3,199人の新型コロナウイルス感染患者を元にした遺伝子研究の結果、感染時に重傷化や入院などに陥りやすい人は、ネアンデルタール人から受け継がれた特定の遺伝子を持つ人が多いことが判明したという。（nature、CNN、沖縄タイムス、AFP）。 国際プロジェクト「Covid-19 Host Genetics Initiative」の行った研究で、ヒトゲノムの染色体23本のうち、3番染色体の特定の場所に存在する遺伝子変異がSARS-CoV-2（新型コロナ感染症）重症例と関連している可能性があることが指摘されている。このことからネアンデルタール人の遺伝子の専門家らが、このDNA鎖を調査し、ネアンデルタール人から欧州人やアジア人に受け継がれたDNA配列と比較して調査を行ったという。 研究チームのマックス・プランク進化人類学研究所のスバンテ・ペーボ氏とヒューゴ・ゼバーグ氏によると、この重症化リスクをも

Anonymous Coward曰く、 オープンソースで開発されているテキストエディタ「Notepad++」の開発者が、「Free Uyghur（フリーウイグル）」エディションと名付けられたバージョン（Notepad++ v7.8.1）をリリースした。 開発メンバーであるDon Ho氏はブログで、「ウイグル人に関する抑圧的な行動や犯罪を止めるよう中国政府に圧力をかけることができれば幸いです」と書いた。しかし、それは中国人の怒りを買うことにつながった。 GitHubのNotepad ++のページには中国語で書かれたスパムが殺到することとなった。現時点では中国関連の話題については削除が行われ元に戻っている。それだけでなくGitHubやDon Ho氏のブログにもDDoS攻撃が行われているようだ。 Don Ho氏は「一般的には、ソフトウェア/ビジネス営利企業は政治を混ぜることを避けようとする」と述

今年9月、LinuxやUNIX系OS向けのデスクトップ環境「GNOME」の一部として開発されている写真管理アプリケーション「Shotwell」で特許問題が発生している。 Rothschild Patent Imaging（PRI）という特許管理会社によると、Shotwellは同社の持つ「ワイヤレスでの画像伝送」特許を侵害しているという（ZDNet）。同社はこれを根拠に、ライセンス契約を締結しなければShotwellの開発は継続できないと主張しているという。 これに対しGNOMEはPRIについて「パテントトロル」だとし、根拠のない特許侵害を主張しているとして全面的に争う姿勢を明らかにした（GNOMEの発表）。 GNOMEはPRIに対し金銭を支払うことで「作業や金銭的コスト、ストレスは少なくなる」としつつも、それは間違ったことであるとし、そうすることでこの特許が有効であり、また他者に対する攻撃

会津若松市がOpenStreetMapをベースにハザードマップを作成し、12月より配布を開始しました。 現在市のサイトからPDF版がダウンロード可能となっており、国や県の配布している災害関連のデータに加えて、OpenStreetMapの建物や道路の情報が使用されていることが記されています。 OpenStreetMapは、誰でも自由に使用できる地図の作成を目標とした、有志によって進められている活動です。それ故に地図情報の充実度はコミュニティの活発さ次第で差がありますが、会津若松市周辺の情報量はかなり充実していて、その活発さがうかがい知れます。 会津若松市といえば以前からLibreOfficeの採用やオープンデータなど先進的な取り組みに力を入れてきた自治体ということもあり、今回の採用もうなずけるものがありますが、これをきっかけにほかの自治体でも採用が広がるかもしれません。また逆に、自治体側から

ソフトウェアはオープンソース化することにより、創造的なサービスを効率的に提供できたり情報を共有することにより技術基盤をより強固なものにできる。しかし、電気自動車に関して言えばオープンソース化は悪いアイディアであると言わざるを得ない (Green Car Reports の記事、本家 /. 記事より) 。 その理由として、電気自動車のオープンソース化はシステムパラメータの変更などを購入者が行いやすくなることが挙げられる。購入者が電気自動車内のソフトウェアプログラムのパラメーターを勝手に修正することにより、走行中のトラブルや事故などにつながる可能性が高くなるからだとしている。電気自動車のソフトウェアの変更は、ガソリン車の燃焼機空気比の調整やエアフィルターの交換ほどには簡単ではない。実際に Fisker の「Karma EcoSport」はメーカー側のソフトウェア設定の不具合でリコールにつながっ

英国内の学校法人に対して、学習管理システムをオープンソースソフトウェアに移行することで費用削減を実現できることを提唱し続けてきたJohn Spencer氏がブログ上で、オープンソースへの移行がIT技術者の就職先を奪うことになっている状況を認めていたとのこと（本家/.、COMPUTER WORLD UK記事）。 氏によれば、学校法人はオープンソースソフトウェアによるICT環境を整えるまでの間、ソフトウェアのインストール、認証設定、フィルタリング、バックアップ、セキュリティー、ストレージなどを行うのに多くのIT技術者の助けを必要としていた。しかし一旦環境が整った今、学校側はこうした技術者を雇う事をやめてしまったのだという。 また今後はWeb2（Webを通じてさまざまなアプリを利用するWeb 2.0のことだと思われる）技術が学校ICTを独占するようになり、その果てに英国内の学校におけるIT技術者

ストーリー by hylom 2011年02月24日 18時59分 ITスキルが高くないとLinuxは難しいのかもしれない 部門より ドイツ政府は、外務省にて使用されているデスクトップOSをLinuxからWindowsに戻すことを明らかにした（本家/.記事）。 独外務省は2001からサーバをLinuxに移行し始め、デスクトップフトウェアにもFirefoxやThunderbird、OpenOfficeなどのオープンソースソフトウェアの使用を2005年より進めてきたという。 オープンソースの利用は、特にサーバ関連においては価値が認められるとしながらも、トレーニング面やプリンタやスキャナなどのドライバ周りにおいては、適応および応用の面のコストが予想よりも大きかったとのこと。2007年頃には「コスト削減の可能性」が謳われていたが、具体的な数字は明らかにされていないとはいえこれも「限られた範囲でしか

Wikiシステムの特長を生かすことに最も成功しているのが、言わずと知れたWikipediaだろう。日本語版は英語版、ドイツ語版について第三位の訪問者数を誇る。しかし、その日本語版Wikipediaに異変が起きている。 Wikipedia Statisticsによれば、日本語版WikipediaのWikipedian人口は2007年9月1123人を記録して以来急速に減少し、昨年末時点では390人となってしまった。記事数の増加は英語版が16万articlesまでほぼ指数関数的に増加してきたのに対して、日本語版は月刊の新着記事が毎月減少し、記事数は3万articles程度でほぼ頭打ちしている。現状でこの傾向が最も顕著なのは日本語版のようだ。 かつては、ニュース性の高い記事もそれなりに作られ、まさに紙の百科事典ではできない百科事典たりえたWikipediaだが、このままWikipedianが減って

本家/.にIs Open Source Software a Race To Zero?という興味深い記事が掲載されている。 この記事のタレコミ主はオープンソースソフトウェアを開発し、そこから派生した商用製品で収益を上げていたそうだが、フリー版のソフトを拡張したり、ユーティリティを作成するオープンソースプロジェクトが登場し、そして最終的には（オープンソースプロジェクトによって拡張された）フリー版は5000ドルの商用版と同じくらい優れたものになってしまったそうだ。これによりタレコミ主のビジネスモデルは破綻してしまった、と主張している。 この記事のタレコミ主は、「オープンソースは最終的にはコストを0に近づける競争なのか？ 10年後には（特定の用途に）カスタム化されていない有料のソフトは無くなってしまうのか？ また、ソフトウェア産業はいまと同じように存在できているのだろうか？」などと疑問を投げか