｢Apple Watch｣を修理に出す際、バンドやその他アクセサリは返品されないので注意が必要 2020 4/24 Appleが「Apple Watchを修理に出す準備をする」のサポートドキュメントの英語版を更新し、「Apple Watch」を修理に出す際にバンドやその他のアクセサリを一緒に送付してしまった場合、そのバンドやその他のアクセサリを返品出来ないことを追記しています。 Appleは「Apple Watch」を修理に出す場合、バンドやその他のアクセサリを一緒に発送する必要はなく、取り外してから発送するように案内しているのですが、英語版のサポートドキュメントが4月23日付けで更新され、一緒に発送してしまったバンドやその他のアクセサリは返品出来ないとの内容が追加されています。 今のところ日本のドキュメントはまだ更新されていないのですが、同様の措置となる可能性が高い為、「Apple Wa

Apple Watch Series 6、血中酸素飽和度が計測可能か　iOS 14のコード内から発見 心電図（ECG）機能も改良、高すぎる心拍数でも正確に計測可能に Appleは、新型Apple Watch（Apple Watch Series 6）で血中酸素飽和度の計測機能を実装する可能性がある。9to5Macが入手した「iOS 14」のコードから発見した。 血中酸素飽和度は一般的に96〜99％は正常値とされ、体に疾患があったり体調不良などを起こしていると数値が低下する。株式会社日本医療器研究所によると、一般的に90％を切れば（急性）呼吸不全と判断される。平常値から唐突に3〜4％の下降した場合、何らかの急性の疾患を引き起こしている可能性があるという。 これまでのApple Watchには実装されていないが、内蔵されている心拍センサーは血中酸素飽和度を計測できるとされている。今秋発売される

Appleが自社製チップ搭載のMacを来年にも発売する、と米Bloombergが報じています。 チップ開発チームのコードネームは「Kalamata」 今年発売が期待されているiPhone12シリーズに搭載見込みのA14チップをもとに、Appleが自社製システム・オン・チップを開発していることが明らかになりました。 Apple社内のコードネーム「Kalamata」のチップ開発チームは、すでに複数のチップの開発を行っており、現在Macモデルにチップを供給しているIntelからの離脱が今後さらに進む見通しです。 2021年にARMチップ搭載Macが発売される？ Bloombergによれば、Appleは来年最低でも1つのARMチップ搭載Macモデルの発売を計画しており、チップの生産は台湾のTSMCが担う見込みとのことです。 チップは、次期iPhoneとiPad Proモデルへの搭載が予定されている

2020年秋の「iPhone12」について、5Gの超高速通信に対応するミリ波（mmWave）対応モデルの発売地域は、アメリカに限定されるだろう、との予測を証券会社Wedbushのアナリストが発表しました。 「iPhone12」の発売は10月〜12月、ミリ波対応は米国限定 「iPhone12」は、iPhoneシリーズとして初の5G対応モデルになると噂されています。 しかし、5Gの特徴のひとつ、超高速通信を可能にするミリ波には、アメリカ向けモデルだけが対応する、との予測をWedbushのアナリストであるダニエル・アイブ氏が公開しました。 また、アイブ氏は、「iPhone12」は例年どおりの9月には発売されず、10月から12月の間に発売される、と述べています。 なお、同氏は3月末に「最悪のシナリオ」として、2020年に5G対応iPhoneが発売されない可能性もある、と予測しています。 高速なミリ

2021年の発表が噂されるiPhone SE Plusには、A14、水滴型ノッチ、電源ボタン内蔵Touch IDが搭載されるとの予想を、Svetapple.skが伝えました。 iPhone8 Plusとは別物 iPhone SE Plusは、iPhone SE（第2世代）のデザインのままディスプレイサイズを拡大し、カメラを強化したモデルではなく、これまでとは「Plus」の意味合いやデザインが大きく異なる製品になると、Svetapple.skは予想しています。 同メディアによれば、iPhone SE Plusは、水滴型ノッチのある5.5インチか6.1インチのディスプレイ、SoCはA13ではなくiPhone12への搭載が噂されるA14、電源ボタンに搭載されたTouch IDを採用する可能性があります。 新開発モデルであることが遅延の理由か iPhone SE Plusの発表時期に関し、ジョン・

Appleが、Beatsブランドの新しい完全ワイヤレスイヤホン「Powerbeats Pro 2」の発売を準備している可能性が浮上しています。MySmartPriceが、Appleの新しいワイヤレスイヤホンが、マレーシアの無線通信機器などに必要な認証を取得していることを発見しました。 マレーシアでSIRIM認証を取得 無線通信機能を有する機器をマレーシアに輸出する場合、事前にマレーシア標準工業研究所によるSIRIM認証を取得する必要があります。 現地時間4月22日、モデル番号「A2453」と「A2454」のワイヤレスイヤホン（左右1つずつ）が、SIRIM認証を取得したことがわかりました。ただし標準工業研究所のデータには、モデル番号以外の情報は記載されていません。 FCCからも認証を取得 Appleは現地時間4月15日、米連邦通信委員会（FCC）から、これとまったく同じモデル番号のワイヤレス

iPad Air 4は11インチ型iPad Pro 2018をリネームした製品になると、Tailosive TechがYouTubeチャンネルで予想しました。 11インチ型iPad Air 4 iPad Air 4は、11インチディスプレイに埋め込み型指紋認証を搭載したモデルになると噂されていますが、11インチ型iPad Pro 2018をリネームした製品になる可能性が高いとの予想をTailosive Techが伝えました。 現行製品であるiPad Air 3は細部に違いはあるものの、基本的には10.5インチ型iPad Proをリネームした製品である点を、Tailosive Techは今回の予想の理由にあげています。11インチ型iPad Pro 2018をリネームした製品になった場合は、Face IDも継続して搭載される可能性が高いと予想しています。 別ソースの、ディスプレイに埋め込み型指

AirPods（第3世代）は来年、次世代AirPods Proは2022年に登場か？ 2020 4/24 Appleサプライヤーに独自の情報筋を持つ著名アナリストのミンチー・クオ氏が、Appleの次期AirPods、次世代AirPods Pro、Appleブランドのハイエンドオーバーイヤーヘッドホンの登場時期についての新たな予測を発表しました。 次期AirPodsの外観デザインは現行モデルとほぼ同じに？ 「AirPods（第3世代）」は、2021年上半期に量産体制に入り、新しい内部構造のデザインが採用される見通しです。第2世代のAirPodsの見た目が初代AirPodsからほとんど変わらなかったのと同様に、第3世代も外観デザインはほぼ同じになるとみられています。 「AirPods Pro（第2世代）」の大量生産が開始されるのは、2021年の第4四半期（10月〜12月）か、2022年第1四半

iOSデバイスの通知の中で一定のキャラクター列を含むテキストが表示されると、ホーム画面関連機能を統括するソフトウェアにバグが生じる「テキスト爆撃」が起こっている、と報告されています。 2年前のテルグ語を含むテキストで生じるバグと類似か iOS13、iPadOS13で通知として受け取ると、ホーム画面およびそれに付随した機能（通知センター、コントロールセンター、Spotlight検索等）を管理するソフトウェア「SpringBoard」の再起動が止まらなくなる、キャラクター列が存在することがわかりました。 「テキスト爆撃」と巷（ちまた）で呼ばれる今回のバグは、2018年のテルグ語（インド南東部のアーンドラ・プラデーシュ州およびテランガーナ州の公用語）の文字を含むテキストを受け取るとデバイスでiMessageの立ち上げができなくなる問題と似ています。 複数のメディアの報道によると、イタリア国旗の絵

新型コロナウイルスが猛威をふるっているため、Apple従業員たちは自宅からのリモートワークを強いられていますが、特に小さな子どもを抱えるスタッフは子育てと仕事の板挟みになり、疲弊していると米メディアCNETが伝えています。 4月中旬にバーチャル会議を開催 Appleは、4月半ばに全社員参加のバーチャル会議を催し、新型コロナウイルスをめぐる現在の状況について説明しました。 中でもAppleは子どもを持つ親へのサポートに焦点を当てており、柔軟なスケジュール調整や、ニーズに応えるよう努力しているとのことでしたが、それでも小さな子どもを抱える従業員たちは疲弊していると感じていることがわかりました。 締切やスケジュール調整に柔軟に対応もサポートは不十分との声 Appleで人事担当バイスプレジデントを務めるディアドラ・オブライエン氏は、「多くの親たちがホームスクーリングと仕事のバランスをとっていること

Apple Watchが発売されて2020年4月24日で5年を迎えた。そうした中、『Forbes Japan』のウェブサイト版が「アップルに破壊されたスイスの時計業界」という大仰しいタイトルの記事を掲載した。通読し、その後、反論にも目を通した。 それぞれの主張は興味深かったが、残念ながら、いずれも十分な説得力を伴っていなかった。というわけで、時計の世界に生きている筆者はApple Watchを含むスマートウォッチの台頭をどう見ているのか、そして未来に何が起こるのかを、少しばかりの裏付けと共に述べようと思う。 スマートウォッチの普及は時計業界にとってプラスに 結論を先に言うと、長期的に見れば、スマートウォッチの普及は時計業界にとってプラスになる、だ。以下は、その論拠となる。 2015年4月24日Apple Watchがリリースされたとき、筆者は2015年がスマートウォッチ元年になると紙面に記

⭐それは自民の支持率の下落とともに起きた 立憲民主党の支持率の下落には、単なる一つの政党の事情をこえた問題があります。それというのも、同時期に内閣支持率と自民党の支持率が下落し、新型コロナウイルスへの政府対応を多数の国民が支持していないことが世論調査から明らかであるからです。 政府の対応がまずいのであれば、ドイツのメルケルやイギリスのジョンソン、ニューヨークのクオモらを横目で見て、国民は「自民に変わる党はないか」「より真っ当な政府が欲しい」と思うでしょう。しかし野党はその思いにこたえて支持率を伸ばすことができなかったのです。 一人一人の考えには違いがあり、世論はそうした人々の総体を扱うわけですから、どのような変化であれ単一の理由を挙げ、「このせいでそうなったんだ」と語るのは乱暴であり間違ったことです。 そういったことを承知の上で、ここでは直近の支持率の動き――特に立憲民主党と自民党の支持率

菅官房長官が人生相談、コロナ渦中に　雑誌で連載スタート 2020年04月24日17時05分 菅義偉官房長官が２４日発売の雑誌「プレジデント」で、人生相談に応じる連載をスタートした。菅氏は新聞の人生相談を愛読しているといい、初回は新入社員の仕事に関する悩みに自身の苦労話を織り交ぜながら辛口で答えた。 新型コロナ対応で浮かんだ亀裂　菅氏「失権」　重み増す今井補佐官 相談者は今春に新卒で就職した女性。留学経験があり英語が得意なのに職場で生かせず、上司に理不尽に怒られると訴え、会社を辞めてもいいかと尋ねた。 菅氏は「厳しいことを言うようだが、『学生生活と社会人生活は別』」と指摘。自身が政治家になるまでの曲折を振り返りつつ、「せっかく入った会社。社内に自身の能力が生かせる仕事がないか探してみたら」と提案。「見つかれば私のようにアクセル踏みっぱなしになるかもしれない」と応援した。連載は月２回という。

マスクを着用して参院決算委員会に臨む安倍晋三首相＝国会内で2020年4月1日午前9時53分、竹内幹撮影 新型コロナウイルスの感染拡大防止に向け、政府が妊婦向けに配布する布マスクに汚れなどが相次いで見つかり、配布停止となっている問題。厚生労働省は受注企業について「興和、伊藤忠商事、マツオカコーポレーションの3社プラス1社」と説明し、残る1社については公表していない。残る1社についても公共調達のルール上、公表する義務があり、野党は公表を強く求めているが、厚労省の担当者はかたくなに拒み、かえって疑念が広がっている。 厚労省は21日、政府が全世帯に2枚ずつ配布する布マスクについて、受注企業は興和、伊藤忠商事、マツオカコーポレーションの3社で、契約額はそれぞれ約54・8億円、約28・5億円、約7・6億円で計約90・9億円だったと明らかにした。

日本の古本屋【なかなか使える古本通販サイト】 @koshojp マーク・Z. ダニエレブスキー『紙葉の家』謎！とにかくナゾ！や、そうでもないかな。でもまあ謎です。「この紙葉をめくる者、すべての記録を捨てよ。」とのことです。つぎは徳尾書店さん（@tokuno_oshoten)お願いします。 #やべー本つなぎ pic.twitter.com/agmvPlPXX1 2020-04-06 21:42:42

Published 2020/04/24 17:00 (JST) Updated 2020/04/24 18:33 (JST) 新型コロナウイルスの感染拡大を巡り、安倍政権が全世帯に配布する布マスクの調達先は、医薬品と繊維事業を手掛ける興和（名古屋市）、総合商社の伊藤忠商事（東京）、アパレル製造のマツオカコーポレーション（広島県福山市）の３社で、契約額はそれぞれ約５４億８千万円、約２８億５千万円、約７億６千万円の計約９０億９千万円と公表された。厚生労働省が社民党の福島瑞穂党首の問い合わせに答えた。しかし、各社の契約枚数や単価、郵送費や事務経費は明らかにされず、４６６億円と言われる総費用と約９０億９千万円との差額の明細も非公開だ。こうした不透明な調達手法の問題点について、独禁法や公共調達法制を専攻する上智大法学部の楠茂樹教授に聞いた。（共同通信編集委員＝竹田昌弘） ■競争ない随意契約、民間よ

注文するとすぐに、華やかに盛りつけられたひと皿が運ばれてくる。いかにも新鮮そうなネタが並び、お腹が鳴るが、手にしているのは浅黒い肌の異国の男性。優しげな笑顔が印象的な彼が、この店の「板長」マウン・ラ・シュイさんだ。 南国の顔立ちを見て驚くお客もいる。が、料理を口にすると、表情が変わるのだ。ほどよく脂の乗ったネタとシャリとが口の中でほどける。甘さと一緒にとろけていく。一品料理だって、白魚の唐揚げは磯の香りが立っているし、活しじみの出汁が効いた玉子焼きのふんわり優しいこと。日本人でこの味を出せる人が、どのくらいいるのだろうかと思う。 ここはマウンさんたち、ミャンマー人が経営する寿司屋なのだ。腕を振るう3人の板前は、日本で長年、日本人とまったく同じ土俵で、寿司職人として修行を積んできた人々。彼らが独立し、浅草で勝負をかけて出店したのが、この「寿司令和」だ。 ミャンマーから来て、日本で修行すること

新型コロナウイルスに感染しているかどうかを判断するPCR検査（総合2面きょうのことば）の体制が感染者の拡大傾向に追いつけていない。検査の実施が滞っており、発症から陽性が確定するまでの期間が1週間と長期化し始めた。検査の機能不全を背景にした陽性判明の遅れは重症化リスクを高めるほか、潜在的な感染者と他者との接触機会を増やしかねない。医療崩壊を避けながら感染拡大を防ぐためにも、国による民間への検査委託

ツイッターで『名探偵コナン』の話をしていたら、フェミニストに絡まれた。 フェミニストからの質問に「原作のキャラ（新一、平次、キッド）は女性（蘭、和葉、青子）が好きだから異性愛者だと思う」と返事を返したら、「あなたはヘテロ至上主義だ」と批判を受けてしまった。 フェミニスト曰く、「今女性が好きだとしても、この先同性が好きになる可能性はゼロとは言えない。異性愛だけが正しいとするのは、ヘテロ至上主義であり、同性愛嫌悪である。あなたはミソジニーだ」のこと。 確かに可能性はあるかもしれない。二次創作や妄想は個人の自由だ。 二次創作だから悪いは思わない。 でも、私は二次創作は苦手なオタクだ。 原作で異性が好きと明言されているキャラは異性愛者、同性が好きと明言されているキャラは同性愛者と読み取る。原作で異性愛・同性愛とも明言されていないキャラは異性愛者とも同性愛者だと思わない。 あくまで原作の描写で判断す

こんにちは、都議会議員の鈴木邦和です。ノーベル賞受賞者の山中伸弥教授が「東京都のPCR検査数が減っている」と指摘されて話題になっています。山中教授の指摘に世田谷区の保坂区長も同調されています。 昨日の検査件数は、東京都発表で167人→【東京の感染者数は減少？】山中伸弥教授も驚愕「検査件数を見て愕然。感染者数が減少しているように見えるのは、単に検査をしていないだけ」 https://t.co/8UZkZI4CUr 検査件数を見ると愕然とします。検査件数も同じように減っているのです。つまり感染者数が — 保坂展人 (@hosakanobuto) April 22, 2020 先に結論から申し上げますと、東京都のPCR検査数は実際には減っていない可能性が高いです。そして、これは山中教授に非があるのではなく、都のPCR検査の集計方法に原因があります。誤解を招くような形となっており、大変申し訳ありま

新型コロナウイルスの感染が拡大する中、医療従事者や感染者への偏見や差別が問題となっていますが、日本赤十字社は「人と人が傷つけあう状況はウイルスよりも恐ろしい」として、冷静な対応を呼びかける動画をインターネットで公開しています。 動画は絵本調のアニメーションで、ウイルスへの恐怖が広がって人と人とが互いに傷つけあう状況を描いて、「そのような恐怖は、ウイルスよりも恐ろしいかもしれない」と警鐘を鳴らしています。 そして「非難や差別の根っこに、自分の過剰な防衛本能があることに気付こう」と呼びかけ、対策として、不確かな情報をうのみにせず立ち止まって考えることや、いつものようにきちんと食べて眠ること、そして正しく知り、正しく恐れて励ましあうことなどを挙げています。 新型コロナウイルスによる感染者や医療従事者への偏見や差別の問題は、22日公表された政府の専門家会議の提言でも絶対にあってはならないことだと強

時々思い描いてしまうコロナ終息後の世界をメモ書き程度に残す ・テレワークが加速する ・独身のテレワーカーは少し広い物件を探すようになる ・通勤に使用されていた４輪，２輪は売れなくなる ・手ごろなオフィス家具が売れる ・都心部の待機児童問題が改善する 【追記】現状，子育てとテレワークを両立しなければならなくなり，子育てしている世帯の負担が増加している． ・多国籍のベンチャー企業ができる ・UberEatが今のAmazonのような存在感を示すようになる ・出前館のような国内配達サービスは今の楽天．ヤフーショッピングのような立ち位置になる 【追記4/30】出前館がLINEから出資を受けていた． ・地方の公共交通機関は通勤通学で利用する人が減り，消滅する ・倒産した鉄道会社の路線を使い，自動運転を試みる企業ができる ・N高のような通信高校や通信大学が増える ・大学生はテレインターンシップに参加する

約100年前のスペイン風邪にかかったスペイン南部の107歳の女性が、新型コロナウイルスにも感染して回復し、スペイン通信は23日、2つのパンデミック（世界的大流行）を克服したと報じた。 女性はアンダルシア自治州内の高齢者施設で暮らしていたアナ・デルバジェさん。重症となり集中治療室にも入ったが、家族は23日、病院から退院許可の連絡を受け「信じられない」回復力だったと喜んだ。 デルバジェさんは子どもの頃、一家でスペイン風邪に感染。約100年後の今年3月、入所先の職員が新型コロナに感染したため訪問を禁止すると家族に連絡があった。その後、入所者の検査で本人の感染も判明し、入院した。 家族らは入院中、医療関係者の協力を得て、テレビ電話をしたり、動画や写真を送ったりしてデルバジェさんを励ましたという。（共同）

OKUMURA, Akira（奥村 曉） @AkiraOkumura 中堅と呼ばれる年齢になってしまった物理屋 名古屋大学宇宙地球環境研究所（ISEE）と同素粒子宇宙起源研究所（KMI）で講師をしています。世界で一番でっかいガンマ線望遠鏡と美味しい食事を作っています。 宇宙線/ガンマ線/CTA/MAGIC/Fermi/ROOT/Mac https://t.co/8uM1zbJPq7

菅義偉官房長官は24日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染防止策として政府が配る布マスクに汚れがあり、納入した2社が未配布分を回収すると発表したことを受けて、配布日程が予定より遅れると明らかにした。配布中止などの計画見直しは「考えていない」と否定した。 未配布分の回収を発表したのは、興和（名古屋市）と伊藤忠商事。政府に世帯向けの布マスクを納入しているのは計3社で、残りの1社分から不良品は確認されていない。 菅氏は布マスク配布について「マスクの総量が不足する中、国民の不安を解消する政策目的で必要な対応であり、代替できる手段がない」と説明。世帯向けの配布について「メーカーによる検品に加え、納入された商品を確認した上で配布している」と述べた。

新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として 厚生労働省 や 首相官邸 のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 私の感想は、さすが著作も多いし、読みやすくてわかりやすい文章だなあ（ところで、わかりやすい言葉と構造で世界を一面的に語ることに警鐘を鳴らしていたのは誰だったかなあ……）くらいだった。 その日の昼間、台所でスパゲティーをゆでているときに、電話がかかってきた。 慌ててコンロの火を止め、電話に出ると、永沢さんだった。 永沢さんは大学の寮の先輩にあたる。昔からよくお世話になっていた。今はフランスの大学院で政治学の研究をやっていると聞く。コロナで外出禁止令が出ているから、論文を読んで書いての毎日らしい。 久しぶりに話した永沢は激昂していた。 内田樹が、事実の中

私は30年間救急医療に携わっている。1994年には、挿管法を指導する画像システムを考案した。呼吸を助けるための管を挿入するプロセスを指導するものだ。これを契機に私は挿管法のリサーチを行うようになり、その後、過去20年は世界各地の医師たちに向けて気管処置の講座を行っている。 3月末、新型コロナウイルス感染患者がニューヨークの病院にあふれ返るようになり、ベルビュー病院で10日間、ボランティアで支援にあたった。この間私は、このウイルスによって致命的となる肺炎の早期発見ができていないこと、そして患者を、人工呼吸器を使わずに回復させるための方法がもっとあるはずだと考えるようになった。 肺炎症状が出ているのに、息切れ感じない ニューハンプシャー州の自宅からニューヨークまでの長距離運転中、友人のニック・カプトに連絡をした。彼はブロンクスに勤務する救急医で、すでに新型コロナ騒ぎの渦中で奮闘していた。私は今

岡山県の伊原木隆太知事は２４日、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、今月２９日に山陽自動車道下り線の瀬戸パーキングエリア（ＰＡ、岡山市東区）で、来県者らへの検温を行うと発表した。検温は任意で強制力はないが、大型連休で行楽客、帰省客の流入が増える懸念があるため、早期に内外に警戒感を示すのが狙い。 伊原木知事は「取材が来て顔をさらされることはごめんだ、と思っていただければ。岡山に来たことを後悔するようになればいい」と述べた。 特に感染者の多い大阪府、兵庫県からの人の流入を防ぐため、東の県境に近い大型ＰＡを選んだ。詳細は今後詰めるが、当日は警察官や県職員がＰＡに入ってきたドライバーに声をかけ、非接触式の体温計で体温を計り、熱がある人には、引き返すか人との接触を避けるよう依頼する内容となる。 ２９日以降については「職員も過重労働になっている」（伊原木知事）として、情勢をみて判断する。こうした「

東京都は24日、都内で新たに161人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表し、これで都内で感染が確認された人は、合わせて3733人になりました。また、感染が確認された６人が死亡したことを明らかにしました。 このうち160人は、10歳未満から100歳以上で、残る１人は年代がわかっていません。 161人のうち26人は、看護師と患者の新型コロナウイルスの感染が相次いで確認されている東京 練馬区の「練馬光が丘病院」の関係者だということです。 また、およそ47％にあたる75人が、今のところ感染経路が分かっていないということです。 これで都内で感染が確認されたのは、11日連続で100人を超え、合わせて3733人になりました。 さらに、新型コロナウイルスの感染が確認されていた50代から80代の男女６人が死亡したことを明らかにしました。 都によりますと、このうち４人は院内感染の疑いが強いと

日本は最近まで、COVID-19（新型コロナウイルスによる感染症）をうまく制御できている国の1つだった。2月や3月の段階では、集団感染を早期に抑え込むことに成功し、感染者数は数百人にとどまっていた。 ところが現在、東京では3500人以上の感染が確認されるなど、エピデミック（感染流行）が拡大しつつあるようだ。日本全体では1万2000人以上が感染している。 東京や大阪など7都府県には今月7日、緊急事態宣言が出された。しかし、新型ウイルスの感染拡大スピードを遅らせ、医療制度のひっ迫した状態を解消するには至っていないと、首都圏の医師たちは口をそろえる。

４月２４日、菅義偉官房長官は午前の会見で、布製マスクの家庭への配布予算について、より安く早い調達を目指した結果、マスク調達積算額より少ない９０億円に収まる予定だと述べた。写真は都内で２０１７年７月撮影（２０２０年　ロイター／Toru Hanai） ［東京　２４日　ロイター］ - 菅義偉官房長官は２４日午前の会見で、布製マスクの家庭への配布予算について、より安く早い調達を目指した結果、マスク調達積算額より少ない９０億円に収まる予定だと述べた。残りの金額はマスク配布には使用しないという。 政府の緊急経済対策ではマスク事業費に充てられる予算額４６６億円だが、菅官房長官は１枚２００円程度と説明してきており、全世帯分への配布事業費としては大きすぎるとの批判の声がネットなどで上がっていた。

走査型電子顕微鏡で撮影した新型コロナウイルスSARS-CoV-2。米国立衛生研究所提供（2020年2月27日提供）。(c)National Institutes of Health / AFP 【4月24日 AFP】（写真追加）米政府高官は23日、新型コロナウイルスが太陽光によって急速に不活性化するとの研究結果を発表した。夏の間は感染拡大が収まることが期待される。 「太陽光は新型コロナウイルスを急速に不活性化させるのか？ 論文の公開求める声も」 米国土安全保障省長官の科学技術顧問を務めるウィリアム・ブライアン（William Bryan）氏はホワイトハウス（White House）で記者団に対し、「太陽光には、物質の表面と空気中の両方に存在するウイルスを不活性化する作用があるとみられる」と明らかにした。 ブライアン氏は、「温度と湿度にも同様の作用が見られた。温度または湿度、あるいはその両方

なぜ病床数を12→322へ増やせたか ――鳥取県では、新型コロナウイルスの感染者がゼロのうちから様々な対策を講じ、県内初の感染が分かってからも、平井知事の記者会見での説明が「わかりやすい」とSNSでも話題になっていました。 平井伸治知事（以下、平井）　新型コロナウイルスが中国で注目を集め始めた頃から、大きな影響がいずれ来るかもしれない、先手を打つことができればと考えてきました。実は私たちにとって、2009年に流行した新型インフルエンザ対策が記憶に新しいんですね。当時、鳥取県内にも感染が広がりました。「これは始まると早いだろう」とにらんで、1月21日から新型コロナウイルス対策の組織を鳥取県庁に立ち上げました。新型インフルエンザの時、我々が取り組んだ感染症対策をベースにして考えていこうと。 県内には高齢者の方が多く、基礎疾患を持つ方もいらっしゃる。そうした方々を抱えながら、病院の数は決して潤沢

山梨県の長崎幸太郎知事が５月分の給与１２５万円をほぼ全額返上し、「１円」とすることが関係者への取材で分かった。新型コロナウイルスの緊急事態宣言を受けて多くの業種に休業要請しているため、「我慢の先頭に立つ」という。 【図】１０万円の給付方法 給与減額のための条例改正案を２８日招集の臨時議会に提出する。ゼロではなく１円にするのは、無償で職務を行うと公選法の寄付行為に抵触する恐れがあるためという。 県は休業要請に応じた事業者への補償や協力金支給は財政面から見送り、売り上げが前年より５０％以上減った中小企業に最大２００万円、フリーランスを含む個人事業主に最大１００万円を給付する国の「持続化給付金」の受給を全面的にサポートするとしている。 知事給与をめぐっては、愛媛県の中村時広知事が全額返上を表明したほか、北海道の鈴木直道知事、福岡県の小川洋知事らも減額の意向を示している。

国民の自覚が足りなかったかのような言い方だが、３月２４日に東京五輪の延期が決定するまでは、政府も東京都も外出自粛の要請が控えめだったじゃないか。安倍首相は３月１４日の記者会見で「我が国は一定程度持ちこたえている」「卒業式もぜひ実施… https://t.co/Fpz6Z5YsBI

世襲議員だらけの自民党を「「庶民の集まり」などと考えることができるのは「庶民」概念が相当歪んでるんだろうなぁ。 https://t.co/9boPp31d5H

2020年4月14日午後――。 冷たい雨が降った前日とは打って変わり、福岡には穏やかな春の日差しが戻っていた。気温も20度ほどまで上昇し、新型コロナウイルスの感染拡大さえなければ、誰もが外出したくなるような陽気である。 来日から1年で…… そんななか、福岡県古賀市の「古賀バプテスト教会」に、民族衣装の在日ブータン人たちが集まっていた。福岡市内の病院で前日亡くなったブータン人元留学生、ソナム・タマンさん（享年28）の葬儀に参列するためだ。

緊急事態で私たちの行動がさらに次の状況に影響しかねないときは、権威ある専門家の言うことには異を唱えにくい。 だが、どんな緊急事態であっても、あるいは緊急事態であるからこそ、権威がある人たちが言ったことでも他の専門家から見て「？」という点があるときは、そうした点もきちんと指摘することが報道の役割である。 いきなり、ジャーナリズム（報道）ついての授業での説明のような話を書いたのには理由がある。 政府の専門家会議が発表した内容について、ニュース番組や情報番組は「専門家会議はこう提言した」などと報じるだけの現状になってしまっている。その代表例がNHKの看板番組である『NHKスペシャル』である。政府の専門家会議などに対して、疑問を投げかけることをしない。専門家会議のメンバーが言うことをそのまま伝えるだけで異論を挟まない。 だが、専門家会議も一生懸命やっていることは認めるとしても、彼らの提言などによっ

アメリカ、ニューヨーク州のクオモ知事は新型コロナウイルスの抗体検査を3000人に実施したところ、およそ14％に抗体が確認されたと発表しました。ただデータは限定的だとして、実態の把握には検査の拡充が必要だとしています。 これについてクオモ知事は23日の記者会見で、初期段階の検査の結果、無作為に選んだ3000人の13.9％に抗体が確認されたと発表しました。 ニューヨーク州では22日の時点で26万3000人の感染が確認されていますが、クオモ知事は州全体の人口から計算した場合、13.9％は270万人にあたるとして、感染が把握されているより広がっている可能性を指摘しました。 ただクオモ知事は「検査は暫定的で限定的だ」としていて、実態の把握には検査の拡充が必要だとしています。 またＷＨＯ＝世界保健機関は先に抗体検査の技術は十分に検証されておらず、抗体自体に関しても不明な点が多いという認識を示しているほ

大統領補佐官の「仰天発言」 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）をめぐって、米国が本格的に中国の責任追及に乗り出した。中国は否定しているが、湖北省武漢の研究所からウイルスが流出した、との見方が有力になりつつある。日本も対中関係の見直しを急ぐべきだ。 米国のマイク・ポンペオ国務長官は4月22日の会見で、新型コロナウイルスについて「中国が世界保健機関（WHO）にすぐ報告しなかった、と確信している。報告した後も、すべての情報を共有せず、危険性を隠蔽した」と中国を批判した（https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200423/k10012401511000.html）。 ロバート・オブライエン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）も21日、ラジオのインタビューで「WHOは中国に支配され、中国のプロパガンダ（宣伝）の道具になっている。米国は約5億ドル支払ってい

日銀は新型コロナウイルスの感染拡大による経済の急速な悪化を受け、27日の金融政策決定会合で追加の金融緩和策を打ち出す最終調整に入った。国債の購入額は現在年80兆円としているめどを撤廃し、必要な量を制限なく買えるようにする方向で議論する。企業が資金調達で発行するコマーシャルペーパー（CP）や社債については購入上限額を倍増する見込みだ。新型コロナとの戦いは長期戦となる恐れもある。日銀は次回会合で中

首相が、「PCR検査センターをつくる」とようやく約束したのに、補正予算案にはPCRセンターの整備予算は全くなし。本気で大量検査に舵を切るなら、きちんと予算をつけるべきです。 https://t.co/9hNW2Hv5PL

新型コロナウイルス対応をめぐって、吉村洋文大阪府知事と松井一郎大阪市長の“維新コンビ”の露出が目立つ。トップダウンで次々と施策を打ち出す姿に、人気は全国的にも急上昇。１９日の東京・目黒区長選では日本維新の会が擁立した候補が善戦し、毎日新聞の世論調査（１８、１９日実施）でも、維新…

米アマゾン・ドット・コム創業者のジェフ・ベゾスＣＥＯ（写真）やテスラのイーロン・マスクＣＥＯなど米国の億万長者の資産合計が、新型コロナウイルス危機下でおよそ１０％増加したことが調査で明らかになった。ボストンで昨年６月撮影（２０２０年　ロイター/KATHERINE TAYLOR） ［２３日　ロイター］ - 米アマゾン・ドット・コム創業者のジェフ・ベゾス最高経営責任者（ＣＥＯ）やテスラのイーロン・マスクＣＥＯなど米国の億万長者（ビリオネア）の資産合計が、新型コロナウイルス危機下でおよそ１０％増加したことが、米シンクタンクの政策研究所（ＩＰＳ）の調査で明らかになった。 米経済はリセッション（景気後退）に直面しているが、ビデオ会議の急増などを背景にビデオ会議システムを手掛ける米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズなどの株価が急騰。これが億万長者の資産拡大に寄与している。

新型コロナウイルスの早期終息のため、安倍晋三首相が掲げる、人と人との接触機会の「最低7割、極力8割」削減について、政府側から「最低7割」の発信が消えた。7割削減だと感染抑制のペースが緩み、5月6日までの緊急事態宣言の期間を延長しなければならなくなる可能性があるためで、判断の時期が迫るなか、政府は8割削減の周知に必死だ。 「国民の皆様には、ぜひ今一度、行動を見直していただき、8割接触削減に協力をお願いしたい」。22日夕に開かれた政府対策本部の会合で、首相は国民の協力を改めて呼びかけたが、21日まで繰り返し強調してきた「最低7割」への言及はなかった。 「最低7割」が消えたのは、科学的なデータを重視したためだ。22日の政府専門家会議で配られた資料では、接触機会の8割削減が達成されている場合、「緊急事態宣言後おおよそ1カ月で確定患者の十分な減少が観察可能となる」と指摘。一方、65％の削減の場合、「

新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済がいっきに悪化していることを受けて政府は、今月の月例経済報告で景気の現状についての判断を、「急速に悪化しており、極めて厳しい状況にある」としました。先月に続いて２か月連続の下方修正で、景気判断に「悪化」の表現が入るのは10年11か月ぶりです。 このうち「個人消費」は「感染症の影響により、急速に減少している」とし、２か月連続で判断を下方修正しました。 大型連休期間中の新幹線や特急列車の予約が、去年の10分の１程度まで減少するなど、外出自粛の影響が一段と鮮明になっているためです。 「輸出」も「このところ減少している」として１年３か月ぶりに、「企業の生産」も「減少している」として４か月ぶりに、それぞれ判断を下方修正しました。これは、世界的に需要が減っていることや、部品の供給が滞っている影響で、自動車の生産や輸出が大きく落ち込んでいるためです。 また、「雇用情

興和と伊藤忠、未配布分回収　政府の不良品マスク問題で 2020年04月23日22時55分 興和と伊藤忠商事は２３日、政府に納品した布マスクに汚れなどの不良品が見つかった問題を受け、未配布分を全量回収すると発表した。マスクは安倍晋三首相肝煎りの新型コロナウイルス対策として、全世帯へ配布を進めていた。受注した３社のうち、受注額は興和が約５４億円、伊藤忠は約２８億円。 新型コロナ経済対策・生活情報 消費税 携帯電話料金

新型コロナウイルスの感染防止策として政府が配る布マスクに汚れがあった問題で、マスクを納入した興和（名古屋市）と伊藤忠商事は23日、未配布分を全て回収すると発表した。検品体制を通常よりも強化する方針も示した。 汚れなどの不良品は妊婦への配布分で相次ぎ発覚。その後、全世帯用でも配布前の確認作業で見つかっていた。これまでの厚生… この記事は有料記事です。 残り161文字（全文323文字）

ジャニーズ事務所　藤島ジュリー景子社長と滝沢秀明氏、キンプリとの確執を報じた週刊文春に法的措置を検討「事実と全く異なる内容」

もはや何が炎上するか分からない、混沌を極めつつある著名人SNS。3.11型の「一丸となってこの難局を乗り越えよう」という呼びかけが、時に凶器となり自らに襲いかかってくることもある。コロナウィルスは「みんなで一丸」をもソーシャルディスタンスさせる威力があるのだと痛感しています。 何をどう頑張ればいいかも分からない状態で「がんばれ」「前を向こう」と言い続けられるのはもはや恐怖にも近く。武田鉄矢にずーっと「がぁんばれ、がぁんばれ、頼むぅ、がんばれぇ、がんばってくれぇ」と歌われているような恐怖。ただただひかる一平の苦笑いになるしかない、私国民。そういえば金八先生の教え子も「国民、そして私たち党内の声が、やっと届いた！」としれっとツイートして爆炎してましたね。山田麗子はそんなすぐバレるウソつく女じゃなかったはず……。