アシストは2012年7月末までに全社のパソコン950台を対象にLinuxを導入する。現時点ではデュアルブートの形でWindowsもインストールしているパソコンが多いが、レンタル期間終了後に新しく導入するパソコンのほとんどはLinuxだけをインストールする方針だ。ただし、同社で販売しているWindows向けソフトウエアのサポートのための、Windowsとのデュアルブートまたは仮想デスクトップによる検証環境は残る見込みである。 採用するLinuxディストリビューションは「Ubuntu」。同社がLinuxに移行したのは、英Canocicalの国内総代理店となりUbuntuのサポートサービスを開始したことがきっかけ。自らが使用して有用性を示すとともに、ノウハウを蓄積することが目的だ。アシストはオープンソースのオフィス・ソフト「OpenOffice.org」のサポートサービスを開始するにあたっても、
もっと!のコンセプトは、「いろいろなジャンルの、“とにかく面白い”を集めた欲張りな雑誌」。今号を準備号として、12月中旬に冬号を発売、以降は季刊でリリースされていく。 巻頭には久住昌之原作による水沢悦子「花のズボラ飯」の最新話が登場。続けて水沢単独では初となる、オリジナル新連載「ヤコとポコ」がスタートした。巻中カラーには水城せとなの1万字インタビューを掲載。フード理論で知られる福田里香が聞き手を務め、お菓子を題材に水城作品の魅力を紐解いていく。 また今日マチ子「cocoon」が、劇団・マームとジプシーによって舞台化されることも発表された。今号ではこれを記念して、マームとジプシーの脚本・演出を務める藤田貴大と今日の対談が掲載されている。このほか「cocoon」のサイドストーリーや描き下ろしピンナップなども収録。「cocoon」の1~8話も再掲載されているため、未読の人はこの機会に試してみては
(前回から読む) 池上:東工大に限らず、日本の理系大学では女子の比率が圧倒的に低いですね。その結果、理系の男子学生たちが「女のきもち」がわからないまま社会に出る、というのは実は非常に危ない――。そんなお話を、桑子先生、上田先生にご指摘いただきました。 理系男子だけだと「枠の中の正しい答えを探す」ことだけに、傾注してしまい、枠組みから自由に発想したり、他者とのコミュニケーションを積極的に行う、ということができにくくなったりする。まさに「男女交際」は、理系男子にとって必要欠くべからずの「教養」なのだ、ということがわかりました。 上田 紀行(うえだ・のりゆき) 文化人類学者。1958年生まれ。東京大学教養学部文化人類学科卒業、同大学院博士課程修了。愛媛大学助教授を経て東工大へ。「癒し」という言葉を日本に広め、日本社会の閉塞性の打破を、新聞、テレビ等でも説く。近年は沈滞する日本仏教の再生運動にも関
株式会社クレイジーワークスの代表。家電メーカー系エンジニアでプリンタやSDカード関連の開発に従事。ケータイのアプリやサイト、電子書籍のシステムなどに詳しい。最近、断食にはまる。 学生の自殺者が1000人を超えてネットで話題になりました。しかし、自殺統計を読むと、日本で自殺者が多い問題の原因は若者の生きづらさではないと思ってます。ぼくが自殺統計を読んだ限り、思った僕の推測は以下の通りです。 日本の自殺は30-60代の無職のオッサンが大多数 女性は比較的自殺しない 学生の自殺は2-3%くらいで、チョコボールの銀のエンゼルより少ない。 (こんなに豊かな国で学生の自殺が2-3%でも多いとは思うので、それはそれで問題だと思ってます。) 具体的に自殺統計を見るとこんな感じです。統計的にオッサンばっかりです。 (1)自殺者の7割が男性(おい!)。 (2)自殺者の7割が40歳以上。50代が中心。つぎは60
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 多様なシステムから生み出される多種、大量の「データ」を高速に分析し、そこから得た知見をビジネスの競争力強化や顧客満足度の向上に役立てようとする取り組み——「ビッグデータ」が、大きな注目を集めている。 4月中旬に開催された日本IBM主催の「Information On Demand Conference Japan 2012」の中で、実際にこのビックデータを活用して成果をあげているいくつかの企業の事例が紹介された。その中には、日本人口の約3割におよぶ個人消費者の購買行動に関するデータを活用し、パートナーに対してマーケティング視点での分析サービスを提供している企業があった。 「Tポイント」サービスを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ
出典:日経コンピュータ 2012年2月2日号 pp.110-113 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) スマートフォンやタブレット端末といったスマートデバイスからBI(ビジネスインテリジェンス)ツールを利用可能にする動きが広がっている。現在はiOS向けが中心だが、多くのツールが今後Androidにも対応する見込みだ。接続可能なデータソースも増えており、利便性が増している。
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