ガートナーが2017年度版「日本におけるテクノロジーのハイプサイクル」を公開
ガートナー ジャパンは2017年10月3日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2017年」を発表した。 ハイプサイクルは、市場に新しく登場した技術を横軸に「時間の経過」、縦軸に「市場からの期待度」を表す波形曲線で示したもの。企業がある技術を採択するかどうかを判断する際の参考指標として開発した。今回発表されたハイプサイクルでは、現在の日本の情報通信技術（ICT）市場で、ITリーダーが押さえておくべき代表的な40のキーワードが選定されている。 新技術は一般に、登場直後は過熱気味にもてはやされ、その熱狂が冷めてからその技術の意義や役割が理解され市場が確立する。ハイプサイクルには、こうした時間経過を、「黎明期」、過度な期待の「ピーク期」「幻滅期」「啓蒙活動期」「生産性の安定期」という5つの段階に分け、各段階で市場の成熟の過程が示されている。 ガートナーでは、2017年は「Post Nex
ソニーの開発者が立ち上げた企業、Rocroが世界で売る開発者向けツールSaaSとは
ソニーの開発者が立ち上げた企業、Rocroが世界で売る開発者向けツールSaaSとは：「シリコンバレーが主なターゲット」 継続的インテグレーション（Continuous Integration）は円環的で、「ろくろ」に似ているから「Rocro株式会社」。ソニーグループのエンジニアたちがソフトウェア開発者向けツールサービスを開発・販売する新会社を設立し、米国のスタートアップ企業や日本の先端企業への売り込みを始めた。どういうサービスを提供しようとしているのか。 継続的インテグレーション（Continuous Integration）は円環的で、「ろくろ」に似ているから「Rocro株式会社」。ソニーグループのエンジニアたちがソフトウェア開発者向けツールサービスを開発・販売する新会社を設立し、米国のスタートアップ企業や日本の先端企業への売り込みを始めた。 Rocroの中核メンバーは、ソニーのPlay
NTTデータ、ミラクル・リナックス、サイバートラスト、次世代IoT向けエッジデバイス基盤の開発で協業
NTTデータ、ミラクル・リナックス、サイバートラスト、次世代IoT向けエッジデバイス基盤の開発で協業：コネクテッドカー向けセキュリティ基盤の実証実験を開始 NTTデータ、ミラクル・リナックス、サイバートラストの3社が次世代IoT分野で協業すると発表。各社の技術を持ち寄り、新世代IoTのセキュリティを踏まえた「エッジコンピューティング」基盤の体制を整える。協業の第一弾としてコネクテッドカー向けIoTセキュリティソリューションの開発を進める。 NTTデータ、ミラクル・リナックス、サイバートラストの3社は2017年8月7日、IoT（Internet of Things）向けエッジコンピューティング分野で協業すると発表した。 主な目的は、AI（Artificial Intelligence：人工知能）とセキュリティ技術を活用した次世代IoTソリューションの実現。産業分野へのIoT導入実績、クラウド
オープンなIoT開発プラットフォーム「plusbenlly」、β版を無償公開
NECとレノボ・グループの合弁会社で個人向けPCブランドを展開するNECパーソナルコンピュータ（以下、NECPC）とキュレーションズは2017年7月21日、両社が共同企画するIoT（Internet of Things）ビジネス開発に向けたオープンプラットフォーム「plusbenlly（プラスベンリー）」のβ版を無償公開した。 plusbenllyは、ネットワーク接続機能を備えるIoT機器やWebサービスの相互接続を支援する「共創パートナー」として機能する企業向けクラウドサービス。機器間の接続設定やデータ交換のルールがあらかじめ用意され、利用企業がノンプログラミングで利用できるようにする他、スマートフォンアプリ開発のためのiOS／Android用SDK（Software Development Kit：ソフトウェア開発キット）を用意してサービス開発を支援する。 例えば「異なるメーカーのIo
Cisco、フォグコンピューティングに対応するIoTプラットフォーム「Cisco Kinetic」を発表
Cisco、フォグコンピューティングに対応するIoTプラットフォーム「Cisco Kinetic」を発表：Cisco Live 2017 Cisco Systemsは2017年6月27日（米国時間）、同社のイベント「Cisco Live 2017」で、IoTプラットフォーム「Cisco Kinetic」を発表した。接続管理に加え、フォグコンピューティングにも対応、複数階層で構成されるIoTシステムのためのデータ管理ができる。 Cisco Systemsは2017年6月27日（米国時間）、同社のイベント「Cisco Live 2017」で、IoT（Internet of Things）プラットフォーム「Cisco Kinetic」を発表した。 「IoTプラットフォーム」と称する製品／サービスは多種多様だが、Ciscoの製品は接続管理に加え、複数階層にも対応するデータ管理機能を提供するのが特徴
スマホやIoT機器が生成するデータをお金に換える「IoTデータの証券取引所」と日本経済の行く末
スマホやIoT機器が生成するデータをお金に換える「IoTデータの証券取引所」と日本経済の行く末：ものになるモノ、ならないモノ（73）（1/2 ページ） IoT時代の日本は、“モノ”が吐き出す「データ」をフル活用して国を富ませる青写真を描いている。データ流通プラットフォームは、その中でも要となる大切な機能を提供することになるのだろう。「IoT情報流通プラットフォーム」を自称するスタートアップ、エブリセンスジャパンに聞いた。 日々使っているスマートフォン（スマホ）は、持ち主が意識せずとも、位置情報、動線情報、アクティビティー、ヘルスケア情報など、さまざまなデータを取得している。スマホが自動取得したそのようなデータを第三者に販売できるとしたら、あなたはどのように感じるだろうか。 と言われても、にわかにはぴんとこないかもしれないが、近い将来、このようなC2B（Consumer to Busines
第189回 IoTデバイスの電源どうしますか？
IoTデバイスは、長期間にわたって電池交換などをせずに使える方がよい。そこでPsiKickが開発している、受信する電波そのものを電源する超低消費電力の無線技術に注目したい。 連載目次 このところIoTネタが続いているが勘弁していただきたい。IoTでも金になるのは「集めた後のデータを使ってどうビジネスするかだ」ということは分かっているつもりだが、今回の題材もハードウェア、それも見掛け上、かなり地味な電源と無線という分野である。しかし、この筋はもくろみ通りにできたのならばインパクトの大きさはかなりなものがあるとみた。 以前からIoTデバイスの電源と通信の重要性については指摘してきたつもりだ（頭脳放談：第173回 IoTで気になること、それは電源と通信の関係）。2016年の半導体関連の学会「ISSCC（International Solid-State Circuits Conference）」
IoT通信のソラコムが新サービスを発表、「A」「B」に続く「C」「D」「E」「F」とは
さくらインターネットが2015年12月24日に計画を明らかにしていた「さくらのIoT Platform」は、ソラコムのSIMを使い、さらに同社の新サービスを活用する。2015年9月にIoT通信サービス「SORACOM」を提供開始したソラコムは、2016年1月27日、同社初のプライベートカンファレンス「SORACOM Conference 2016 “Connected.”」を開催、4つの新サービスを発表した。 ソラコムはすでに「SORACOM Air」「SORACOM Beam」の2つのサービスを提供している。頭文字は「A」と「B」だ。今回ソラコムが発表したのは、頭文字が「C」「D」「E」「F」のサービス。具体的には、プライベート接続サービスの「SORACOM Canal」「SORACOM Direct」、端末認証の「SORACOM Endorse」、サービス接続アダプタの「SORACOM
モノとヒトをつなぎ、ビジネスに貢献する――マイクロソフトが目指す新たなIoTの世界
モノとヒトをつなぎ、ビジネスに貢献する――マイクロソフトが目指す新たなIoTの世界：IoTのビジネス活用がいよいよ本格化 IoT（Internet of Things）は製造・運輸・交通といった特定業種だけでなく、医療・官公庁・小売りなどにも広まり、ビジネス変革をもたらす技術として期待されている。では、どのようにIoTに取り組んでいけばよいのだろうか。これまでにさまざまなビジネスを支援してきたマイクロソフトでは、クラウドを中心としたIoTの実現を提案している。 IoTから、既存資産を活用する「Io（Your）T」へ IT専門の調査会社であるIDC Japanが2015年に発表した予測によると、日本のICT市場は、2014年から2019年にかけて年率0.1％のマイナス成長が見込まれるという。市場が停滞する中で、急成長が見込まれる貴重な分野の一つが「IoT（Internet of Things
サイバー犯罪の「as a Service」化が鮮明に、EMCが指摘
EMCジャパンは2014年12月5日、「2015年のオンライン脅威の動向予測」と題するラウンドテーブルを開催した。EMCのFRI事業部門 グローバルセールス担当バイスプレジデント、アダム・バングル氏は、モバイルやIoT（Internet of Things）といった新しいテクノロジーは「サイバー犯罪者に、新たな悪用の機会を提供するものでもある」と指摘し、サイバー攻撃の対象の広がりに警鐘を鳴らした。 バングル氏が主に担当しているのは、主に金銭的な利益を目的とし、オンラインバンキングなどをターゲットにする「サイバー犯罪」の不正防止ソリューションだ。2014年を振り返ってみると、金銭目的のサイバー犯罪は「より高度に、より洗練され、より組織的なものになっている」（バングル氏）という。 その顕著な例が、「サイバー犯罪が『as a Service』として提供されるようになったこと」（バングル氏）だ。例
JavaScriptでも制御できる！ Arduinoの基礎知識
JavaScriptでも制御できる！ Arduinoの基礎知識：Arduinoで始めるWeb技術者のためのIoT入門（1）（1/2 ページ） 今注目のInternet of Thingsを実現するセンサーデバイスのインターフェースとしてArduinoを使い、電子工作の基礎から実装までを紹介する連載。初回は、Arduinoの概要と注目を集める理由、4つの面白い利用例を紹介します。 連載目次 「IoT：モノのインターネット」をJavaScriptで体験 皆さんは「IoT」という言葉をご存じでしょうか。IoTは「Internet of Things」の略称で「モノ同士がネットワーク越しに連携し合う世界」を言い表しています。 これまで、インターネットといえば、PCやサーバー、スマートフォンなどの限られたデバイスをつないでいました。IoTが目指す世界では、その対象を大きく広げて、モノをインターネット
MS、次世代Officeの文書フォーマットをオープン標準に － ＠IT
2005/11/23 米マイクロソフトは11月21日、次世代Officeのファイルフォーマットを国際標準にする計画を発表した。 同社は「Microsoft Office Open XML」フォーマットを標準化団体Ecma Internationalに提出する。Apple、英国図書館、Intel、東芝などがこの取り組みの共同スポンサーとなる予定だ。 これら企業は、次世代Office（コードネーム「Office 12」）のWord、Excel、PowerPoint向けのOpen XMLフォーマットをEcma標準として標準化し、文書化する技術委員会に参加することで合意した。この委員会にはEcmaのメンバーも参加できる。これら企業は、技術委員会の成果を国際標準化機構（ISO）に提出するようEcmaに求める意向だ。 またマイクロソフトは、古い文書でもこのオープン標準を利用できるようにするツールも提供
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
