医師から「余命半年、手の打ちようがない」と宣言された土居さんは、奥さんにはそのことを告げず、一縷の望みをかけて治療を受けさせることを決意した。 しかし、最高の西洋医学をもってしてもがんの進行を止めることはできなかった。 逆に頭髪が抜け落ち体半分が黒く変色してしまった。また嘔吐やめまい、激しい頭痛など、抗がん剤による副作用が容赦なく奥さんを襲った。 果たしてこのまま治療を受けさせることが奥さんのためになるのか、確信を持てなくなった土居さんは奥さんに末期がんであることを告げる。 その時、奥さんの口から出てきた言葉は意外なものだった。恐らく、聞かずとも病気のことは察知していたに違いない。 「治療を受けるのをやめて、残された自分の人生を思いきり生き抜いてみたい」 それからの2人の人生は西洋医学に頼っていた時とは180度違うものになった。長野県にある自然食だけで生活を送る養生園に長期滞在したり、東洋

最終回です。 いつも、この日経ビジネスオンラインの「ブータン公務員だより」をお読みいただいてどうもありがとうございます。また、いつもたくさんの示唆に富むコメントをいただきどうもありがとうございます。毎回一つひとつ拝読し、「なるほどこういう見方もあったか」と勉強させていただき、次のコラムへの参考にさせていただいてきました。6月中旬にこの連載を始めてから、早いものでもう10回目のコラムとなりました。そして、実は「ブータン公務員便り」は今回が最終回です。 もともと、10回のつもりで始めさせていただいたコラムでした。でもたまに「今週も面白い！　ぜひ1年ぐらいは続けてほしい連載です」とコメントをいただいたり、連載も8～9回目ぐらいになったところでツイッターで「面白い連載が始まったよ！　今後に期待！」などと記事を紹介していただいているのを見ると、「ど、どうしよう…。これ10回ものでもうすぐ終わりですっ

やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 少し不公平なベーシック・インカム 子ども手当を一言で言い換えると、「子どもの親に偏った、少し不公平なベーシック・インカム」ということになるだろう。この場合、

フジテレビが意図的に「韓流」番組を多く流し、偏重がひどいとした抗議デモが21日、フジテレビ本社がある東京・お台場であった。6000～8000人ほど集まったという。8月7日にも2500人規模のデモがあった。 私はあまりテレビを見ない方で、フジテレビがそんなにK-POPや韓国スターばかりを持ち上げているとは気に留めなかったが、デモが起きると言うことは、そう感じている人がやはり少なからずいるということだろう。 もっとも、フジテレビの方は、この程度のデモは歯牙にもかけていないらしく、抗議文書の受け取りも拒否している。大多数の日本人はやはり、韓流好きで、フジテレビを支持してくれるという自信があるのかもしれない。ちなみに、私の親友の母君も韓流ドラマ好きで、今日は韓流ドラマがあるから、という理由で、友人の誘いを断ったり、用事を早く切り上げて帰ったりすることもあるという。韓流ブームを最初に巻き起こしたのは

3月11日に発生した東日本大震災──。地震、津波という自然災害に原発事故という社会災害が重なり合う未曽有の事態は、これまで社会や企業が前提としてきた安全の常識を次々と覆した。3月11日を境にどのような常識が新たに形成されていくのか。それに応じて社会や企業活動の安全マネジメントをどう変えていかなければならないのか。 このコラムでは、自然災害と事故などの社会災害の両方に精通した防災や危機管理のプロを育成する場として日本で初めて誕生した関西大学社会安全学部の教授陣が、社会や企業の安全マネジメントについての新たな考え方や具体策を講義していく。 今回は、津波や高潮、洪水といった水害についての研究の第一人者である高橋智幸教授が、東日本大震災の津波被害の現地調査を踏まえて、今後に想定されている東海地震、東南海地震、南海地震に伴う津波の発生に対して必要とされる新たな防災・減災のあり方を提言する。 （構成は

いわゆる靖国問題が日本国内の政治論議にまた浮上した。民主党の次期代表、つまり次期首相候補に名乗りを上げた野田佳彦財務相が、首相や閣僚が終戦記念日に靖国神社に参拝し、戦死者の霊を弔うことにはなんの支障もないとする見解を表明したからだった。 この見解は、これまでの民主党政権の靖国参拝への態度からはまったく遊離している。菅政権でも、首相はじめ閣僚たちは誰一人として8月15日に靖国神社に参拝しなかったからだ。この点は、野田氏自身に対する「では自分がなぜ参拝しないのか」という疑問にもつながる。 野田氏は8月15日の記者会見で、「首相の靖国神社参拝は問題なし」という見解を強調した。野田氏は民主党が野党だった2005年、「靖国にはA級戦犯が合祀されているから日本の首相は参拝してはならないという論理は破綻している」と主張し、結果として時の小泉純一郎首相の参拝を擁護した。 野田氏は当時「サンフランシスコ講和

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オレは総理だけど、上には上がいるんだ。それは〝ウチの人〟(伸子夫人)だ。 晩御飯だって、毎晩一緒に食べなきゃいけないんだ。これは義務なんだ〔PHOTO〕gettyimages 「女の一念、岩をも通す」という。「女賢しくて牛売り損なう」ともいう。古女房は菅直人を叱咤激励し続け、総理の座に押し上げた。だが国家の非常時に女房の尻に敷かれる総理はあまりに頼りない。 菅直人首相は、果たして辞めるのか辞めないのか。国会議員も国民もヤキモキ(イライラ)している最中のある日、鳩山由紀夫前首相が菅首相と直接面談すべく、総理官邸を訪れた。 すると、次に目に飛び込んできた光景に、鳩山氏は思わずその大きな宇宙人的瞳を見開いたという。総理執務室にお茶を運んできたのは、なんとファーストレディの伸子夫人だった。「え!?　伸子さん、なんで官邸にいるの??」 鳩山氏は、菅首相と〝決裂〟した割には頻繁に首相と面談しており、何

最新のLED型懐中電灯と、愛用している自転車に装備しているLEDヘッドライトを2本取り外してテーブルの上に置き、天井に向けて照射する。これが意外に部屋全体を明るくしてくれる。 輝度も高く消費電力が少ないことから、計画停電の期間中、電池を交換することもなく、この3本の明かりだけで真っ暗な夜の不安から私と家族を救ってくれた。 そしてこの光を求めて夏の虫のように集まる家族。テレビもない中で、家族が集まれば自然と会話に花が咲く。 日頃、仕事に追われて子供たちの顔を見ることも少なかった身には貴重な時間だったのかもしれない。 しかし、電力消費がピークを迎える夏本番に計画停電の憂き目に遭うことはなくすんでいる。 計画停電とは結局、原発を止めたくない経済産業省や電力会社による国民に対する「脅し」だったことが徐々に明るみに出始めた。 経済産業大臣は事務次官と資源エネルギー庁長官、原子力安全･保安院長の3人を

Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 東京電力の福島第1原子力発電所の事故を受け、東電の賠償支払いを支援する「原子力損害賠償支援機構法」が成立した。「国の責任」が明記されたというが、実態は違う。国が文字どおり責任を取って財源を出すものではない。しかも、利害関係者の責任の明確化は2年後にまで先送りされてしまった。 東京電力の賠償支払いを国が支援する「原子力損害賠償支援機構法」をめぐり、与野党の修正協議が山場を迎えた7月下旬のこと。かねて東電の破綻処理を主張していた自民党の河野太郎衆院議員は、期待を大いにふくらませた。 「『東電を債務超過にさせない』との閣議決定が取り消された」という情報が舞い込んだからだ。 ついに法的整理の道筋がついた──。自身の

「極めて遺憾、断固抗議してまいります」──。三菱重工業は8月4日夕方、日本経済新聞の記事に対して、こうコメントを発表した。実はコメント発表はこの日2度目。同一の記事に対し、2度も否定的なコメントを出すのは極めて異例だ。なぜ、三菱重工はこれほど怒りを露わにしているのか。

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

7月16日、17日、地域活性学会の第3回研究大会が獨協大学で開催された。 本学会は、疲弊する日本の地方の活性化を目的として、2008年に設立され、全国の研究者、地域活性化の実践者など500名が加入している。第1回大会は、「今求められる地域力とは」と題し2009年に法政大学で、第2回大会は、「地域活性と人財育成」と題し2010年に小樽商科大学で開催している。 今回の大会では、東日本大震災を受け、今後の地域活性化の考え方そのものに大きな変更を加えざるを得ないとの認識の下、例年の一般研究発表セッション（59発表）に加えて、震災後の地域再生をテーマにした基調講演、シンポジウムと震災特別セッション（12発表）を行った。 大会には全国から会員など200名が参加し、基調講演、シンポジウム、震災特別セッション、一般研究発表とも、熱のこもった議論が展開された。 筆者は学会事務局長として大会の運営にあたったが