![悪魔のアドフラウド14の手法まとめ ―― いまのネット広告は落とし穴だらけ! | 初代編集長ブログ―安田英久](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/a66f805f61c429b3e4e22454461aed4fb8a7c79e/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fsites%2Fdefault%2Ffiles%2Fstyles%2F1200x630%2Fpublic%2Fimages%2Fnakanohito%2F2017%2F20171024_ogp.png%3Fitok%3DCNtf3pRM)
インバウンドマーケティング支援ツール「HubSpot」を提供する、米国HubSpot社のパートナー企業であるマーケティングエンジン主催のイベント「HubSpot Day in Tokyo」が6月7日に東京で開催された。 マーケティングのキーワードとして聞かれるようになった“インバウンドマーケティング”とは何か。現代におけるマーケティングの潮流とともに、従来の狩猟型から農耕型のマーケティングへシフトしなければならないと、マーケティングエンジンの高広伯彦氏は講演で語る。 マーケッターはメディアの変化よりも顧客に目を向けるべき 今、世の中の情報量と、1人が消費できる情報量が乖離している。これだけ情報量が増えてくると、消費者が耳をふさぐ機会が増え、邪魔な情報を増やしてもなかなか見てもらない状況。情報選択の時代であり、マーケッターは選択の中にどうやって入っていくかを考えなくてはならない。 新しいメデ
次のようなアルゴリズムでコンピュータが自動的に判断しています。順に説明します。 SmartNewsで対象となる情報は、インターネット上で固有のURLについてユーザーが何らかのアクションを起こしているものです。その情報の内容がどの言語で記述されているかを判断します。その情報がどのカテゴリに属するか、カテゴリ分類します。その情報の類似判定をします。これは、多様性のある情報を届けるためで、同じような内容が重複しないようします。また、情報が重複している場合は、情報の早さや人によく見られているといったさまざまな要素を総合的に判断して一番良いと判断されるものを選定しています。さらに、そのなかで注目度判定を行います。注目度判定にもいろいろな指標がありますが、たとえば以下があります。ソーシャル上でどのくらい反応があるかSmartNewsで実際に配信したときのユーザーの反応たとえば、SmartNewsで配信
プライバシーポリシーの2つの役割とはプライバシーポリシーとは、個人情報およびプライバシー情報の取り扱い方針(ポリシー)を定めた文書です。利用規約とプライバシーポリシーは、いずれもサービス提供に関する条件などを記載した文書であるため、理屈のうえではプライバシーポリシーの内容を利用規約の中に埋め込むこともできます。 しかし、個人情報やプライバシー情報を取り扱うウェブサービスは、ほとんど必ず、独立したプライバシーポリシーを用意しています。これは、それだけ情報の取り扱いに慎重さが求められていることの表れと言えます。 また、個人情報保護法においては、「利用目的」「第三者提供」「保有個人データに関する事項」などに関する規制があり、ユーザーから個人情報を収集し、また利用等をする際には、一定の事項について公表することが義務づけられています。プライバシーマークを取得している会社では、さらに法律よりも厳しいル
DSP(広告主向けプラットフォーム)やAd Exchange(アドエクスチェンジ)、また一部のアドネットワークなどで出稿したネット広告は、予期せずとんでもないサイトや内容の相性が悪いページに広告が掲載されてしまっているかもしれない。そうなれば、長い時間をかけて築いてきた企業ブランドを損ねてしまう。 ネット系の企業や広告代理店(特に若い人)は、企業のブランド価値と、それを育て守ることの重要性を改めて認識するべきかもしれない。 「とはいえ、いろんなアドネットワークとかDSPとか使わないと、ROASをキープしてインプレッションの幅を増やせない……」という人も多いだろう。 そういう人のために、この記事では、 ブランド保護に利用できる「アドベリフィケーション(アドベリ)」というアドテクに関して解説したうえで、大和ハウス工業がブランド保護のためにアドベリツールを利用してDSPを通じて出稿した事例を紹介
2014年2月、LINEが発表した、「LINEビジネスコネクト」は、LINEと企業システムとの連携を可能にすることで、企業CRMの形を劇的に変えるものとして業界を震撼させた。今や、LINEを知らないというマーケターはいないだろう。登場から数年で、LINEのユーザーは世界で3億7000万、国内で5000万を超え、老若男女のコミュニケーションに欠かせない生活インフラへと成長した。企業からの広告が無視される時代に、LINEはいかにして顧客とのコミュニケーションを実現しているのだろうか。 ソフトバンク・テクノロジーユーザー会の基調講演で、LINE株式会社 広告事業部 グループ長 執行役員の田端信太郎氏は、「LINEが変えるマーケティングの未来 ~広告が無視される時代になぜLINEの企業スタンプは無視されないのか?~」と題して登壇した。 LINEのユーザー数は急速に増え続けており、講演の2日前の時点
カスタマージャーニーマップを使う3つのメリット顧客体験の分析にカスタマージャーニーマップを使うメリットとして、次の3つが挙げられます。 視野が広がるWeb担当者が考える施策は、PCやモバイルなどの媒体に視線が向きがちです。しかし、顧客の行動文脈から施策を考えるようにすると、もっと広い視野で施策を検討できるようになります。PCやモバイルだけにとどまらないリアルとの連携や、普段はあまり思いつかないような施策の立案が可能になります。 複雑なデータが直感的に把握できる顧客の体験は、「目的」「行動」「タッチポイント」「思考・感情」など、さまざまな要素の集合として構成されています。これらのすべてを把握することは非常に困難ですが、カスタマージャーニーマップを活用することで全体を見渡せるシンプルな形に整理できます。 施策立案が考えやすくなるカスタマージャーニーマップは、顧客の体験の中でも特に「行動と媒体」
オンラインビデオ広告は、静止画のバナー広告のシェアを置き換えていくと予測され、RTBによる配信も可能だ。広告主側での購買コントロールも可能であり、「RTBによってさらにオンラインビデオ広告がドライブする可能性がある」と山本氏は話す。 これまでのオンライン広告の流れを説明する山本氏は、まず広告枠がRTB化されて一括で購買できるようになり、これらにオーディエンスデータなどを連結することで、狙ったオーディエンスにピンポイントで広告を配信できるようになったことを示す。そして、現在はどのようなものを配信するかが重要となってきており、広告枠をリッチ化して音声や動画を配信できるような流れになってきているのだ。 ここで、山本氏はRTBの広告主側と配信側でどのようなメリットがあるかに話を移す。広告主側としては、これまでメディアが決めていた広告枠単位ではなく、広告主が配信を管理できるようになった。また、単一の
今日は、ターゲティング広告とプライバシーポリシーに関して。業界団体「DDAI」の設立と一括オプトアウトページの開設で、日本のWeb担当者や広告主企業にとって一歩良い状況に進んだというお話しです。 御社ではリマーケティング広告やターゲティング広告を利用していますか? 利用している場合、プライバシーポリシーではどのように記載していますか? さまざまなターゲティング広告を利用するようになると、プライバシーポリシーのページの記述が大変になりますよね。 利用している各プラットフォームに関して、データ扱い方針を確認したりオプトアウトしたりするためのURLを記載しなければいけないですからね。また、そうしたページが英語でしか開設されていない場合は、自社の大切なお客さんに「英語で確認してね」と頼むことになり、なかなか心苦しいものがあります。 しかし、そうした状況が少し改善されました。 3月14日に、ターゲテ
タイアップ(記事)広告ってバナーより効果があるの? コンバージョンにちゃんと貢献しているの? 広告主の方のなかで、インターネット広告の出稿先の1つとして「記事広告」を検討したり、実際に実施したことがある方はどのくらいいるでしょうか。 記事広告とは、簡単にいうと広告主が直接発する言葉ではなく、第三者目線で作られたコンテンツによって消費者へと訴求するものです。バナーなどの決められた枠に対して自社の広告素材を配信する「純広告」とは違った、記事広告ならではの特徴を持っており、自社のマーケティング施策の一環として活かしていくことができれば、お客様との新たなコミュニケーション方法を発見できるかもしれません。 とはいえ、いざ予算を使ってコンテンツを作るとなると、実際の効果が気になるものです。バナーやリスティング広告のアトリビューションについて議論される機会は多くなってきましたが、記事広告のアトリビューシ
今日は、少し技術的な話ですが、Web担当者も知っておくといい知識を。テーマは「HTTPヘッダー」です。知らなくてもWebサイトは作れますが、知っておくとサイト上での仕組み作りの視野が広がるかもしれません。 ブラウザでWebページを表示するときに、ブラウザはWebサーバーと通信しています。そのときに使われるのが「HTTP」というルールです。 HTTPは「HTTPリクエスト」と「HTTPレスポンス」に分けて考えます。ブラウザがサーバーに「このページを見たい」と頼む通信が「HTTPリクエスト」で、そのリクエストに応えてサーバーがブラウザに返す通信が「HTTPレスポンス」です。 まず、ブラウザ → サーバーの「HTTPリクエスト」から説明しましょう。 HTTPリクエストはブラウザが送るものですから、HTTPリクエストを作るのはブラウザです。サーバーは、受け取ったHTTPリクエストの内容からどんな情
今日は、SEOとアクセス解析とに関係するグーグルの動きについて解説します。なんと、アクセス解析でユーザーの検索キーワードを詳しく調べられなくなっていくかもしれないのです! 検索キーワード「(not provided)」グーグルは10月18日に、ウェブ検索のSSL(HTTPS)化を進めることを発表しました。具体的には、グーグルアカウントでログインしているユーザーが、グーグルのウェブ検索を行う場合、これまでのhttp(通常のページ)ではなく、SSLで通信が暗号化されるhttpsになるように、今後数週間にわたって変えていくとのことです。 これはグーグル全体のSSL化推進の動きの一部であり、暗号化されること自体は良いことなのですが、Web担当者にとってはちょっとした問題になる可能性があります。 というのも、グーグルの検索結果ページがSSL化されると、ユーザーがどんな検索キーワードで検索してサイトに
まず紺野氏は、デジタルマーケティングの潮流としてビッグデータ化が進み、ソーシャルメディアやスマートデバイスなどの普及以前と比較し、より複雑になっていると話す。 そうしたなか、最近は広く告げる「広告」が「狭告」に変わり、面に対してではなく人に対して予算を使う、ターゲティング広告が注目されているという。 チャネルやデバイスも多様化し、デジタルマーケティングはより大きく、複雑化してきている。増大するデータをうまく活用すればその恩恵を受けることができるが、うまく使えなければ他社との競合差別性がなくなってくると紺野氏は説明する。増え続けるデジタルデータを「保持」し、「分析」して「運用」することが必要になってくる。 そこで必要となるのが「アドテクノロジー」を使った広告の「統合管理」だ。なかでも、「リターゲティング」の注目度は高く、企業やサービスに何らかの興味があると想定される、サイトの訪問履歴のあるユ
●ジョナサン 今回の来日が、ジョシュさんにとっての初めてのアジアの体験ですよね。 ●ジョシュ そうですね。今回の来日の主な目的は、ad:tech Tokyo 2009での基調講演です。「マーケティングの未来像 デジタルによる広告の転換期」と題して、なぜ今デジタルメディアが重要なのか、そして、それをどのようにマーケティング戦略に取り入れていくべきか、事例やデータを用いながら日本のみなさんにわかりやすくメッセージを届けたいと思っています。 ちなみに、8月の終わりから9月の第1週にかけて日本に行きます。基調講演以外にも、滞在中に何社かの方とミーティングする予定ですし、ソーシャルメディアに関心のある人たちとのカジュアルなネットワーキングイベント「Tweetup in Tokyo with @jbernoff」も開催します。日本のみなさんがTwitterなどのソーシャルメディアをどのように利用してい
「Eコマース新たな可能性」「オムニチャネル化戦略」 「ソーシャルメディア活用~O2O」 本イベントの基調講演テーマは3つ Eコマース新たな可能性オムニチャネル化戦略ECサイトのソーシャルメディア活用~O2Oいずれも重要なテーマです。 11月13日(水)の基調講演では、今年、医薬品のネット販売が最高裁で容認され、今後まずますの成長が期待されるケンコーコム株式会社 後藤 玄利氏に、「健康EC サイト「ケンコーコム」の成長軌跡と今後の展望について」、またテレビショッピング最大手であるジュピターショップチャンネル株式会社 篠原 淳史氏には、ネットとの融合、マルチチャンネルへの取り組みについて語っていただきます。 11月14日(木)の基調講演は、ソーシャルメディア活用の可能性「LINEが考えるEC」をテーマに、LINE株式会社 島村 武志 氏 にご登壇いただきます。 またパネルディスカッションでは、
マーケティング施策として活用されるメールの主な目的は、下記の2つに分類することができます。 メールからウェブサイトへ誘導し、商品やサービスの購入やセミナーなどへの申し込み(短期的な目的) 継続してコミュニケーションをとることで、自社のサービスやブランドに対して良い印象を持ってもらいたい(中長期的な目的) 当然、メールの効果はこの目的がどれくらい達成されたかによって測定されます。短期的な目的に対する効果の測定には、開封数やクリック数、コンバージョン数といった指標が利用され、中長期的な目的に対する効果の測定には、ブランドイメージの変化などを質問したアンケート結果が利用されるケースが多いかと思います。 メールマガジンの運用担当者は、そのどちらも達成することを目指されているとは思いますが、日々の運用の中では短期的な指標の向上へ比重が置かれることになるのではないでしょうか。 そのため、日々の運用にお
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