
新型コロナウイルスの影響で、従業員に在宅勤務を指示する企業が増えている。これに合わせて「Zoom」「Google Hangouts Meet」「Microsoft Teams」といったWeb会議ツールを使ったミーティングを行う機会が急増中だ。基本的にはWebカメラとマイクスピーカーなどを使ってビデオ通話を行うのが一般的だが、中には自宅の様子を映したくないという人も多いだろう。 そんなニーズに応えるため、「Zoom」と「Microsoft Teams」には、「バーチャル背景」と呼ばれる機能が備わっている。カメラに映る人物を認識し、その背景だけに画像や動画を合成できる。本来ならクロマキーなどを使う合成処理を手軽に反映できるとあって重宝されている。 バーチャル背景に設定できる画像や動画はユーザーが好きなものを使える。そこで、業種を問わずさまざまな企業などが、バーチャル背景としての用途に適した公式
テレワーク、終了。 - orangeitems’s diary
もうね、テレワークは終わりです。 というのは自分の話。昨日を持ちまして、緊急避難的な日を除いてはテレワークを終わりにします。 テレワークでも仕事まわる、ということを確認する日々はまだ新鮮だったのですが、日常になってきて思ったこと。仕事環境としては快適でもなく普通でもなく、むしろ不快。こんな日々を続けたら、モチベーションがどんどん下がっていく。 経験としてテレワーク期間があったのはとても有意義でした。閉ざされた環境下で人の心や体調がどのように変化していくか。普通の日々なら絶対に経験できないことを経験できました。いいことばかり吹聴されるけれど、悪いことがいっぱいあります。それなのにいいことばかりを強調する記事がたくさん。 オフィスに通勤し、その中で経験できることの貴重さを思い知りました。通勤すら価値があることがわかりました。車窓の景色、ですれ違う人々の表情すら情報でした。そしてそのために筋肉を
テレワークで「通勤手当」が減ると、将来の年金はどうなる？非課税手当が減ると不利になる理由（花輪陽子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
コロナによる影響でテレワークなど働き方が変わる中、通勤の形も変化を見せています。一部で通勤定期の見直しの動きがあり、大企業である富士通なども通勤定期券代の支給を廃止し、出勤時にかかった実費を精算する形に変更するなど、テレワークの普及に伴い通勤手当を減らす企業も増えています。 通勤手当が減るということは、家計にどういう影響があるのでしょうか？ 考察してみました。 通勤手当と社会保険料の関係さて、通勤手当が減ると、社会保険料も減る場合があります。給与明細を見ると、「支給」の項目には基本給の他にも手当があります。こうした各種手当を含めて税金や社会保険料が支払われているからです。 給与明細サンプル手当が減れば社会保険料は一般に減るのです。厳密には社会保険料は等級で決まるので報酬月額が33万円～35万円だと、健康保険料（介護保険含まず自己負担）は1万6779円、厚生年金保険料（自己負担）は3万111
「一部は在宅、残りは出社」が社員の不満のもとに？ 「不公平」「仕事を頼みにくい」などの声
テレワークをしている人とオフィスに出勤している人が混在する職場は、社員の不信感や不安感につながりやすい——。パーソル総合研究所は6月10日、こんな調査結果を発表した。労働環境が一律ではない場合は、テレワーカーは「自分は孤立している」「サボッていると思われないか不安」、出社している人は「不公平だ」「テレワーカーに仕事を頼みにくい」といった感情を抱きがちだという。 テレワーカーが約2〜3割の職場では、特にメンタル面に悪影響が生じやすいとの結果も出ており、同社は「“まだらテレワーク”は職場の人間関係にギスギス感を生む可能性がある」と指摘。マネジメントの工夫を呼び掛けている。 テレワーカーが約2〜3割だと、特に孤独感につながりやすい テレワークをしている社会人に、勤務中に生じる不安感の度合いを5段階評価で聞いたところ、平均値が最も高かったのは、テレワーカーが約2〜3割の職場（3.2点）。約4〜5割
“残業減ると競争が激しくなる”？ 「働き方改革」のオモテとウラ
2017年は「プレミアムフライデー」「週休3日」「テレワーク」といった「働き方改革」が大きな注目を集め、残業時間の短縮や労働形態の多様化に取り組む企業が増えた。その一方で、「改革の影響で残業代が減り、生活が苦しくなった」「結局、自宅に仕事を持ち帰って作業している」――と弊害を指摘する声も挙がっている。 人手不足による業務過多などによって労働時間の短縮に踏み切れない中小企業や、旧態依然とした体制を変えられず、柔軟な勤務制度などを導入できない企業も多く、企業間の働き方格差も広がっている。 18年以降も大手企業を中心に広がるであろう働き方改革は、これからのビジネス界をどう変えていくのだろうか。 人材大手で人事や採用担当を歴任した経験を持ち、ビジネス界の動向に詳しい“ブラック企業アナリスト”こと新田龍さんは、「働き方改革によって残業時間が減ると、人材の生存競争はより厳しくなる。新しい働き方に対応で
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