突貫でおぼえるSPF、DKIM、DMARC | DevelopersIO
しばたです。 昨年10月にGoogle(Gmail)および米国Yahoo!においてスパム対策の強化がアナウンスされました。 この件に関してつい先日まで他人事でいたのですが、実は全然他人事では済まないことが発覚し突貫で知識を仕入れています。 アナウンスに対する具体的な対応策についてはこちらのZennの記事を見れば全部わかる感じです。 最高ですね。 また、メール送信にAmazon SESを使っている場合はAWSのブログを確認すると良いでしょう。 「これらの記事を読み解けば万事解決！」という感じではあるのですが、私自身が学んだなかで予め知っておくと良さそうに思えた点がいくつかありました。 本記事ではその辺を共有するのと、実際にAmazon SESの環境を作って動作確認をしたのでその結果も合わせて共有します。 はじめに覚えておくと良い基礎知識 Zennの記事でも詳細な解説がありますが、個人的に「最
NISCと気象庁が使用していたメール関連機器へのサイバー攻撃についてまとめてみた - piyolog
2023年8月4日、内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)と気象庁はそれぞれ電子メール関連のシステム・機器から不正通信の痕跡が確認され、メールデータの一部が外部に流出した可能性があると公表しました。ここでは関連する情報をまとめます。 政府組織に対しゼロデイ攻撃 NISCと気象庁及び気象研究所、国立科学博物館、教職員支援機構が各々運用を行っていた電子メール関連システム・機器に脆弱性が存在しており、その脆弱性に関連した不正通信が確認された。 今回確認された不正通信により、メールデータの一部が外部に流出した可能性がある。両組織ではメールアドレス等の個人情報が漏えいした可能性を排除できないとして個人情報保護委員会に報告した他、対象者にも個別に連絡を行う。公表時点では流出可能性のある情報の悪用は確認されていないが、NISCでは約5,000件の個人情報が対象に含まれており、流出可能性のある事案が
デジタル庁が運用するメール中継サーバに不正アクセス 迷惑メール1万3000件送信
デジタル庁は9月26日、同庁が運用する事業者向け共通認証サービス「GビズID」のメール中継サーバーが不正アクセスを受け、「gbiz-id.go.jp」ドメインから迷惑メールが1万3000件送信される問題が発生したと発表した。 GビズIDヘルプデスクのメール中継サーバーが、海外からとみられる不正アクセスを受け、24日午後4時半から5時までに迷惑メールが送られたという。 同庁は異常を検知してすぐ問題の通信を遮断し、被害の拡大を防いだとしている。個人情報の流出は確認していない。 GビズIDは、法人・個人事業主向け共通認証システム。IT導入補助金やe-Gov、ISMAPポータルサイトといった行政システムに、1つのID・パスワードでログインできる。 関連記事 2日連続のe-Gov障害、原因は別だった KILLNETの関与は“言及しない” 河野太郎デジタル大臣はe-Govで6日と7日に発生した接続障害
Gmailへのメール送信がエラーになって返ってくる現象でお困りのお客様へ | さくらのサポート情報
「さくらのメールボックス」「さくらのレンタルサーバ」「さくらのマネージドサーバ」をご利用のお客様より、2023年4月頃から「Gmailへのメール送信がエラーとなりエラーメールが送られてくる」というお問い合わせが増加しています。 Gmailでは近年増加傾向にある「なりすましメール」の対策としてセキュリティを強化しており、これが要因でメールの受信拒否となっていると考えられるケースが多い傾向にあります。 送信元メールアドレスに対してSPFレコードを設定する事でセキュリティを通過し受信される例が多いため、お問い合わせの前に本ページの内容をご確認ください。 またGmailへの送信エラーについては、いくつかの原因が考えられますのでそれぞれの解決策をご案内している以下のトラブルシューティングページもご活用ください。 トラブルシューティング・Gmailへのメール送信に失敗する Gmailが受信拒否した際に
ゴールデンウィークにおける情報セキュリティに関する注意喚起：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
多くの人がゴールデンウィークの長期休暇を取得する時期を迎えるにあたり、IPAが公開している長期休暇における情報セキュリティ対策をご案内します。 長期休暇の時期は、「システム管理者が長期間不在になる」、「友人や家族と旅行に出かける」等、いつもとは違う状況になりがちです。このような場合、ウイルス感染や不正アクセス等の被害が発生した場合に対処が遅れてしまったり、SNSへの書き込み内容から思わぬ被害が発生したり、場合によっては関係者に対して被害が及ぶ可能性があります。 最近では外出自粛等の影響により、逆に家でパソコンなどを利用する時間が長くなり、ウイルス感染やネット詐欺被害のリスクが高まることも考えられます。 これらのような事態とならないよう、(1)企業や組織の管理者、(2)企業や組織の利用者、(3)個人の利用者、のそれぞれの対象者に対して取るべき対策をまとめています。 ■長期休暇における情報セキ
自治体から迷惑メール91万件 SBテクノロジーのセキュリティクラウド、設定ミス突かれ踏み台に
SBテクノロジーは3月21日、同社が提供する自治体向け情報セキュリティクラウドが、メール中継システムの設定ミスにより、迷惑メールの踏み台になったと発表した。 不正送信されたメールは91万2299件（.jpドメイン向け2467件、それ以外のドメイン向け90万9832件）。メール中継システムが受信拒否リストに登録され、自治体の一部メールが送信できない問題も発生していた。 システムを利用している秋田県などが被害を公表した。個人情報など自治体内の情報漏えいは確認していないという。 SBテクノロジーによると、3月18日午後、メール中継システムで送信障害が発生。メンテナンスで約1時間後に解消したが、メンテナンスの際のアクセスコントロールリスト（ACL）設定でミスがあり、第三者から外部にメール送信できる「オープンリレー」を許可してしまっていた。 その約2時間半後、メール中継システムの異常を検知。オープン
Emotet、3月はすでに300件超えの被害相談 “先月比7倍”で大幅拡大中 IPAが注意喚起
JPCERT/CCも3月3日に、Emotetに感染した.jpメールアドレス数が2020年の感染ピーク時の5倍にまで急増していると発表。3月に入り、NTT西日本や沖縄県、日本気象協会、東北海道いすゞ自動車などがEmotetの感染を報告している。 関連記事 NTT西がEmotet感染 受託業務で使用したPCから従業員・取引先メールアドレス流出 NTT西日本が愛知県公立大学法人から受託した業務に使っていたPCが、Emotetに感染し従業員や取引先のメールアドレスが流出した。 Emotet感染爆発で謝罪企業相次ぐ 沖縄県、気象協会、いすゞなど【訂正あり】 マルウェア「Emotet」の再拡大が進み、各地で感染報告が相次いでいる。2月以降、沖縄県やリコー系列会社、NPO法人、食品会社などさまざまな業界の企業が、おわびと注意喚起を発している。 Emotet感染メールアドレス数、2020年の5倍に 取引先
NTT西がEmotet感染 受託業務で使用したPCから従業員・取引先メールアドレス流出
NTT西日本は3月7日、愛知県公立大学法人から受託した業務に使っていたPCがEmotetに感染し、従業員や取引先のメールアドレスが流出。不審なメールの送信に使われていると発表した。 1日に、同社従業員がメールに添付されたファイルのマクロを実行したのが感染の原因とみられる。NTT西の従業員を装った不審メールが関係者に送信されたため、感染したPCをネットワークから切断。関係者に謝罪と注意喚起のメールを送った。 流出した情報は確認中。NTT西は今後、基本動作の徹底、情報セキュリティ教育の再実施など再発防止策を実行するとしている。 関連記事 Emotet感染爆発で謝罪企業相次ぐ 沖縄県、気象協会、いすゞなど【訂正あり】 マルウェア「Emotet」の再拡大が進み、各地で感染報告が相次いでいる。2月以降、沖縄県やリコー系列会社、NPO法人、食品会社などさまざまな業界の企業が、おわびと注意喚起を発してい
Emotet感染爆発で謝罪企業相次ぐ 沖縄県、気象協会、いすゞなど【訂正あり】
マルウェア「Emotet」の再拡大が進み、各地で感染報告が相次いでいる。2月から、沖縄県や日本気象協会、NPO法人、食品会社などさまざまな業界の企業が、おわびと注意喚起を発している。 【訂正履歴：3月4日午後4時 記事掲載当初、タイトルと本文にて感染報告があった企業としてマイナビを挙げていましたが、同社においてEmotetによるアドレス帳やメールデータの漏えいは確認されておらず、注意喚起を行ったのみだったことを確認しました。お詫びして訂正いたします】 3月4日までにプレスリリースを出したのは、沖縄県や日本気象協会、東北海道いすゞ自動車、リコー傘下のリコーリース（東京都千代田区）、教育系NPOのアスクネット（名古屋市）、韓国食品の農心ジャパン（千代田区）、業務用調理機器のフクシマガリレイ（大阪市）など多岐にわたる。 いずれも、従業員のPCがEmotetに感染し、従業員に成り済ましたメールが確
NICTに届いたEmotetへの感染を狙ったメール（2021年12月～2022年2月）
Posted on 2022-03-04 | Shouta Ishihara, Takashi Matsumoto はじめに 2021年11月中旬以降，日本国内において Emotet と呼ばれるマルウェアの活動再開が確認されており，独立行政法人情報処理推進機構（IPA）や一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）が Emotet の活動再開に関する注意1 2 を呼びかけています． 本ブログでは，2021年12月から2022年2月にかけて，我々が観測した Emotet への感染を狙ったメール（以降，Emotet メール）ついて分析した結果を紹介します． (2022年3月4日) 2022年3月1日から現時点で既に 2月の件数を越える量の Emotet メールを確認しています．本ブログに記載している特徴から変化している場合がありますので，ご注意ください． 概要
AWSから Log4j脆弱性攻撃の被害が疑われるEC2について通知を受けました | DevelopersIO
AWSチームのすずきです。 log4jの脆弱性を標的とした攻撃による被害が疑われたEC2インスタンスについて、 AWSからのメールでの案内を受ける機会がありましたので、紹介させて頂きます。 AWSからのメール 一部抜粋 From: Amazon Web Services, Inc. no-reply-aws@amazon.com Subject: [Action Required] Irregular Activity in your AWS Account [AWS Account: 000000000000] [US-WEST-2] Your account contains resource(s) that likely have a vulnerable log4j library that are under attack. The following are your affe
「gmail」を「gmai」と誤記 新潟県職員、個人情報入りメール誤送信
新潟県は11月27日、個人情報1件を含むメールを職員が転送しようとした際、送信先ドメインを「gmail.com」にすべきところを「gmai.com」と誤記したため、メールが外部に流出したと発表した。 メールに書かれた個人情報の持ち主には電話で経緯を説明し、謝罪したという。 11月26日の午後3時46分ごろ、長岡地域振興局農林振興部の職員が、外部から受け取った、個人の名前とメールアドレス入りのメールを、所属長の許可を得ず自分の私用Gmailアドレスに転送しようとした際、ドメインを誤記して送信。庁内の情報セキュリティを所管する知事政策局ICT推進課が指摘し、27日に流出が発覚した。 WHOISによると、gmai.comのドメインは、ホンジュラスのドメイン名レジストラを名乗る「BoteroSolutions.com S.A.」が保有している。 gmail.comあてのつもりがgmai.comに送
Cloudflareから簡単に「メールアドレス使い分け」ができる新サービスが登場、ワンクリックで可能なフィッシング対策も
アカウントへの侵入を防ぐためにパスワードを使い分けているという人でも、IDとして用いるメールアドレスを使い分けているというケースはあまり多くないはず。こうした現状を踏まえた新たなセキュリティ対策サービスとして、Cloudflareが2021年9月28日に、複数のメールアドレスが受信したメールを1つのメールアドレスに統合する「Cloudflare Email Routing」と、なりすましやフィッシング対策を強化する「Email Security DNS Wizard」を発表しました。 Easily creating and routing email addresses with Cloudflare Email Routing https://blog.cloudflare.com/introducing-email-routing/ Tackling Email Spoofing an
ゼロトラストで、もっと便利に、もっと安全に | さくらのナレッジ
さくらインターネットで、技術担当の執行役員と、最高情報セキュリティ責任者を務めている江草です。 最近、新型コロナウイルスの影響もあって在宅勤務などをされている方が増えていると思いますが、そういったときに、今までオフィスで使えていたサービスをどうやったら社外でも使えるかという話をしたいと思います。 在宅勤務やリモートワークとVPN さくらインターネットでは以前から「さぶりこ どこでもワーキング」という人事制度によって、1日単位で、あるいは午前中だけとか午後だけとかで、どこでも仕事してよいということをやっていました。さらに新型コロナウイルスの件もあって、現在では出社不要な人の大半が在宅勤務をしています。3月末にはすでに原則自宅勤務ということにして、全社リモートワークに転換しました。4月末の時点では93％の社員が在宅勤務を選択していました。仮に今後、新型コロナウイルスが終息したとしても、基本的に
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