特殊清掃人として孤独死の最前線に立つ石見氏によれば、中年の孤独死には共通する特徴があるという。50代の独身男性が都内自宅で孤独死していたケースでは、遺体発見時には死後3か月が経過。メーカー系プログラマーとして活躍していたが、糖尿病で療養中だった。この男性の部屋も例に漏れず大量のゴミが床を埋め尽くしていたが、整理収納に関する書籍が複数発見されたという。自身の生活に危機意識を持ちながらも抜け出せなかったようだ。 「ほかにも『健康は精神の安定から』などといった自戒メモが大量に残されていることも、中壮年男性の孤独死現場にはよくあります。また、アニメのDVDやフィギュア、ワインなどの収集品が大量に残されていることが多いのも特徴。アウトドアな人よりは、インドアな人が孤独死に陥りやすい」 厚生労働省が発表した平成27年版「厚生労働白書」によると、日本人男性の生涯未婚率（50歳までに一度も結婚したことがな

SMBCコンシューマーファイナンス調べ　「貯蓄ゼロ」の20代は18.2%、貯蓄額は平均72万円で前回調査から19万円増加、既婚者では貯蓄額がコロナ禍前から大幅増加20代の金銭感覚についての意識調査2021 SMBCコンシューマーファイナンス株式会社（代表取締役社長：金子 良平、http://www.smbc-cf.com/、サービスブランド「プロミス」）は、2020年11月6日～9日の4日間、20歳～29歳の男女を対象に「20代の金銭感覚についての意識調査2021」（*）をインターネットリサーチで実施し、1,000名の有効サンプルの集計結果を公開しました。（調査協力会社：ネットエイジア株式会社） *前回調査である「20代・30代・40代の金銭感覚についての意識調査2020」は2019年12月に調査（2020年3月12日発表）しております。 ［アンケート調査結果］ 【20代のお小遣い・貯蓄事

田舎育ちだけど、10年くらいは東京で生活してたときがある。 東京での生活は楽しかったし、友達も多く出来た（恋人はできなかった）ので、東京を離れるなんて事は、ほとんど考えた事もなかった。 このまま東京で一生暮らして行くんだろうな、と漠然と思っていた。 だから家業を手伝う為に帰ってきてほしいと父親に言われたときは、本当に悩んだ。 というか嫌で嫌で仕方なかった。 しかし、あるとき急に気持ちが変わった。 それはお盆休みに帰省したときだった。 新幹線を乗り間違え、途中の駅で本来の新幹線が来るのを待っていたときだ。 なんとなく駅のホームから見える空を眺めていた。 真っ青な空と、その下に真緑の山並みが見えていた。 何てことはない風景だった。 それを見たとき「うわぁ、空が広い」と思った。 その気持ちが物凄く新鮮だった。 東京で暮らしている人には、この「空が広い」という意味がわからない人もいるかもしれないけ

「休メール日」を設定する世界的企業 カナダのブリティッシュコロンビア大学のエリザベス・ダン准教授らの共同研究に、「注意力の散漫が幸福度に与える影響」についての研究があります。 この研究では、2つのグループに分け、一方はいつもどおりに仕事をしてもらい、もう一方には「メールのチェックは1日3回だけ」と制限し、1週間過ごしてもらいました。そして1週間後に、2つのグループの幸福度を計測したところ……1日3回に制限したグループのほうが、ストレスが低く幸福度が高くなったという結果が出たのです。 世界的IT企業「インテル」の情報テクノロジー部門では「休メール日」を設けています。この部門は1週間あたり約350通のメールを受け取り、その対応にスタッフ一人ひとりが週20時間を費やしています。 そこで、毎週火曜日を「休メール日」としてメールと電話を4時間遮断し、中断なしでものを考えることができる時間を作るように

新型コロナウイルスの影響について文化関連の団体が俳優や音楽家などを対象にアンケート調査を行ったところ「コロナ禍で死にたいと思ったことがあるか」という質問に対して3割以上が「ある」と回答するなど、厳しい現状が浮き彫りとなりました。 この調査は、文化関連の30以上の団体が参加する「演劇緊急支援プロジェクト」が先月31日から今月7日にかけてインターネットを通じて行い、俳優や音楽家など文化芸術活動に携わる5378人から回答が寄せられました。 この中で、自粛前と比べた収入について回答した人の5％余りにあたる286人が「無収入」と答えたほか、さきざきの新しい仕事の依頼があるかという質問には、1656人が「まったくない」と答え、回答した人の3割以上を占めました。 また、「コロナ禍で死にたいと思ったことはあるか」という質問に対しては3割を超える1725人が「ある」と回答し、厳しい現状が浮き彫りとなりました

女性のパート・アルバイトで仕事が半分以下に減り休業手当も支払われない「実質的失業者」が、昨年12月時点で90万人に上ることが野村総研の推計で分かった。女性全体の公式統計の失業者数と足し合わせて試算すると、完全失業率は2・4％（昨年11月、季節調整値）から5％強に上昇するという。（渥美龍太） 菅義偉首相は今月の記者会見で「失業率は主要国の中で最も低い水準」と強調している。しかし、新型コロナウイルス禍が公式統計の水面下で、雇用に深刻な影響を与えている実態がうかがえる。 同総研は昨年12月、コロナの影響が集中する女性のパート・アルバイトを対象にインターネットアンケートを行い、仕事が減った5150人の回答を分析。収入の激減で失業に近い状況に置かれた人を実質的失業者とみなし推計した。