近畿大学は、水に溶けたセシウムをろ過して99%以上取り除くことができ、かつ建築物の壁や床材として使える強度を備える漆喰の開発に成功したことを発表した。同成果は、同大の森村毅非常勤講師(元教授・工学部)、多賀淳講師(薬学部)ならびに石渡俊二 准教授(薬学部)、緒方文彦 助教(薬学部)、原子力研究所の伊藤哲夫 教授、山西弘城 准教授らによるもの。 ゼオライトを混合した漆喰は従来、防臭・脱臭などにすぐれた建材として活用されてきたが、耐水性がないうえ強度が小さく、崩れやすい欠点があり、今回の開発では、これらの欠点の克服を目指して行われた。 カルシウムイオン水で漆喰の強度を上げる技術は、2010年に森村元教授が、建築舎ゆわんと村と共同開発した高強度漆喰で使われたものを活用しており、開発された「ゼオCa(カルシウム)漆喰」は、漆喰製造時にゼオライトを石灰重量の3～4倍で混合したほか、製造時にカルシウム

ミゾイさんの発言を中心にまとめました。買い物が困難なお年寄りの話から、高齢者向け製品の話、初めての人にはiPadも難しい、「簡単」という言葉の意味って？というところまで広がりました。 追記：ブログにて続編を書きました。http://goo.gl/n4ky5

北朝鮮のミサイル発射で冷え込んだ米朝関係に微妙な流れが生じている。米国のデービース北朝鮮担当特別代表が２１日、ソウルで韓米日３者協議を開いて北朝鮮問題を議論したのに続き、２２、２３日には中国を訪問し、中国外務省の傅瑩次官、武大偉韓半島問題特別代表に会った。この席では、北朝鮮の追加の挑発を防ぐために中国が役割を果たすべきだという対話が交わされたという。デービース代表は日本も訪問する。 特に、北朝鮮がミサイルを発射する１週間前の４月７日、米高官が極秘に平壌（ピョンヤン）を訪問し、発射を引き止めていたことが最近分かった。グアム米軍基地から出発した米国防総省所属ボーイング７３７機が韓半島に接近するのが、韓国情報当局によって確認されたのだ。 ヌーランド米国務部報道官は２２日（現地時間）の定例記者会見で「何も確認できない」と述べたが、秘密訪問自体は否認していない。 平壌を極秘訪問した謎の人物として、外

東シナ海における危機管理や救難協力などを話し合う日中高級事務レベル海洋協議の初会合が、5月15～16日にかけて中国浙江省杭州市で行われた。日中双方から海洋関係の実務者が参加し、海洋における両国間の協力と課題について意見を交換した。 報道内容を総合すれば、日中海洋協議の初会合はまずまずの滑り出しだったと言える。とりわけ、日中関係がぎくしゃく――石原慎太郎・東京都知事による尖閣諸島買い取り表明や、「世界ウイグル会議」の日本での開催など――する中、この協議が予定通り行われたことは驚きでもあった。一方、中国がこの海洋協議の設置に合意した背景には、尖閣諸島の領有権に関する焦りが透けて見える。 この協議の設置は、野田佳彦首相と温家宝首相が昨年12月に会談した際に合意したものだ。2010年9月に尖閣諸島沖で中国漁船が海上保安庁巡視船に体当たりした事件以降、同海域で中国公船の領海侵犯などが相次いでいる。こ

【ソウル=島谷英明】日本統治下の第2次大戦中に朝鮮半島から日本に強制徴用された韓国人9人が三菱重工業と新日本製鉄に損害賠償などを求めた裁判で、韓国の最高裁は24日「個人の賠償請求権は有効」として日本企業に賠償責任があるとの初めての判断を示した。請求を棄却した二審判決を破棄し、高裁に審理を差し戻した。原告の韓国人は日本でも損害賠償と未払い賃金の支払いを求めて訴訟を起こしていたが、2007年までに

前回は、収益格差が4倍にも広がった米メジャーリーグと日本プロ野球の違いを端的に示すキーワードは「リーグビジネス」であることを紹介しました。フットボールやバスケットボールといったライバルのスポーツ・エンターテインメント、さらに映画やコンサートなどスポーツ以外のエンターテインメントも競争相手と捉え、エンターテインメントとしての商品価値をリーグ全体で高めることによって観客を獲得し、新しいビジネスを展開しています。 今回は、多くの観客を集められる面白いエンターテインメントにするために、メジャーリーグがどのような取り組みをしているのか見てみましょう。キーワードは、「戦力均衡」です。 毎年強いチームが入れ替わる 野球に詳しいコアなファンは違うかもしれませんが、一般の観客にとって面白いのは、スター選手が活躍し、ライバルや憎まれ役もおり、ホームランや三振がばんばん出て、記録が生まれる、マンガのようにわかり

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なぜ進んでいたはずの欧州やアメリカで排外主義が多少なりとも許容されてしまうのか？　なお話。 神の摂理の如く少数派へと転落するアメリカ白人たち - maukitiの日記 先日の日記を書いててやっぱりこの辺の事情はアメリカでもヨーロッパでも似たような所にあるのかなぁと。多文化主義が常識として浸透しつつあるからこそ、逆にネイティビズムがある程度の支持を得てしまう構図。まぁ皮肉なお話といえばその通りであります。新たな移民たちから圧迫を受ける土着の我々だって保護されるべき文化の一つではないのかと。つまり、彼らは結果として似たような場所に着地していても、しかしそれってKKKのような伝統的『白人の人種的優越性』などから生まれているわけでは決してないのでした。 自分たちを「強いから」と自己正当化して排外主義に走るのではなくて、むしろ「弱いから」「追い詰められているから」と自己正当化して排外主義へと向かって

「移民国家」として知られる米国に、ちょっとした異変が起こっている。移民の中でも存在感の大きいメキシコ移民が、米国からの流出超になっているようなのだ。 メキシコに帰る移民が倍増 ピュー・ヒスパニック・センターによれば、1995～2000年の米国とメキシコの間の移民の流れは、米国からみて227万人の流入超だった。ところが2005～10年の期間については、逆に米国からみて2万人の流出超に転じている。 変化は双方向である。2005～10年の間にメキシコから米国にやってきた移民の数は、1995～2000年の約半分に減少した。その一方で、やはり2005～10年の間に米国からメキシコに戻った移民の数は、1995～2000年の実績から倍増している。 過去との違いは鮮明だ。米国に住むメキシコ生まれの移民の数は、過去約40年にわたって急速に増加してきた。ところが、2007年に1250万人台に到達した後は、一転

GMがFacebook広告を取りやめた。Facebook広告って効果無いというニュースが駆け巡っていて、それぞれ受け取り方に相違があって面白かった。簡単に説明すると、元ネタはここだと思うが・・・ The automaker spends about $40 million marketing on Facebook, but only about a quarter goes to advertising. The rest funds content creation for the site, according to the report. GM spends about $1.8 billion globally on advertising per year. なんかそのままの形で丸呑みで理解すると数字が変なのです。 自動車メーカーは、Facebookのマーケティングに4000万

「ネット時代になっても新聞はなくならない」---全米６３紙をまとめて買収したカリスマ投資家ウォーレン･バフェットは低迷する新聞の「救世主」なのか 世界的な著名投資家ウォーレン･バフェットが新聞63紙をまとめて買収---。今月17日、10年以上にわたってリストラの嵐が吹き荒れていたアメリカ新聞業界にとって久しぶりに明るいニュースが飛び出した。 バフェットが率いる投資会社バークシャー･ハザウェイは、アメリカ南東部各地で発行される地方紙を買収することでメディア会社メディア･ゼネラルと合意した。バージニア州リッチモンドの有力地元紙リッチモンド･タイムズ･ディスパッチをはじめ、メディア･ゼネラル傘下のほぼ全紙に相当する。 バークシャーは昨年11月にも地方紙を買収している。アメリカ中西部のネブラスカ州オマハの地元紙オマハ･ワールド･ヘラルドだ。推定買収額は2億ドル。オマハは、「オマハの賢人」と呼ばれる

この記事は アニメの演出に関する考察?記事です。 「超電磁砲」と「極上生徒会」の重大なネタバレがありますのでご注意下さいませ。 面白い動画からの発見 先日、↓のような動画を拝見しました。 この動画を紹介されていた記事はこちら⇒「アニメOPでよくある構図・演出をまとめた動画」と、それに対する海外の反応（「あにとら」さん） （偶然にも僕が相互フォローして頂いているブロガーさんの旧ブログだという事に今気づいたw） この記事によりますと、どうやら海外のアニメファンが作成した動画だそうですね。 で、動画見ていて「面白いなぁ」と。 こうやって編集されると、確かに同じようなカットがいっぱいあるんだと納得しますね。 普段こういう風に見ていないので、なんか新鮮でした。 いや、アニメの演出に気を配りながらアニメを楽しんでいる方にとっては、この動画を見るまでも無い事だと思うのですが、僕はそういう観点で普段視聴し

Netmaker submitted its pitch deck to TechCrunch+, and today we're taking a close look at the deck the company used to raise its $2.3 million round.

前回は、大きな資源ポテンシャルをもち、原子力代替電源として適している地熱発電に対する期待が急速に高まっていること、開発のドライバーとなる再生可能エネルギー電力固定価格買い取り制度（FIT）の条件は事業者の要望に沿って決められたことを紹介した。今回は、地下資源開発に伴うリスクにどう立ち向かおうとしているのか、国立公園内の立地は実現できるのか、温泉旅館事業者との調整はつくのか、に焦点を当てて解説する。 蒸気供給事業と発電事業に分かれていた まず地熱発電のシステムを概観してみる（資料1）。地下のマグマの熱が地中の水に触れて、熱水・蒸気が生成され、貯留層に溜まる。ここに抗井（生産井）を通して熱水や蒸気を地表に噴出させる。熱水と蒸気を気水分離機（セパレーター）を通して分離し、熱水は減圧機（フラッシャー）を通して蒸気を発生させる。この蒸気をタービンに当てて発電する。発電システムとしてみた場合、熱水や蒸

昨年アメリカ経済学会会長を務めたオーリー・アッシェンフェルター（Orley Ashenfelter）*1が、今年初めの（おそらくシムズに交替する前の最後の）会長演説で、ビッグマックを用いた賃金の国際比較方法を発表したらしい（ジョン・テイラー経由）。 テイラーブログからリンクしている論文*2は会員しか読めないが、ぐぐってみると、例えばThe AtlanticやGlobalPostの記事で概要が紹介されているほか、こちらではアッシェンフェルターがLSE講演時に使用したと思しきスライドが見られる。 ビッグマックと言えばエコノミスト誌のビッグマック指数が有名であるが、ここではその考え方を一歩進めて、マクドナルドで一時間働いたらビッグマックを何個買えるか、という個数を示すBMPH（Big Macs Per Hour Of Work）なる指標を開発したとの由*3。 以下はスライドに掲載されていた200

楽天の三木谷浩史社長が新しい経済団体「新経済連盟（新経連）」を旗揚げする。楽天やサイバーエージェント、グーグル日本法人（東京・港）などインターネット系の有力企業などで構成する業界団体を6月1日に衣替えする。楽天は昨年、電力会社の発送電分離に慎重な姿勢を示した経団連から脱退していた。新団体ではネット企業以外にも門戸を開き、薬事法の規制緩和やネット選挙の解禁などに注力する。2010年に設立した「e

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電通は23日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）が保有するカカクコム株の大半を取得し、インターネット広告事業などでカカクコムと提携したと発表した。カカクコム株の約15%を握り、デジタルガレージ（20.1%）に次ぐ第2位株主になった。消費者がカカクコムのサイトを通じて発信する情報を利用し、ネット広告やマーケティングの新手法を開発する。カカクコムは価格比較サイトや飲食店情報サイト「食べロ

ついに東京都の浄水場でもホルムアルデヒドが検出されたようです。 ホルムアルデヒド問題　都の浄水場でも送水停止、断水の影響なし 2012.5.20 17:20 http://www.sankeibiz.jp/econome/news/120520/ecb1205201752004-n1.htm うむ、利根川水系の浄水場で有害物質のホルムアルデヒドが検出されている問題ですが、これで関東１都３県で取水停止措置が相次ぎ、千葉県では断水になる地域も出るなど生活への影響が広がっています。 これだけ広範囲で検出されるのは珍しく、関係自治体は汚染源の特定を急いでいるようですが、現段階で特定には至っていないようです。 ホルムアルデヒド自体は浄水場で検出されることは決してめずらしいことではありませんが、しかし、「基準値を超えるホルムアルデヒドが広域で長期間検出されるのは初めてではないか」（厚生労働省職員）との

関東の水道水を汚染したホルムアルデヒドについて、その発生源の特定が難航している。ほとんど絞り切れておらず、ネット上では、様々な憶測が流れているほどだ。 「東京都の水道も汚染されていましたし、その流れた量が半端じゃないんですよ」 ネット上では、根拠のない様々な憶測 関東3県で取水停止になり、千葉県では約35万世帯が2日間も断水する騒ぎになったことについて、汚染源を調べている埼玉県の水環境課では、こう明かす。 埼玉県では、汚染された利根川水系の最上流にある烏川に、発生源がある疑いを持った。そして、2012年5月19日に群馬県に協力要請に踏み切った。これを受けて、群馬県はこの日、烏川流域の7か所で、水道水に使う塩素を添加して生成するホルムアルデヒドを調べ、その結果を翌20日に発表した。 しかし、いずれも水道水としての国の基準値1リットル当たり0.08ミリグラムを大きく下回った。同時に、流域にある

B-CASの書き換え問題はまだ続くようです。先日スカパー・ＷＯＷＯＷと言った有料放送業者から見解が発表されましたが、B-CAS社からも同様に見解が発表されています。 Ｂ－ＣＡＳカード不正改造問題に関する当社見解 少なくともスカパーはB-CAS社に技術的対応を要請しているはずなのに、B-CASの見解は、それに関しては「早急に技術的な対応策を行う」とあるだけで、文の大半が刑事民事両面における法律上の対応ばかり書いています。そもそもダミー会社に毛が生えたようなB-CASそのものはなんの技術もないので下請けに丸投げするしかなく、見解もこう書くしかないわけですが、どことなく根本的問題解決は先送りにしたいという意図が見えます。 しかし、もはやそんな悠長なことは言っていられなくなってきました。すでに報告が届いていますが、PCでの視聴録画に限り、B-CASカードが一切不要になる、「ソフトCAS」の配布が始

今日は「東芝、テレビの国内生産を終了」とかを取り上げてぬるーくやろうと思っていたのですが、そうもいかなくなってきました。 先日書いたB-CAS書き換え遊びの件、どうやらさらに話が進み、もっとも多く出回っているだろうB-CASカード、M002でも書き換えが可能になってしまっている、ということなのです。今回は前回と違ってツールが再構築しなければならない形で用意されたために難易度が高いのですが、入手さえしてしまえばパソコンで録画システムを組める程度の技術のある人ならやり方を自分で調べて実行することも可能でしょう。 しかし、まさかここまで急速に話しが進むとは。現状ではまだ書き換えの出来ないカードも存在するようですが、もはや書き換え出来ないカードは少数派ではないか、とすら思えてきます。前回書いた時は一部のカードのみが可能だ程度の話だったので、そのカードが入手出来なくなってしまえば自然と沈下するだろう

漫画は児童ポルノに該当するのか――。スウェーデンの最高裁判所で、日本のエロ漫画を所持し逮捕された男性の裁判が5月16日から始まった。この事件、問題は単に漫画が児童ポルノに該当するのかどうかということだけではない。日本でも導入を求める声がある「児童ポルノ」所持の禁止がもたらす冤罪の可能性が現実になったものといえる。現在、裁判を争う当事者の男性を取材した。 この男性は日本漫画の翻訳者で、スウェーデンでも指折りの漫画専門家として知られるシーモン・ルンドストローム氏だ。事の発端は2009年の10月12日。その日、帰宅したルンドストローム氏は、自宅の前に2台のパトカーが停まっているのを見て驚いた。慌てて家に入ってみると、自宅は家宅捜索の真っ最中。彼の自宅に警察が踏み込んだ原因は、元妻からの通報だった。当時、彼は離婚した元妻と親権をめぐって争っていたのだが、元妻は裁判を有利に運ぶために「彼はペドフィリ

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2012年5月23日 水曜日 キーワード：バイテク メディア 食中毒 昨年（2011年）、ドイツを中心にヨーロッパで4000人以上の重症患者を出した腸管出血性大腸菌、Ｏ104（H4タイプ）による集団食中毒が初めて報道されたのが５月22日だった。Ｏ（オー）××とは、腸管出血性大腸菌を血清型によって分類したもので、数字（××）は確認された順番を示す。 ７月26日にドイツ政府から終息宣言が出されたが、死者48人と近年、例のない食中毒事件となった。エジプトから輸入したマメ科のフェヌグリーク（日本名はコロハ）のスプラウト（芽だし）が原因とほぼ特定され、事件は一応、収まった。しかし、初期段階では、発生源や原因菌が特定されず、別な野

The Justice Department has arrested and charged a Russian national for his alleged role in multiple LockBit ransomware attacks against victims in the U.S. and around the world. According to a criminal

「そもそも発症するガンに比べたら放射線の被ばくによる発症は微々たるものである」。この一年の間に随分聞かされた。例えば次のような例である。 もっと低い放射線量では、症状もなく、検査でも分かりませんが、発がんのリスクは若干上がるだろうと想定して、その管理を行なうべきだとされています。ただし、およそ100 mSv（ミリシーベルト）の蓄積以上でなければ発がんのリスクも上がりません。危険が高まったとしても、100 mSvの蓄積では極めて僅かな増加と考えられます。（0.5％程度の増加を想定して管理）そもそも、日本は世界一のがん大国で、2人に1人が、がんになります。つまり、50%の危険が、100 mSvあびてもほとんどそのがんになる危険性は変わりません。タバコを吸う方がよほど危険です。現在の1時間当たり1μSvの被ばくが続くと、11.4年で100 mSvに到達しますが、いかに危険が少ないか分かると思いま

ツイッター片瀬久美子先生のツイートより参りました。貴重な考察、大変に興味深く拝察いたしました。 EMの堆肥ですが、元データを見たところ、窒素以上にリン酸が多く含まれており、ご推察のような畜糞か動物性のものが大変に多く含まれた食品廃棄物あたりが主体であることは、まず間違いないだろうと思います。 であるとするならば、この窒素分が遅効性である可能性はかなり低いように思われますし、そもそも全窒素量が3%程度あって、遅効性というものが（炭素率などから考えても）想像できません。 また、これだけの量が無機化されて、その大半がアンモニアでとまるというのも現実的ではない気がします。 がんさんは「コマツナなどの葉菜類ならまだしも」とおっしゃっておられますが、この手の堆肥をこの量投入していれば、恐らく塩類集積から根やけを起こしてまともに成長しないと思いますし、そうでなければ間違いなくボケて巨大化するはずです。

日本原子力研究開発機構(JAEA)などで構成される研究チームは、ミクロな強磁性円盤から発生するスピン起電力の実時間観測に成功したことを発表した。 同成果は、京都大学化学研究所の小野輝男教授、小林研介准教授(現 大阪大学教授)、千葉大地助教(現 准教授)、大学院生の田辺賢士氏、東邦大学の大江純一郎 講師、物質・材料研究機構の葛西伸哉 主任研究員、大阪大学の河野浩 准教授、米マイアミ大学のS. E. Barnes教授、日本原子力研究開発機構先端基礎研究センターの前川禎通センター長らによるもので、英国科学誌「Nature Communications」オンライン版に2012年5月23日(英国時間)に公開される。 古典的な電磁気学では、磁場の時間的な変化が回路に起電力をもたらす。これは1831年にファラデーが発見した電磁誘導の法則であり、現代エレクトロニクスの根幹をなす法則だ。この起電力は磁場が電

筑波大学は、カーボンナノチューブ(CNT)の高効率光電変換機構を解明したと発表した。成果は、同大 岡田晋准教授と小鍋哲研究員らによるもので、米国物理学会誌「Physical Review Letters」のオンライン版で近く公開される。 研究では、単層カーボンナノチューブで光から電流の担い手となる電子・正孔対(励起子)への変換プロセスを詳細に調査。その結果、従来の半導体材料より大きな効率を持つ変換機構を理論的に解明し、これまで報告されている実験結果をうまく説明することに成功した。 現在、実用化されているシリコン太陽電池の変換効率は、33.7%が原理的な上限であり、新しい構造や新しい物理原理に基づく次世代高効率太陽電池の研究開発が盛んに行われている。その中でも、電子の運動方向が限定されているナノオーダーの物質を用いた多電子・正孔対(多重励起子生成)生成型太陽電池は有力な候補といわれている。こ

大阪府立大学の林晃敏 助教、辰巳砂昌弘 教授らの研究グループは、ナトリウムイオン伝導性を示す無機固体電解質を新たに開発し、それを用いた全固体ナトリウム蓄電池の室温作動に成功したと発表した。同成果は大阪府立大大学院工学研究科 博士前期課程2年の野井浩祐氏、同博士研究員の作田敦氏らと共同で行われ、英国科学雑誌「Nature Communications」オンライン速報版で公開された。 小型ポータブルデバイスの電源として広く普及しているリチウムイオン電池は、軽量かつ高エネルギー密度という特長を持っており、近年、電気自動車(EV)の駆動電源や家庭用蓄電池として用途を拡大してきている。使用用途の拡大に伴い、2次電池にはより一層の安全性と低コスト化が求められており、リチウムイオン電池にかわる、全固体ナトリウム蓄電池の開発が期待されるようになってきている。 ナトリウムはリチウムに比べて資源量が多く、産地