最近、結婚式に出るだけで涙が出てしまうことがあります。伴侶の大切さを認識したせいかと思います。 結婚してからも家庭など顧みず、ずっと自分の好きな仕事に打ち込んで来ましたが、旦那が大病をしたことで自分自身がびっくりするほど変わってしまいました。会議中に病院から電話が入ると、周囲にお構いなしで出てしまったり。アタマの中が半分以上家族のことで占められてしまって、しかも長丁場になりそうということで、とても勤まらないと思い社長を辞しました。 看病と言うより、一緒に戦った感じです。最初は慣れない料理などもしていました。カレーのターメリックが免疫力をあげると聞けば、ひじきや切り干し大根にも大量にカレー粉をかけてしまい、旦那に「頼む、勘弁してくれ」と言われました。良いアイディアだと思ったのですが。慣れないことを頑張るより、とにかく2人で一緒に時間を過ごすことにしました。 私たちは子供のいないたった二人の家

春から新しく社会人になった人も多いでしょう。もしかしたら、新しい職場に移った人もおられるかもしれません。これから企業や社会に対して、何らかの役割をはたしていく皆さんに、私からメッセージを送りたいと思います。 特に、20代に若者には読んでいただきたいです。30代、40代をより有意義なものにするために、自分自身が輝く存在にあるために、私の20代を振り返りながら、お伝えしたいと思います。 若者よ、安易に丸くなるな 若い時は、角張っている人材であるべきです。特に20代前半は、まだ仕事のこともわからず、自分の考え方も間違っているかもしれません。それでも、角張っている方がいいのです。時には「わからず屋」であり、「無鉄砲」で「向こう見ず」であるべきです。自己主張のない、自分の意思を持たない無機質な人材になるなということです。 もちろん、会社側、上司側からすると、何も分からないのに自己主張ばかり強くては仕

唐突に聞こえるかもしれない。イノベーションといえども、何らかの方法論があるのではないか。このようなことが期待されるところではあるが、これは幻想である。 方法論を必ずしも否定しているわけではないが、●●思考、●●法と呼ばれているものを踏襲してもイノベーションは起きない。例えば近年「デザイン思考」がコモディティ化してきているが、これらも同様である。 イノベーションを起こすための方法論をいかに習得するかという発想では、イノベーションは起きない。 イノベーターの思考を妨げず、いかんなくその創造性を発揮してもらうことがイノベーションを起こすための鍵である。そのために今回は、イノベーターがどのように新事業創造を素薄めるのかを見てみたい。 実在の1人のユーザーから全てを組み立てるイノベーター 唐突であるが、イノベーターは「実在の1人のユーザー」を発見し、その1人のためだけにプロダクト・サービスを創り出す

「『好きな仕事をしなさい』って母にずっと言われてるんですけど、どうやったら好きな仕事を見つけられるんでしょうか？」 「最初はあまり考えないでとりあえず就活を始めたんですけど、好きな仕事ができる会社に入りたいという思いが強くなったので、1年留年して来年もう1度就活やります」 「成功するためには、やっぱり好きな仕事をすることなんだと痛感しました」 これらはいずれも就活中、あるいは就活を控える学生たちが語ったことである。中にはキャリアカウンセラーらしき人から、「この仕事が好きだという強い思いが内定につながる」とアドバイスされ、「好きな仕事が見つからないから、内定が取れない」と悩んでいる学生もいた。 「好きな仕事探し」のプレッシャーに押し潰される若者たち 好きなことをする―─。 「どうせ働くなら好きなことやった方がいいし、働くってことは結構しんどいことなので、好きなことであった方がいいに決まってい

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 12月1日、2014年卒業予定の学生を対象とした採用活動が始まった。2011年から企業は採用活動を2カ月後ろにずらし、就職活動の期間が短くなっている。そのため昨年に引き続き今年も企業、学生双方に焦りが広がっているようだ。 こうした中、人材会社のエージェントが企業に新卒学生を紹介するサービスが拡大しているという。転職市場では一般的な採用手法だが、「新卒市場でも企業、学生双方でニーズが高まっている」と業界関係者は口を揃えて言う。 人材大手各社がこぞって新卒紹介に参入 たとえば業界最大手のリクルートキャリアでは、新卒学生を斡旋するサービスで企業、学生の登録数がそれぞれ前年比30％増加した。またマイナビが提供する「マイナビ新卒紹介」では企業の求人数が

鈴木 信行 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日本経済新聞産業部、日経エンタテインメント、日経ベンチャーを経て2011年1月から日経ビジネス副編集長。中小企業経営、製造業全般、事業承継、相続税制度、資産運用などが守備範囲。 この著者の記事を見る

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 本連載では、部下を持つミドルマネジャーの方々を対象に、部下の育成に効果を発揮する思考法を紹介します。「仮説思考力」、「WHY型思考力」、「フレームワーク思考力」など各種の手法を引きつつ、上司が明日からすぐに応用できる「部下育成に役立つ思考法」をガイドしていきたいと思います。まず第1回では、「仮説思考」を使うことで部下のアウトプットを最大化させる方法について紹介していきましょう。 なぜ期待と全く違うアウトプットが出てくるのか？ 「全然イメージと違うんだよな・・・」 「なんで今頃になってこんなものが出てくるの？」 部下から提出されたアウトプットを見たときに、上司の皆さんはこんなことを感じたことはないでしょうか？　あるいは、自分の期待していたものと

営業活動の肝は「量」である。「回数」である。とにかく「数」である。 現場の営業活動を変えるコンサルタントとして、私はこう言い続けてきた。今も言い続けている。 私は現場に入ってコンサルティングし、営業目標を「絶対達成」させることをモットーにしている。1日や2日の研修で終わるコンサルタントではない。 私の言葉を信じ、実際に量をこなすように変わった企業や営業担当者は、目標予算を当たり前のように達成させている。 こうした実績があるのだが、今でも「営業は量より質だと思います」と断言する人に会う。失礼ながら「そんなことをまだ言う人がいるのか」と閉口する。 中には「営業は足で稼げ、ということですか。あなたの考え方は古い」などと息巻く人もいる。だが、そう言っていること自体がもう古いのである。 「営業は量より質」という標語はもっともらしく聞こえるが、標語自体が間違っている。「ゆとり教育」と同じだろう。今では

ここ近年、「面白い会社」と言われる会社が増えています。そしてその「面白い会社」は群をなして世界をより良くしていると僕は感じています。その1つの社会現象（だと僕は思っている）について解説したいと思います。 先日バカサミットというイベントに審査員として参加しました。 このバカサミットというイベントは、昨年スタートし、既に4回ほどイベントとして行われています。 イベントの趣旨は以下のとおりです。 「日本の社会や未来を変えてゆくのは、誰の言うことも聞かない大バカどもの桁外れな思い込みと無駄にエネルギッシュな行動力。いつの時代も、時代を動かすのは、自分を信じて誰の言うことも聞かない頑固で大バカもの。そんな日本を代表する先進バカ企業が集う進化系イベント！」（バカサミット サイトより） そして、イベント参加対象者はとにかく「ヒマな人」。暇つぶしにきてください、と宣言しており、イベント中は先進バカ企業の活

トップページ ＞ インタビュー テレビCM効果で毎日4万人が新規登録、KPIの設定が今後の課題 サイバーエージェント 藤田晋社長インタビュー サイバーエージェントは11月16日から、1カ月で30億円の広告費を投じてテレビCMや屋外広告を展開している。狙うのは「スマートフォンのアメーバ」というブランドの浸透だ。一方、スマートフォン向けのサービス拡充を重視するために、縮小させてきたはずの広告事業を再び強化するという方針を示している。そこで、同社の藤田晋社長にプロモーションの手応えや課題点、広告事業の再強化を掲げた意図を聞いた。

「柳澤さんの夢はなんですか？」 「カヤックはこれからどこへ向かうのですか？」 「今まで一番つらかったことは何ですか？」 これらは取材やイベントなどで定番の質問になっていると思います。たとえ過去に何度も受けている同じ質問でも、僕は、その時その瞬間に改めて自分に問いを発し、その時思った内容を回答するようにしています。何度も過去に同じ質問を受けていると、つい過去に回答した中からベストアンサーを思い出して答えようとしてしまいがちです。 同じ質問には同じ回答を一貫して応える。これはある意味考えがブレない人だという強さにも見えます。でも、一方で、その問いは既に解決済みで、だからもう改めて考えないよ。と、自分が再度その問について考えてみることを放棄しているとも言えます。 同じ質問には一貫して同じ回答をする。自分が就いている職業によっては、この姿勢の方が正しいということもあるかもしれません。職業が政治家で

佐々木 明子 テレビ東京アナウンサー 1992年テレビ東京入社。スポーツキャスターを経て、報道へ。2007年アナウンサーとして初めてニューヨークに赴任。激動の世界経済を伝え、現在は経済ニュース番組「MプラスEx」や報道特番などを担当。 この著者の記事を見る

トリンプ・インターナショナル・ジャパンの社長時代、社員によく「先ほどと言っていることが違うじゃないですか！」と言われたものです。 でも、私はそんな言葉をかけられてもちっとも動揺しなかったし、朝令暮改をやめませんでした。少しの状況の変化でも「現状のままでは失敗する」と思ったらすぐに前言を撤回し、新たな方針を打ち出し続けました。 一般的に、一度口にしたことをころころ変えるのは良くないとされています。私もそれは十分承知です。そのうえで、リーダーは必要であれば何らちゅうちょすることなく変更や修正を指示するのが当たり前だと思います。 「今日の朝、こう言ったばかりなのに……。また部下から文句を言われるだろうな」などと部下の反応を気にしているようでは、変化が激しいビジネスの世界で生き残っていけません。 だからといって、何でもかんでも前言撤回していたら、それは「ブレている」ということで、単に自分の考えを変

現在のような変化が激しい時代、慎重に検討している間にも状況は刻々と変わっていきます。さっきまで渡れた川が、1時間後にはもう泳ぎ切るのが不可能な状態になる。それが現在のビジネス環境だと私は思っています。 そこで必要不可欠なのは迅速な意思決定です。現代のリーダーにとって即断即決する力は重要なスキルと言えるでしょう。 ときどき「優柔不断な性格で、なかなか決断できない」という人がいます。ですが、物事を決められないのは、決して個人の性格や性質によるものではありません。 現場を知るには努力と投資が必要 トリンプ・インターナショナル・ジャパンの社長時代、私の意思決定はかなり速かったと思います。それは現場を熟知していたからです。 私は「後は担当部門に任せ、議事録を読めば理解できると判断するまで」、まず各部門の会議に全部出席しました。通常なら社長が出るようなレベルではない会議も含め、すべてです。 その目的は

混迷の時代に成果を出すリーダーの条件は何か？ 低成長時代であろうが、高成長期であろうが、リーダーに要求される能力は、いつの時代も変わりません。 環境がどう変わろうが、リーダーに必要な能力の1つは、まず「判断する力」です。 私の友人の1人が「会社というものはある種、共産主義のようなもので、むしろ議論がそぐわない」と言っていましたが、私もその通りだと思っています。 いちいち議論をしていては、スピードは落ちるし、そもそも合議制で出てくる結論は中庸で、ろくな結果が生まれません。そうならないためには、リーダーが全責任を持って現状分析し、どんどん判断を下していくしかない。 判断力だけではリーダーは務まらない ただし、ただ判断するだけでは、ダメです。 よく「部下が動いてくれない」と嘆いている人がいますが、一言頼んで社員が動いてくれるのなら、リーダーは必要ありません。 判断を下したら、それが実現するよう部

今回は趣向を変え、「部下が上司に言ってはいけない言葉」のワースト10を発表する。言葉の選定と順位はあくまでも私個人の主観に基づく。私なりの根拠も記しておく。 ワースト10は私が長年のコンサルティング活動の中で蓄積してきた「言い訳集」を基にしている。私はもっぱら現場の営業担当者を相手にしており、彼らはありとあらゆる種類の言い訳を駆使し、「できない理由」「できていない理由」「できなかった理由」を私に言ってくる。 同じ言い訳を彼らは上司の営業部長や課長にもしている。そうした言い訳はいずれも「部下が上司に言ってはいけない言葉」である。つまり、今回のコラムでは矛先を「上司」ではなく「部下」に向ける。 「なぜ上司の肩を持つのか。ダメ上司が沢山いるから何事もうまくいかないのだ」と思われた「部下」の方がおられるだろう。 実は、ずいぶん前から私は「ダメ上司」という物言いに違和感を覚えてきた。「上司」や「管理

グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、

ソフトバンクがお買いもの三昧だ。イー・アクセスに続き、米国第3位の通信事業者スプリント・ネクステルへの70％出資を発表した。その後、イー・アクセスへの出資比率を下げると発表するなどのドタバタもあり、日本ではもっぱら、周波数政策との関係や、財務的に買収資金が調達可能か、といった点に興味が集中しているようだ。 一方、この一件を太平洋の対岸から見ると、また少々違う面白さがある。スプリントの顔であるダン・ヘッセCEO（最高経営責任者）の企業再建物語に、まずは注目してみよう。 ヘッセとAT＆Tの因縁の対決 昨年、米国通信業界では、業界再編を巡る大騒動があった。詳細は昨年12月27日の当コラムをご参照いただきたいが、簡単に言えば、業界2位のAT＆Tが4位のTモ－ビル（加入者数順位）を買収しようとして、失敗したのである。 放置すればTモービルがいずれ破綻するのは目に見えていたため、米政府の独占禁止当局は

「文系の保護者の方はこちらですよー」 「理系はこちらです！」 「今、順番にご案内いたしますので、列にお並びになってお待ちください！」 今年10月のある晴れた土曜日、私は娘の通う大学に足を運んだ。娘はある私立大学の3年生。そう、現役の就活生である。その日は大学で就活生の保護者のための就職懇談会が開催されたのだ。行ってみて驚いた。 会場までは保護者で長蛇の列ができており、1000人以上を収容するホールは、2階席までぎっしり埋まっていた。その模様をライブ中継し、別会場で見ている保護者もいるとのこと。主催者側が冒頭の挨拶で、その説明会には2000人もの保護者が参加していると説明した。就職指導が熱心なことで有名なその大学でも、過去最高の人数だという。 今、大学生の就活が本格的にスタートするのは、学部生であれば、3年（大学院の場合は1年）の12月である。2014年の春に卒業予定の今の3年生の就活も、あ

小板橋太郎 前日経ビジネス編集委員兼副編集長 1991年立教大学文学部史学科卒、日本経済新聞社入社。整理部、社会部、産業部などを経て2011年から日経ビジネス編集委員。現在は日本経済新聞社企画報道部デスク この著者の記事を見る