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米国メーン州のミルブルック川を遡上するニシン科の魚、エールワイフ。春になると産卵のためにハイランド湖をめざす。(Photograph by Brian Skerry) 6月初旬、私はシュノーケルを身に付け、米国メーン州の森を流れるミルブルック川の冷たい水中を漂っていた。銀色の美しい魚たちが私の体にぶつかってくる。ポートランドの市街地から10キロと離れていないこの川では、ニシン科の魚エールワイフがハイランド湖へ遡上する18キロの旅の途中だ。 体長25センチほどのエールワイフは、側面に硬いうろこをもつことから「ソーベリー(のこぎり腹)」とも呼ばれる。彼らは海で4年ほど過ごした後、生まれた場所へと戻る。今、川にある滝の下に集まっているこのエールワイフたちは、ハイランド湖までの残り約5キロメートルを上っていくために、次の雨で川の水量が増すのを待っているところだ。
米国のオークリッジ国立研究所の研究チームから、スーパーコンピュータ「サミット」を使用して行った研究で、体内に進入したSARS-CoV-2ウイルスが人体の「レニン・アンジオテンシン(RAS)系」と呼ばれる系統を制御して「ブラジキニン」と呼ばれる物質を作らせ、様々な症状を引き起こす様子をモデル化した論文が発表された(Elemental)。 Gado Imagesの創設者Thomas Smith氏が解説している。 解説によればSARS-CoV-2は従来言われていた「サイトカイン・ストーム」ではなく「ブラジキニン・ストーム」と呼ぶべき状況を起こし、血管透過性を引き上げて肺に体液を流し、ヒアルロン酸の産生を引き上げ、体液を吸い込んだヒアルロン酸がゲル状の物質となって肺胞を覆ってしまうため、感染者の呼吸が妨げられるという。また、心臓の症状、倦怠感や発作といった脳の症状も、ブラジキニンによる血管拡張や脳
2020年3月に登場した「BCGワクチンが新型コロナ予防に有効ではないか」というBCG仮説は、今も議論が続いています。仮説の登場から5ヶ月が経った現時点でのエビデンスについてまとめました。 BCGワクチンとは?BCGワクチンは結核を予防するワクチンの通称であり、このワクチンを開発した研究者の名前であるBacille Calmette-Guerin(カルメットとゲランの菌)の頭文字をとったものです。 その効果としては、乳幼児期にBCGワクチンを接種することで、結核の発症を70%程度、そして結核性髄膜炎や粟粒結核という重篤な病態を80%程度予防することができると報告されています。 日本では生後1年の間(通常生後5ヵ月から8ヵ月の間)に接種することになっています。 BCGワクチン接種の痕(筆者の長男の左上腕 筆者撮影)9歳の長男の左腕にもまだBCGワクチンの接種の痕が残っています。 なおBCGワ
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安倍首相が退任会見で自身のレガシーとして挙げたのは雇用の増加でした。労働力調査によると2013年1月から2019年12月にかけて雇用者数は+543万人と大幅に増加しました。しかし、増加の内訳では非正規雇用が全体の67%を占めました。 業種別では医療・福祉が21%でした。同期間で労働参加率が最も上昇したのは55-64歳の女性で、子育てを終えた専業主婦が介護施設などに非正規として勤めることで労働市場に参入したことがうかがえます。 好景気のもとで労働者が積極的に活躍の場を求めたというよりも、男性を中心とした世帯主の賃金が増えない中、税・社会保障負担増加に圧迫される苦しい家計を支えるため女性が働きに出ざるを得なかった姿も見て取れます。 全体の雇用が増えている以上、雇用拡大が安倍政権の実績であることは間違いありませんが、その評価は割り引いて行う必要があります。
賃上げが不十分な中で家計に大きな打撃を与えたのが二度にわたる消費増税です。 雇用者数の増加により雇用者報酬は増加を続けましたが、高齢化により社会保障負担が毎年増加する中で実施された消費税の5%から10%への引き上げは手取りに大きく響き、家計の実質可処分所得は2019年にかけての7年間で年平均+0.6%の伸びにとどまりました。 内需の核でGDPの半分以上を占める実質家計消費は+0.0%と安倍首相の在任期間を通じて完全なゼロ成長に終わりました。 前稿はこちら アベノミクスの総括的検証① 企業利益拡大で株価大幅上昇 https://note.com/smdam_yamazaki/n/n7a22902711de アベノミクスの総括的検証② 最大の誤算、賃上げ起こらず途絶えた波及プロセス https://note.com/smdam_yamazaki/n/n54c8a9c98a72
前稿はこちら アベノミクスの総括的検証① 企業利益拡大で株価大幅上昇 https://note.com/smdam_yamazaki/n/n7a22902711de アベノミクス最大の誤算は前稿で上げた企業利益の拡大が賃上げにつながらなかったことでしょう。政府は「名目3%、実質2%」の経済成長率を目指していましたが、名目GDPが3%増加するためには賃金も同程度伸びることが望ましいため、安倍首相は官製春闘とまで揶揄されながら3%の賃上げを企業に繰り返し要請しました。ところが、春闘におけるベースアップは2013年から2019年の平均で+0.5%と3%に遠く届かないどころか、マクロ的に賃上げと認識されない定期昇給を含めても+2.2%にしかなりませんでした。 政府は「デフレ脱却と経済再生へ確実につなげるためには、企業収益の拡大が速やかに賃金上昇や雇用拡大につながり、消費の拡大や投資の増加を通じて更
新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。またコロナワクチンに関する情報は首相官邸のウェブサイトをご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 安倍首相は自身の健康問題による退任を発表しました。日本憲政史上最長となる7年8ヵ月の実績で最も議論の分かれるのは経済政策、いわゆるアベノミクスの評価でしょう。本日から数日間にわたって、第二次安倍政権発足(2012年12月26日)直後の2013年1月から新型コロナウイルス禍前の2019年12月までの7年間を対象に、アベノミクスの総括的検証を行いたいと思います。 アベノミクスは「大胆な金融政策」、「機動的な財政出動」、「民間投資を喚起する成長戦略」の3本の矢からなる経済政策です。 このうち、
①②③の状況の明らかな違いは何だろうか。①の場面で、怒っているのはレミ一人だ。②では、レミ以外の誰かも怒っている。③では、レミより先に怒っている人がいる。あるいは、レミは普段あまり怒らない人だ。 たった一つの助詞で、文章の印象ががらりと変わる日本語。では、次の三つはどうだろうか。 いずれも、米国から世界に広がった人種差別抗議デモのスローガン「Black Lives Matter(ブラック・ライブズ・マター)」の日本語訳として用いられているもの。「Black Lives」は「黒人の命」。「Matter」という動詞は、辞書を引くと「(主に疑問・否定文で)重要である」という意味だとある。だから毎日新聞北米特派員は、「Black Lives Matter」を「黒人の命は大事だ」と訳している。一方、共同通信は「黒人の命も大事だ」と訳す。また、「黒人の命だって大事だ」と訳語をあてるメディアもある。メデ
琉球、沖縄が独立したら通貨はどうなるか答えはこちらにあります。 琉球独立運動資料館に面白い情報がいろいろありますよ。https://t.co/K5z0lhgfue https://t.co/xCoQCc2smQ pic.twitter.com/VRZjxHGrnb — 屋良朝助 (@YaraChosuke) August 31, 2020 ネット右翼の馬鹿ども、土に還る自然プラスチックがあることも知らない。不換紙幣の紙切れのドル円を神様と信じている阿保。琉球JINは金に裏付けられた兌換紙幣。https://t.co/lYsgcdsFYg pic.twitter.com/mfHDFM8pBb — 屋良朝助 (@YaraChosuke) September 2, 2020
【9月4日 AFP】パキスタンで、新型コロナウイルスの感染が確認されてから6か月が経過した。ここ数週間は感染者数が激減しており、最悪の事態は回避できたようだ。人口過密な都市部での感染拡大や、ボロボロの病院が対応できなくなることを恐れていた専門家らは今、感染者数の減少理由が分からず困惑している。 パキスタンでは当初、感染者数が急増したが、現在は減少傾向にあり、死者数も1桁の日が多い。累計の死者数は約6300人、感染者数は29万5000人以上だが、現在1日当たりの新規感染者数は数百人にとどまっている。一方、隣国インドでは、1日当たり数百人が死亡している。 パキスタン歴代政府は長年、医療分野への資金投入を行わず、ポリオ、結核、肝炎など多くの感染症の食い止めに失敗してきた。 また、パキスタンでは多くの人が、数世代で同居し、ひしめき合って暮らしている。 東部ラホール(Lahore)の病院に勤務するサ
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