勉強ができる子供ほど字が汚く、東京大学の入試にトップクラスで合格する連中は読めないほどヒドイらしい――そんな噂がネット上に広がっている。 ネタ元は「いつやるか？今でしょ」で一躍有名になった東進ハイスクール専任講師の林修先生（48）。「東大特進コース」を担当し、答案用紙を採点しているうちにこうした事実を「発見」した、というのだが、果たして本当なのだろうか。 2番手のグループになるとノートを綺麗に作る 林先生は愛知県名古屋市出身で、東海高等学校から、東京大学に進学し法学部を卒業した。日本長期信用銀行など様々な職業を経験し、1992年から予備校講師を始めている。担当は現代文で、東大、京大を受験する生徒のカリスマ的存在。今やテレビにもひっぱりだこだ。 東進では現在「東大特進コース」を担当していて、そこで分かったことがあるのだという。2013年5月19日放送のTBS系「情熱大陸」では、林先生の多忙な

漫画「黒子のバスケ」への脅迫を続ける「喪服の死神」あるいは「怪人801面相」「黒報隊」とは、いったい何者なのか。月刊「創」編集長の篠田博之さんが2013年10月22日、犯人を名乗る人物から届いた声明文を公開し、改めてその正体に注目が集まっている。 少なくともわかるのは、犯人が新聞、雑誌などにかなり関心が深い人物ということだ。そのため一部では「出版関係者では」との推測も出ている。 犯人は月刊「創」の熱心な読者？ 12年11月、「喪服の死神」を名乗る人物が2ちゃんねるに投稿した投函前の脅迫状。5枚貼り付けられた10円切手など、今回の「怪人801面相」名義の犯行声明との共通点も多い 「黒子のバスケ」への脅迫は、「喪服の死神」を称する人物により2012年10月から同年末にかけ頻発、以後断続的に現在まで続いている。13年10月15日には「喪服」の同志を名乗る「怪人801面相」から、セブン‐イレブンな

高齢化社会で脹らむ一方の「老人コスト」は万国共通の課題だが、欧州では「現代の姥捨山」ともいえる構想が持ち上がり、波紋を広げている。高齢者を北アフリカに移住させるというのがその構想だ。 ここまで極端ではなくても、ドイツではすでに高齢者が隣国ポーランドの施設に入所するケースが報道されており、コストの安い国に「老人輸出」する動きはすでに具体化しているようだ。 「モロッコの方が住宅費、医療、社会保障費がずっと安い」 ジュネーブの英語専門局「ワールドラジオ」や地元紙「ジュネーブ・トリビューン」が2013年9月下旬に報じたところによると、構想を披露したのは与党・スイス国民党のイブ・ニデッケル議員。アフリカ北部のモロッコに居留地を作って、年金受給者や亡命希望を断られた人を住ませる、というのがその内容だ。ニデッケル議員は、 「モロッコの方が住宅費、医療、社会保障費がずっと安く、（自らが地盤とする）ジュネー

急速に高齢化が進展する中、都会の高齢者を収容する特別養護老人ホーム（特養）など介護施設を郊外や地方に整備しようと、行政サイドが動き始めた。地価が高い東京都心などで新たな施設を増やすのが難しいためだ。 ただ、「現代の姥捨て山」との批判もくすぶる。 「待機老人」は毎年4万人 特養は、原則として症状が重く手厚い介護が必要な人や所得が少ない人のための施設。自宅で介護サービスを受けるのと比べ介護給付費がかさむため、国全体として大きく増やす方針は取っていない。しかし、団塊世代が高齢者に近づく中、全国の高齢者人口の1割近くが集中する東京都を筆頭に大都市は施設不足が深刻で、「待機老人」は毎年4万人台で推移している。 中でも地価が高く設置費用が嵩む東京都心では、新たに特養などを増やすのは難しいのが実情で、23区の高齢者人口に対する特養の整備率は1.07％と全国平均の1.38％を大きく下回る。2020年東京五

訪米中の安倍晋三首相が、「日本アピール」のための演説を精力的にこなしている。米シンクタンクやニューヨーク証券取引所（NYSE）では、ユーモアや「対抗勢力」に向けた皮肉を交えながら自説を主張した。 2020年の東京五輪開催を勝ち取った背景には、国際オリンピック委員会（IOC）総会での首相の力強いメッセージがあったと海外メディアが報じたほど、最近の首相のプレゼン力は評価が高い。支えるのは、元記者のスピーチライターだ。 「軍事支出が日本の2倍の隣国」を皮肉る 「Buy my Abenomics.（アベノミクスは『買い』です）」 NYSEで2013年9月25日に演説した安倍首相がこう口にすると、聴衆からは笑いが起きた。2010年の映画「ウォール・ストリート」で、マイケル・ダグラス演じる大物投資家が言い放つ「Buy my book.」というせりふをもじったとみられる。NYSEがウォール街に建つのを意

国内の電子書籍市場が徐々に拡大してきた。2017年度には、2012年度の3.3倍の規模に成長するとの調査報告もある。なかでも後発の参入ながら最も強力なプレーヤーが、米オンライン小売大手のアマゾン・ドット・コムだ。 国内出版業者は、アマゾンが消費税を支払っていないことを問題視している。アマゾンが米国に拠点を置き、そこから電子書籍コンテンツを配信するので課税対象とならないためだが、これが公正な競争を阻害すると反発している。 このままでは国内事業者も国外へサーバー移す 日本書籍出版協会や文字・活字文化推進機構、日本雑誌協会など9団体が構成する「海外事業者に公正な課税適用を求める対策会議」（以下、対策会議）が2013年8月28日に出した要望書は、海外事業者が電子書籍を販売する際に消費税が課税されず、国内事業者との競争が公平ではないと指摘する内容だ。2014年以降は消費増税が予定されており、このまま

日本に多発する、原因不明の乳幼児の病気「川崎病」の患者数が2011年は1万2774人、2012年は1万3917人で、り患率は2010年から3年連続で毎年、史上最高を記録し続けていることがわかった。特定非営利活動法人日本川崎病研究センター（川崎富作理事長）の協力で調査した自治医大公衆衛生学教室（中村好一教授）は、2013年9月27日、富山市で開かれる日本川崎病学会でくわしい報告をする。 患者総数30万人に迫る 同大は1970年から2年に1度、患者の全国調査をしている。今回の第22回調査は小児科のある100床以上の病院と小児科専門病院が対象で、7割の1420病院が回答した。 川崎病は1982年に1万5519人、1986年に1万2847人の突出した大流行をはさんで年々増えつづける「静かな大流行」傾向にある。 5歳児未満人口に対するり患率をみると、出生率が低下していることから、2007年以降は19

「旭日旗を韓国が問題視するなんてことは、昔は全然ありませんでした。日章旗ならまだありましたが……すべて、この2年ほどの話です」   1980年代、韓国で時事通信ソウル特派員を務めた評論家・室谷克実氏はため息をつく。 韓国が近年旭日旗を「日本戦犯旗」と称し、国際的な「追放運動」を激化させている。旭日旗はアジア侵略の象徴であり、ナチス・ドイツのハーケンクロイツと同類――しかし無関係のデザインを「旭日旗だ！」と攻撃するなど、その主張はいささか常軌を逸している。ただ、中には朝日新聞社の社旗や統一教会旗など「例外」もあるようで……。 旭日旗そっくりの「マケドニア」とばっちり 太陽の輝きをモチーフとした旭日旗には、世界中に類似した意匠が存在している。たとえば国旗では、マケドニアやチベットなどが旭日旗によく似たデザインとして有名だ。ちなみに少し前の韓国ネット上では、 「旭日旗は朝鮮半島・伽耶国の貴族が日

沖縄県石垣市の尖閣諸島を政府が国有化したことで、その沖合に眠る「資源」の開発に俄然注目が集まっている。 尖閣沖の資源開発をめぐっては、最初に開発する権利である「先願権」を、大手商社の双日が72.2％を出資する「うるま資源開発」が握っているが、「何がどのくらいあるのか、正確には把握できていない」（双日）という。 海底調査が行われ、石油の有望な埋蔵地域と評価 うるま資源開発は、資源確保に注目が集まっていた第１次石油危機後の1973年11月、沖縄の実業家から先願権を取得した旧日商岩井（現・双日）が中心となって設立された。現在は双日のほか、コスモ石油とアラビア石油などが資本参加。双日の社員1人が担当となり、社長もこの社員が務めている。 先願権は取得後3年以内に政府の認可を得て試掘権に切り替え、商業化しないと権利を失うことがある。尖閣沖では、うるま資源開発が鉱業法に基づく試掘権の申請前の段階で、中国

日韓両国の関係悪化は、インターネットの世界にも飛び火してきた。韓国の通信事業を監督する組織が、「親日」とみなすウェブサイトの取り締まりを強化すると報じられたのだ。 ネット掲示板やブログでは、日本寄りと見られる書き込みが韓国でも相当数あるため、これに目を光らせるという。反日機運が高まっている韓国で現在、どのような「親日サイト」が存在するのだろうか。 「韓国人が本当に自分の国の悪口を書き連ねるサイトがあるのか」 韓国では、国内の放送通信事業の公平性、安全性を保つために2008年、「韓国放送通信審議委員会」（KCSC）が設置された。委員には、政府から委嘱されたテレビ局の元社長や大学教授、法律家ら9人が名を連ねている。組織の中にはインターネット上の不法な書き込みや情報のやり取りを監視し、取り締まる部局もあるようだ。韓国の主要紙「東亜日報」（電子版）は2012年8月31日、このKCSCが、露骨に日本

韓国の李明博大統領が2012年8月に島根県・竹島を訪問して以来、日韓関係は一気に冷え込んでいる。竹島問題とともに二国間の壁となっている大きな懸案が、いわゆる「従軍慰安婦」問題だ。 近年、韓国は米国を中心に慰安婦問題を積極的にアピールしている。国際社会が人権問題として取り上げ、日本に厳しい目を向ける可能性もある。 韓国系米国人住民が半数超の街で碑を建立 「人類の普遍的価値に反する行為」 李大統領は2012年8月15日、日本の植民地支配からの解放を祝う「光復節」での演説で慰安婦問題を取り上げ、そう断じた。 数日前、自ら足を運んだ竹島については一切触れず、慰安婦問題での日本政府の対応を厳しく批判したのだ。 野田佳彦首相は8月27日の衆院予算委員会で、1993年に当時の河野洋平官房長官が「心からのおわびと反省」を表明した談話について、歴代政権同様に踏襲するとした一方で、慰安婦自体は「強制連行したと

日本人女性約1200人が韓国各地で「慰安婦問題に心からお詫びします」と訴えたと韓国メディアが報じ、日本のネット上で話題になっている。謝罪行動にもかかわらず着物や浴衣などを着ていたというが、その正体は何なのか。 日本の植民地支配からの解放を祝う韓国の「光復節」の2012年8月15日、イ・ミョンバク大統領は、従軍慰安婦問題について日本の責任ある措置を求める強硬な声明を出した。 着物や浴衣姿で「日本人を代表してお詫びします」 韓国在住の日本人女性が慰安婦問題で謝罪したと報道で明らかにされたのは、その前日のことだった。中央日報や東亜日報などの主要紙によると、5月に結成されたばかりの「日韓の歴史を克服し友好を推進する会」のメンバー約1200人がこの日、韓国内13か所に繰り出した。ソウルでは、韓服姿の女性も含めて約500人もが広場に集まって、「日本人を代表してお詫びします」などと訴えた。謝罪文を市民に

高度経済成長期に大量に作られた道路や橋などのインフラが一斉に更新期を迎えつつある。国土交通省は耐久性を再チェック、2012年5月末、社会資本整備重点計画（2012～16年度）の最終案をまとめた。「防災」を軸に、高度成長時代に戻るかのような大風呂敷をひろげているが、補修には巨費がかかる。厳しい財政事情の中ではとてもすべての実現は不可能だ。何が真に必要なインフラか、選別を強いられることになりそうだ。 10年後には全国の橋の26%が寿命 インフラの中でも老朽化が深刻なのが橋梁だ。昨年3月11日の東日本大震災で、茨城県行方市と鉾田市を結ぶ霞ケ浦にかかる鹿行大橋（404メートル）の中央部60メートルが落ち、走行中の車1台が転落して1人が亡くなった。並行して新橋が2002年着工されていて、震災後にピッチを上げ今年4月に完成したが、落ちた橋は築43年にもかかわらず、ろくな点検もされていなかった。 老朽化

関東の水道水を汚染したホルムアルデヒドについて、その発生源の特定が難航している。ほとんど絞り切れておらず、ネット上では、様々な憶測が流れているほどだ。 「東京都の水道も汚染されていましたし、その流れた量が半端じゃないんですよ」 ネット上では、根拠のない様々な憶測 関東3県で取水停止になり、千葉県では約35万世帯が2日間も断水する騒ぎになったことについて、汚染源を調べている埼玉県の水環境課では、こう明かす。 埼玉県では、汚染された利根川水系の最上流にある烏川に、発生源がある疑いを持った。そして、2012年5月19日に群馬県に協力要請に踏み切った。これを受けて、群馬県はこの日、烏川流域の7か所で、水道水に使う塩素を添加して生成するホルムアルデヒドを調べ、その結果を翌20日に発表した。 しかし、いずれも水道水としての国の基準値1リットル当たり0.08ミリグラムを大きく下回った。同時に、流域にある

エコカー補助金の導入効果で販売好調が続く新車市場。その一方で新車販売の増加で零細・小規模な自動車整備業の苦境が続いている。 民間調査機関の帝国データバンク（ＴＤＢ）が集計した2011年度（11年4月～12年3月）の自動車関連業種の倒産件数は、自動車整備業（自動車板金塗装業を含む）が前年度比約４２％増、自動車部品・用品卸売業（自動車卸売業を含む）が同約４３％増と大幅に増加した。 自動車整備業の倒産件数41.8％増 この点についてＴＤＢは、前回のエコカー補助金で行われた新車買い換えへの優遇策、スクラップインセンティブの影響とみている。これにより古い車の廃車が急激に進み、部品や装置の劣化により必要となる追加整備の需要が減少したことなどが大きな要因となった。 ＴＤＢのまとめによると自動車関連業種の11年度倒産状況は、自動車・自動車部品製造業が倒産件数39県（前年度比9.3％減）で負債総額84億９７

京都・亀岡の「無免許居眠り事故」で、少年（18）が運転していた軽自動車は、同乗していた大学1年の男子学生(18)＝無免許運転幇助容疑で逮捕＝が知人から借りたことが分かった。持ち主の祖母は｢貸して、貸してばかり言われて、(孫は)断っていたのに、あまりにも強要されたので貸した。その貸した人がまた違う人に貸していた。こっちが被害者みたいなものですよ｣と話している。ただ、相手が無免許と知って貸したのなら｢被害者｣とは言えないだろう。そこらがまだ分からない。 事故後も携帯電話握って眺めていただけ 小学生や保護者をひき殺した少年は車の運転はできても、同乗していた少年らも含めて肝心の事故を起こしたときの対応は全く無知だった。事故を目撃し救助にあたった近所の住民は、｢少年たちはケガをした児童たちを救助するわけでもなく、携帯電話を持ってただ突っ立っていた｣と呆れる。 運転していた少年は自動車過失致死傷(上限

「2ちゃんねる」に貼られたリンクで名誉を傷つけられたとして、東京都内の男性がプロバイダー（インターネット接続事業者）に対して、リンクを張った人の発信者情報の開示を求めた訴訟の控訴審判決が2012年4月18日に東京高裁（春日通良裁判長）であった。 11年12月の1審の東京地裁判決（植垣勝裕裁判長）では、掲示板にURLを書き込んだだけでは名誉毀損に当たらないとしていたが、高裁判決ではこれを破棄。プロバイダー側に発信者情報（氏名または名称、住所、メールアドレス）の開示を命じた。 リンク先にセクハラの内容書いた虚偽の書き込み 問題とされた書き込みは、11年1月初頭、ある団体関係のスレッドに書き込まれた。スレッドの話題とは関係なく、「●●（実際の書き込みは職業と実名）のセクハラ」と題した2ちゃんねる内の別スレッドのタイトルと、そのスレッドへのURLが書き込まれた。リンク先には、原告男性が学生時代に女

いわきはハマ・マチ・ヤマに三区分される。ヤマのすそ野の里の話。そこにカミサンの親類の家がある。昨年5月、避難所で使われていた毛布を届けた。 3・11後、ハマの知人がしばらく避難所で過ごした。避難所が閉鎖されることになり、支給されて下に敷いていた毛布が不要になった。 親類の家では、伯母さんが野菜づくりをしていた。寒さから野菜を守るために毛布をかぶせることがあった。要らない毛布があれば欲しいと言われていて、前に一度届けた。カミサンがそれを思いだしたのだった。 その伯母さんが先日、95歳で亡くなった。10カ月ぶりに親類の家を訪れた。 親類の家には白壁の土蔵がある。白壁だけでも立派に見えるのだが、扉の両脇と高窓にはさらに「こて絵」が施されている（高窓のは「巾着」＝写真）。建てられたのは幕末か明治初期かわからないが、文化財級の土蔵には違いない――門外漢ながら、贅を尽くした土蔵を見るたびに圧倒されたも

東京電力の福島原発事故に伴う電力不足、原発停止と平均17%の電気料金値上げ方針を受け、東電などの電力会社ではなく電力自由化で新規参入した特定規模電気事業者（PPS）から購入しようとする自治体や民間企業の動きが広がっている。 ただ、PPSの供給力には限りがあり、入札を実施しても不調に終わるなど、ユーザーの目論見通りにいかないのが実態だ。 当初、1億円以上の節約を見込んだが… 今回、特に注目されたのが世田谷区。2011年、脱原発を看板に予想外の当選を果たした保坂展人区長（元社民党代議士）が１月に区役所本庁社や小中学校、区民会館など111カ所について入札実施を表明していた。 官公庁、自治体の電力入札は、珍しい話ではなく、中央官庁は軒並み実施、自治体でも、例えば立川市が2010年度から市営競輪場の電力をPPSから見積書を出させて選定する方式を採用、商社系PPSと契約し、年間1660万円（27％）節

少子高齢化で先行きが危ぶまれるニッポンだが、意外な動物も存亡の危機を迎えようとしているという。西日本新聞記事などをもとに番組が伝えるところでは、愛敬のある巨体で、動物園の人気者として知られるカバの飼育維持に黄色信号が点ったそうな。 飼育難しく飼う動物園減少 なんでもそもそもカバの飼育は、広い場所や大量の水が必要で大変だという。カバを飼う動物園は少なくなっており、繁殖も右肩下がりだという。カバの高齢化が進み、繁殖力が低下するなかで、最近関係者が大きなショックを受ける出来事が起きた。カバの繁殖で定評のある長崎バイオパークで、唯一繁殖能力を持っていたオスのカバ、ムーが亡くなったのだ。急死だったという。まだ繁殖盛りで、これからも産み増やすことを期待されていながらの死であったそうだ。 計画的に繁殖を進めないと、20年後には国内からカバがいなくなるかもしれないと話す関係者もいるという。