ボストンで１３年働いた研究者が、アカデミック・キャリアパスで切磋琢磨する方法を発信することをめざします。 2024/02 « 12345678910111213141516171819202122232425262728293031» 2024/04 ニューヨーク・タイムズのサイエンス・コラム「ドット・アース」の11/28の記事「Innovation Report Card（イノベーションの通知表」という記事で、欧州諸国によるThe Innovation for Development Reportが、世界各国の”イノベーションを起こしうる総合力（Innovation Capacity Index: ICI) を評価したところ、世界の”一流国”と見なされる27国（収入や政治形態から判断して）の中での総合ランクは、1位スウェーデン、2位フィンランド、3位米国であったそうです。ちなみに日本は1

今日の入試説明会を聞きつつ、漠然と思ったこと。 うちの専攻ができたとき、タコつぼ型の大学院の組織をやめようというのが理念の一つだったそうだ。生命系の大学院では、研究室ごとに完全に独立して、分断されていて、隣の研究室では何をやっているのか分からない、という状況が普通であり、院生も、一つの研究室に所属すると、そのなかで全生活が完結するような大学院生生活を送ることもよくあるらしい。うちの専攻では、そういうことをすると非常に視野の狭い生命科学の研究者しかできないので、なんとか別の仕方を考えようということだったようである。たとえば、物理的なスペースにしても、研究室に割り当てることはせず、専攻全体で管理する、というのが建前だった。 ところが、今日の入試説明会で感じたのは、結局、「研究室」というものが出来てしまっていて、どうやら縦割り、タコつぼ化の方向に動いているらしい、ということである。というのも、研

いろいろありまして、久々のブログ更新です。 現在、サイコムで、大学院ガイドを編集作業中であったりする。大学院進学を考えている人必読の書にしたいと思っているわけである。で、そこで一章、日本の大学院が置かれている歴史的な状況を解説する章をつけたいと思っていた。というのも、博士の失業率が高く、「余剰博士」という言葉まで登場する昨今、大学院に進学することが自分にとってどういう意味を持つかの検討なしに進学することはお勧めできないからである。といって、大学教授たちも先輩院生もあまりそのあたりのことを把握しているとは言い難いし、政府が十分な説明責任を果たしているというわけでもない。そこで、世界的に、あるいは日本において科学技術や大学院教育の持つ意味を若干なりと検討してみたいと思った次第である。 しかしながら、残念なことにさまざまな制約から人様にお金をいただけるようなレベルのレポートは作成できないと思われ

文部科学省は、秋の大型連休返上で、０９年度補正予算全項目の洗い直し作業に取り組むことになった。川端達夫文科相がヒアリング開始を２２日と指示したのを受け、同省には１９日も職員が次々と出勤した。霞が関の常識や前例が通用しない、本格的な「政治主導改革」が始動し、ある職員は「旅行をキャンセルした。まさかこんなことになるとは……」とつぶやいた。 １８日深夜、川端氏と副文科相２人、政務官２人の初顔合わせとなった「政務三役会議」終了後、坂田東一事務次官と山中伸一官房長が大臣室に呼び出された。２人は省内所管業務一覧と政策説明用資料を携えていた。川端氏は所管業務や政策の説明を断った。２人には、「最優先でやらなければならないのはこちらだ」と、マニフェストの関連部分や０９年度補正予算の重点見直し項目、１０年度予算の概算要求の変更・追加の優先検討項目などを記した「指示書」を差し出した。 川端氏は「ヒアリングは２２

博士課程の学生がする研究に対して年１８０万円程度の「給与」を支払う制度を創設するため、文部科学省は新年度の概算要求に約６６億円を盛り込むことを決めた。職業意識をもって研究に専念してもらう狙いがあり、２千人程度の枠を見込んでいる。 　大学に博士課程の学生を対象にした「特別研究アシスタント」のポストを設け、公募や選抜で選ばれた学生と大学が雇用関係を結び、生活を支えるための実質的な給与を支払う。来年度にポストを設ける大学を募り、まず５年間にわたり支援する。 　博士課程の学生は、学費を払って研究を学ぶ一方、指導教官から共同研究者として実験などを任されていることが多い。現状では、博士課程に進み研究を続けたいと思っても、待遇やその後の進路への不安から、あきらめるケースもあり、新制度は優秀な学生を確保する狙いもある。 　博士課程の学生への経済支援では、個人を対象にした特別研究員制度があり、約４６００人が

「博士がタダで教えます」－－。博士号を取得したものの常勤職が見つからないポストドクター（ポスドク）を、京都大が全国の小中高校に出前講座の講師として無料派遣する。大学のＰＲとポスドクのキャリアアップという一石二鳥を狙う。 京大に在籍するポスドクは約１１００人（０６年度）。大学や研究所など常勤の研究職に就けないポスドクは全国で１万６０００人以上おり、就職難が問題化している。 京大が優秀な頭脳の「宝の持ち腐れ」を少しでも解消しようと計画。子供たちに分かりやすい言葉で講義することが必要なことから、若手研究者のプレゼンテーション能力が鍛えられる上、優秀な後輩を引き寄せる効果も期待している。 出前受け付けは３１日まで（一部講座は既に終了）。派遣期間は９月初旬～１１月６日。京大キャンパスで開く講座もあり、京大教育推進部は「修学旅行の日程に組み込むこともできる」としている。研究者の旅費を含め、小中高校側の

〜生物系・農学系の就職について〜 ここは、編入学とは一線を画して、就職の話をします。 編入学そして卒業の先には、大学院進学か就職が待っています。『編入したけども…、その先は？』ということがあり、特に生物系・農学系の就職について、どうしても言いたいことがあって、書いてみました。 自分は『とにかく研究開発職に就きたい。でもドクターまではどうかと思うけど、マスターくらいは出ておきたい！！』と思い、なんとなーくな感じで、大学院へ進学しました。しかし、これがかなり危険であることを今になって身をもって分かりました。『生物系・農学系の就職がなぜ不利か？』という理由も分かった気がします。 ただこれは、賛否両論あると思いますし、自分の経験と人から聞いた話や２ｃｈを参考にまとめて書いてあるだけですので、これが全てだとは思わないで下さい。 まずはバイオ（生物系・農学系）についてのお話。 今や医歯薬や化

この文章は、現在、生物系の学部・学科を目指して受験勉強に励む高校生浪人生、また、生物分野に興味があり、生物系をやがて目指そうと考えている全ての若年者を対象に、彼らの目標としての生物系進学を考え直させ、生物系の凄惨な現実を知らしめ、果ては生物への進学を止めさせて未来ある他の分野への転向を勧めそしてそれを実現させるという目的で書かれています。　私は大学時代、生物学を学ぶ学部で4年間勉学と研究に励みましたが、完全にムダな4年間だったと確信しています。　それが私だけの感想ならわざわざブログでこんなことは書かないんですが、同じ思いで苦しむ優秀な大学生大学院生は生物系の学科、専攻に超多数いらっしゃいます。　あとあとで実際にどんな声が上がっているのか詳しく紹介しますが、生物系を目指すならこの記事は目を通しておいて損はない。せいぜい1時間もあればリンク先も含めて読み通せるでしょう、読まずに後悔するよりはい

昨年、日本から４人のノーベル賞受賞者が出たことをきっかけにつくられた文部科学省の「基礎科学力強化委員会」（座長＝野依良治・理化学研究所理事長）が４日、「日本の基礎科学は現在、十分な世界水準にあるとはいえず、大学院教育などの抜本的改革が必要」とし、大学院生には実質的な給与を出して支援すべきだとする提言をまとめた。 　提言では日本の現状について「現実逃避ばかりで危機意識が希薄。欧米のみならず急速に発展するアジア諸国の状況を直視すべきだ」と分析。アジアでは博士課程を中心に大学院生の拡充に乗り出している点に触れ、日本でも大学院教育に財政支援を増やし、同時に「大学側の意識改革を進めるべきだ」とした。 　修士や博士課程の学生を、「教育アシスタント」や「研究アシスタント」に位置付けて、「実質的給与型の経済的支援の拡充を図るべきだ」と言及。大学側に対して、こうした人材の雇用を義務づける必要性を訴えた。国内

研究者の「武者修行」を支援します――。研究目的で３カ月以上、海外に滞在する若手研究者に対し、文部科学省が航空運賃や滞在費を支給する事業に乗り出す。日本学術振興会に３００億円の基金を設置、今夏にも公募を始める意向だ。０９年度補正予算に盛り込まれた科学技術振興費の一環で、５年間で１．５万〜３万人の支援を見込んでいる。 　研究者が自ら手を挙げる「個人型」と、学部や学科から計画的に派遣する「組織型」に分ける。いずれも自然科学から人文社会まで幅広い分野を対象にする予定だ。派遣先や派遣時の立場、滞在期間で変わるが、支援額は１人平均１００万円程度になりそうだ。 　個人型は、助教や講師、ポスドク（ポストドクター）と呼ばれる任期付き博士研究者らを想定し、年齢制限を設ける。海外研究機関での具体的な研究計画を提出してもらい、審査する。 　組織型では、学科や学部から大学生、大学院生、ポスドクらを計画的に海外派遣す

東京都文京区の中央大学後楽園キャンパス校舎内で１月、理工学部教授の高窪統（はじめ）さん（当時４５）が刺殺された事件で、警視庁は２１日夜、同教授研究室の学生だった２０代の会社員の男を殺人容疑で逮捕した。捜査関係者によると、男は調べに対し、事件への関与を認めているという。 　富坂署捜査本部のこれまでの調べによると、男は１月１４日午前１０時半前、同キャンパス１号館４階の男子トイレで、高窪さんを刃物で刺すなどし、殺害した疑いが持たれている。高窪さんは胸や腹、背中などに四十数カ所の刺し傷や切り傷があり、司法解剖の結果、死因は胸を刺されて内臓が損傷したことによる失血死と判断された。トイレの床からは、鋭利な刃物の刃先とみられる数ミリ大の金属片が見つかり、トイレの壁の低い位置には飛び散った多くの血が付着していたという。 　こうした状況から捜査本部は、高窪さんは襲撃されて床に倒れた後も背中を執拗（しつよう）

新型の豚インフルエンザの感染者が世界各地で確認されている影響で、日本人研究者が海外の学会を欠席したり、日本国内で予定されていた国際的な学会が急きょ中止されたりするケースが出ている。仲間に冷静に対応するよう求めている研究者もいる。 　「科学的な判断が可能な皆様には、過剰反応ではない客観的な判断をお願いします」。レーザー技術の日本人研究者ら約１９０人に最近、こんな電子メールが届いた。３１日から米国メリーランド州で開かれる国際学会への参加を呼びかけるためだ。 　メールには、米国にいる学会関係者が、日本の研究者の学会欠席が目立つと指摘していることが書かれていた。他国の研究者にそのような動きはないらしく、「なぜ日本だけが……」と不思議がられ、新型インフルエンザを「トウキョウフルー（東京インフルエンザ）」と呼ぶ現地の研究者もいるという。 　この学会に参加する電気通信大の植田憲一教授は「日本からだけ大量

英国の教育情報会社「ＱＳ」は初めて、０９年アジアトップ２００大学を発表した。日本勢は１０位以内に４校、５０位以内に１６校が入ったが、１位は香港大、２位は香港中文大で、日本国内トップの東京大は３位だった。 　同社は毎年、英タイムズ紙別冊高等教育版と共同で世界の大学ランキングを発表している。今回は研究者や企業による評価、論文の引用数、学生・教員比率など世界ランキングと同様の指標に加え、アジアの状況に詳しい人に評価を任せるなどしてアジアの大学をランキングした。 　東大は０８年の英タイムズ紙別冊高等教育版などの世界ランキングでは１９位で、アジア最上位だった。（杉本潔）

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