オーストラリアに生息する有袋類のウォンバットはサイコロのように角ばった糞をすることで知られる。このような形になる仕組みをジョージア工科大学とタスマニア大学の研究グループが解明し、APS Division of Fluid Dynamicsの年次総会で発表した(発表アブストラクト、 BBC Newsの記事、 The Registerの記事、 米国物理学界のプレスリリース)。 視力の弱いウォンバットは縄張りのマーキングにする糞を目立つ場所に高く積み上げる。そのため容易に転がらない形になっていると考えられるが、このような形が作られる仕組みは謎だった。 研究グループは交通事故で死んだウォンバットを解剖し、腸の内容物を調査。内容物は腸の終端に近付くにつれ流動状から固形状になり、長さ2cm程度の塊に分かれる。1辺2cm程度のサイコロ状になるのは腸の最後の8%だったという。そこで腸の内容物を取り除き、長
文字で書かれた情報を記憶しやすくするという欧文書体「Sans Forgetica」をオーストラリア・RMIT大学のタイポグラフィー専門家と心理学者が開発し、フォントを無償公開した(RMIT大学のニュース記事、 The Guardianの記事、 BetaNewsの記事、 The Next Webの記事)。 Sans Forgeticaは学習にあたって一定の努力が必要となるような障害を加えることで認知処理を向上させ、より記憶を維持できるようになる「望ましい困難さ(desirable difficulty)」と呼ばれる学習の原則を使用して開発されたものだという。この原則によれば、読みやすい文字で書かれていれば読み流してしまい記憶に残らないが、文字を読みにくくすることで読むのに必要な時間が長くなり、記憶が維持されやすくなる。 そのため、Sans Forgeticaの書体は左に傾き、線の一部が省略・
オーストラリア内務省は、ISPなどに対し犯罪容疑者の個人情報の開示を強制する法案を発表した。政府は9月10日までパブリックコメントを募集している。この法案「Telecommunications and Other Legislation Amendment(Assistance and Access)Bill 2018」では、適用対象は広義の「通信サービスプロバイダ」となっている。 オーストラリア国内キャリアのみならず、オーストラリアとの接続を持つ通信サービスプロバイダにも適用される。また通信事業者だけでなく、デバイスベンダーやアプリケーションメーカーも対象となるとしている。また拒否した場合、最大10年間の拘留(現行法では2年間)が行われるとされる(Naked Security、The Conversation、Slashdot)。 対象となる事業者は、2種類の政府命令の対象となる。1つは
人類がオーストラリアに到達し居住を始めた時期については諸説があるが、豪クイーンズランド大の研究チームが、約6万5000年前に人類はオーストラリアに到達し、狩猟を行ってさまざまな大型動物を絶滅させた、という新たな研究結果を発表した(Nature掲載論文、産経新聞、Nature)。 人類の到達時期はもっと遅いとの説もあったが、オーストラリア北部のMadjedbebeと呼ばれる遺跡の新たな発掘調査で総合的なプログラムによる年代測定が行われた結果、人類がオーストラリアに到達したのは約6万5000年前であったことが確認されたという。新たに出土した石器などの年代分析で、大陸規模の絶滅の2万年前から人類が暮らしていたことが裏付けられたとしている。
北京からメルボルンに向かう旅客機の機内で2月に発生したヘッドフォンの発火事故について、オーストラリア運輸安全局(ATSB)ではヘッドフォンのメーカーや機種を公表していないが、news.com.auの記事によればBeats製だったようだ(news.com.auの記事、 The Vergeの記事、 The Next Webの記事)。 被害者の女性によれば、ヘッドフォンは2014年に免税店で購入したもので、事故当時にヘッドフォンで使用していた単4電池はオーストラリアで購入したそうだ。Beatsは2014年にAppleが買収しており、女性はヘッドフォンの交換や衣服の弁償をAppleに求めている。 しかし、女性の弁護士によれば、Appleはサードパーティーの電池が事故の原因と断定したという。女性はAppleの決定にがっかりしたと述べ、ヘッドフォンはバッテリーなしでは動作せず、どのブランドの電池を使用
オーストラリアが旅客機客室内への電子機器持ち込み制限を検討しているそうだ(The Sydney Morning Herald、news.com.au、ABC News、Register)。 オーストラリアのマルコム・ターンブル首相が16日に明らかにしたもので、政府は国際的に得たすべての情報とアドバイスを勘案しており、同盟国と緊密に連携して検討を進めているという。ただし、具体的な内容については運輸大臣から発表されると述べるにとどまった。一方、インフラ・運輸大臣のダレン・チェスター氏は同日、政府が脅威を取り巻く環境の変化を国内外ともに監視しており、問題に見合ったセキュリティ対策を行うと述べている。 米国と英国では3月、中東・北アフリカ数か国からの直行便について電子機器の客室内持ち込み制限を開始した。オーストラリアも同様の地域からの直行便に対する制限を検討しているとみられるが、米国が欧州からの直
フランス・パリの国立自然史博物館から貴重な植物標本がオーストラリア・ブリスベンのクイーンズランド植物標本館に送られたのだが、書類の不備により検疫で焼却処分されていたことが判明した(ABC Newsの記事、 Scienceの記事)。 焼却処分が問題になっているのは、18世紀にフランスの探検隊がオーストラリアで採取したものを含むデイジーのタイプ標本6種類。検疫官は1月初めに到着した標本について、不足している情報を提出するよう標本館に要求した。しかし、標本館側がメールアドレスを間違えたことで返信は3月初めまで遅れ、さらに不足していた情報の提出を求めている最中に処分が行われたという。この問題を受けてニュージーランドの植物標本館が調査したところ、2016年に同館が送付したタイプ標本1種を含む地衣類のサンプルも同じように処分されていたことが明らかになった。 本件についてオーストラリア農業・水資源省は、
オーストラリア競争・消費者委員会(ACCC)は6日、Appleがオーストラリアの消費者法における消費者の権利について虚偽または誤解を招くような説明をしていたとして、連邦裁判所に提訴したことを明らかにした(メディアリリース)。 これは昨年問題となったiOSアップデート後のエラー53に関する調査の結果だという。エラー53の影響を受けた消費者の多くは、ひびの入った画面をサードパーティーの修理業者で交換している。ACCCが調査したところ、Appleがサードパーティーの修理業者で修理した製品に対するサービスを拒否していることが判明したとのこと。 オーストラリアの消費者法では製品やサービスの品質などに関するさまざまな消費者保証が規定されており、許容可能な品質などが得られない場合は返金や無料での交換・修理といった救済を受ける権利が消費者に認められる。消費者保証はメーカーによる保証期間に限定されず、多くの
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