個人インフルエンサーが評価する情報源（ブルーカレント）
オムニコムグループのインフルエンサー・マーケティング専門会社ブルーカレント・ジャパンが、この8月に設立された。アメリカで2年前に生まれた会社の日本オフィスだが、設立とほぼ同時に発表されたのが、ネット時代の消費に影響を及ぼす「個人インフルエンサー」の実態を探る調査だ。インフルエンサーのメディア接触と新聞の評価を中心に聞いた。 インフルエンサー（influencer）は、「影響力を及ぼす人や事物。世間に大きな影響力をもつ人」ということだが、最近は購入決定に重要な影響を与える口コミ発信者の存在が注目されるようになった。ただ、ここ数年は、こうした「個人インフルエンサー」からどう口コミを起こすかに関心が集まっていた。 「これまで消費に影響力があると言われていたインフルエンサーはメディアや専門家です。それに加えて、最近はブログなどで発言力を持った個人インフルエンサーが大量発生している。
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Webサイトを中心に組み立てられる広告キャンペーンも多くなった。そこでは、マス広告からリスティング広告、キャンペーンサイトへという展開が一般化しつつある。人々の情報行動、購買プロセスが変わる中で、インターネットとマスメディア双方の特性を生かした新しい広告キャンペーンのあり方が求められている。その中で、新聞広告の効果的な使い方とは何か。事例と最新調査から探った。 最近の広告キャンペーンは、マス広告からリスティング広告、そこからキャンペーンサイトへ、という形が一般的になりつつある。KDDIと東京電力が6月からスタートさせた「ひかりone」キャンペーンでは、リスティング広告（注）への誘導に新聞広告が本格的に使われた。その結果は、どのようなものだったのだろうか。リスティング誘導における新聞広告の特長と最近のキャンペーンのあり方について、KDDIマーケティング本部宣伝部長の村山直
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広告会社がまとめた昨年の日本の総広告費は5兆9,625億円（前年の1.8％増）だったが、4媒体で見るとその合計の前年比は99.3％、各メディアとも前年をすずめの涙ほど割り込んで腑甲斐ないことだった。 問題はその構成比、つまり広告主はこの4媒体にどれくらい予算を投入したか、どのメディアに重点をおいてたよりにしたかということ。もちろん単価や必要最低額が別々なので簡単に比べて議論するには無理がないわけではないが。 (1)日本のCMはどこか貧乏くさい 構成比をまとめてみると下表のようになる。テレビに34.2％もかけていることになり、金額にすると2兆436億円になる。新聞は17.4％、金額では1兆377億円、テレビの大体半分になると同時に、テレビと新聞で全媒体費の約半分ということにもなる。 テレビへの依存度が高く見えるが、それだけコストがかかってリスクの高いメディアということにもなる。宣伝費
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今回の特集は、2つの疑問から出発している。（1）複数メディアを組み合わせた場合の媒体効果は、きちんと測られているのか。（2）テレビコマーシャルは話題になると言われるが、新聞広告は話題になっていないのか。その日に見た広告とメディアを丹念に書いてもらう調査と、ブログで話題になっている言葉のデータベースから、クロスメディアの広告効果を測るヒントが見えてきた。 これまでも多種多様な広告効果調査が行われてきたが、意外にも複数のメディアを使ったキャンペーンの広告効果の調査手法は確立されていないという。クロスメディアの時代の広告効果調査には、どのような視点が必要なのか。早稲田大学商学部教授の嶋村和恵氏に聞いた。 ――クロスメディアをどうとらえていますか。 20年前なら広告媒体は、まず（新聞、テレビ、ラジオ、雑誌のマス）4媒体があり、その周辺媒体があってという説明で済んだのです
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インラインフレームを使用しております。未対応ブラウザは閲覧できませんのでご了承下さい。 クロスメディアを明確に定義するのはまだ難しい。しかし、少なくとも広告の世界では「インターネットなどインタラクティブメディアの活用で広告キャンペーンをより効果的にするメディアの使い方」という意味になりつつあるようだ。新聞広告とウェブの新しい連動の試みもあちこちで始まっている。今回の特集は、こうしたクロスメディアについて、新聞広告活用事例、企業サイト、生活者の情報摂取といったさまざまな角度から探った。 旭化成ホームズは今年1月、「koyamasan.jp」というユニークな名前のキャンペーンサイトを立ち上げ、ヘーベルハウス独自の「制震構造（注）」をテーマにしたキャンペーンを展開した。実効性のあるクロスメディアキャンペーンは、どのような経緯で生まれたのか。今回の企画を担当した営業推進部
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