バッテリーなどのエネルギー源なしに自転車の運転をアシストしてくれるというホイール「SuperWheel」なるものが発表されている。現在クラウドファンディングが行われ、製品化のための資金調達が行われている（Bouncy）。 「Weight (mass) to energy conversion technology (WTECT)」（重量をエネルギーに変換する技術）なるものが採用されており、ホイールのスポーク部分にバネが仕組まれた構造になっている。これによって、運転者の重量に対する地面からの反力を推進力に変える、というようなシステムのようだ。

米フォードが、自動運転技術を使って新車特有の匂いを消滅させるという手法の特許を取得した（GIGAZINE、Detroit Free Press、Slashdot）。 中国では「新車の匂い」を不快に感じる人が多いとのことで、そのために対策が考案された模様。自動運転で「ニオイを消すために最適な場所」に移動して車内を高温状態にし、窓を開けることで匂いを減らすという。 なお、実際にこの機能が車に搭載されるかどうかはまだ未定のようだ。

中国・寧波市の交差点で21日、歩行者信号無視監視システムがバスのラッピング広告に印刷された人物を違法横断者と認識して糾弾し、ネットに笑いの渦を巻き起こしたそうだ(The Vergeの記事、 博訊の記事、 Abacusの記事)。 交差点にあるデパートの前に設置された大画面には横断歩道を通過するバスの写真4点と人物の顔の拡大写真、赤信号無視が発生したとの文が6分割で表示された。しかし、この人物が中国の大手家電メーカー珠海格力電器(Gree Electronic)会長の董明珠氏だったこともあって大きな話題となる。中には董氏のWeibo公式アカウント宛に「15日以内に罰金を払いに来ないといけない」などとメッセージを送る人もいたという。 これについて警察は間違いを認めて記録を削除したことと、誤認識を減らすために技術者がシステムのアップグレードを進めていることを発表している。一方、董氏のWeibo公式

大雪時の大規模な車両滞留、立ち往生の対策を進めるべく、チェーン規制（冬用タイヤもチェーン装着）を「指導」や「お願い」から、もっと強力で実効的なものとし、規制の標識も新設する方針でパブリックコメントが行われている（CarWatch）。 分かりにくいかもしれないが、これはチェーン未装着車の通行禁止標識ではあるが、義務化ではないそうだ（くるまのニュース）。また、標識は指定区間限定らしく、過去に立ち往生が生じたか勾配5％以上など、年内に約20区間が選定される（毎日新聞）。

JR北海道が11月9日、2017年度の路線ごとの収支状況を公開した。これによると、2016年に開業した北海道新幹線の2017年度の収支状況は98.88億円の赤字で、前年度から赤字額が44億円増加する状況となっている（北海道新聞、日経新聞）。 同年度のJR北海道の営業損益は551.34億円で、もっとも損益の大きい路線が北海道新幹線という結果だった。大規模な停電が発生した胆振東部地震や台風21号の影響なども原因として挙げられているが、札幌周辺の路線の営業損益は改善傾向にあり、北海道新幹線の赤字は開業による「ブーム」収束が一番の原因のようだ（共同通信）。 なお、北海道新幹線と相互直通運転を行なっている東北新幹線の利用者数はここ5年間で微増という傾向になっている（JR東日本による「路線別利用状況」公開ページ）。

トラックやバスなどの大型車両のタイヤが走行中に外れる事故が増えているという（朝日新聞）。 脱輪事故は2014年度から急増、2017年度は過去7年間で最高の67件の事故が起きているという。うち9割は冬用タイヤへの交換といったタイヤ着脱作業の3ヶ月以内に発生しており、原因は締め付け不足などの作業ミスだという。作業ミスが増えている原因として車両整備要因の人手不足があるようだ。 また、2017年度に発生した67件のうち56件が左後輪、10件が右後輪、1件が右前輪とのことで、脱落事故は左後輪が圧倒的に多いという。この原因は不明だが、車両が道路の左に寄って走ること、左折時にタイヤがよじれやすいこと、右折時の遠心力で積み荷の過重が左後輪に偏ることなどが可能性として挙げられている。

米ピザハットが、ピックアップトラックにピザ焼き窯や冷蔵庫などを備えたピックアップトラックを開発した。移動中にロボットアームが冷蔵庫からピザを取り出してオーブンで焼き、6分割してピザボックスに収めるまでを自動化するという（Autoblog）。 運転は人がやるっぽいコンセプトカー。

愛知県警がVRを活用した交通安全教育用シミュレータを導入するようだ。企画制作は凸版印刷が行い、2018年11月より導入される予定（Impress Watch、凸版印刷の発表）。 複数のヘッドマウントディスプレイを1台のPCから制御できるとのことで、教室などで複数の体験者が同時にコンテンツを体験できるという。

米Consumer Report誌による2019年版自動車信頼調査結果によると、信頼性トップはレクサスで続いてトヨタ、マツダ、スバルと日本勢が並んでいる（ロイター、共同通信）。 昨年はトヨタがトップで続いてレクサスという結果で、順位が入れ替わっている。また、マツダは昨年の12位から3位に順位を上げている。逆にホンダは9位から15位に順位を落としている。そのほか順位が大きく変わったのはAcura（19位→13位）、Buick（8位→19位）、Chrysler（17位→24位）、Tesla（21位→27位）、Volvo（23位→29位）など。

広島電鉄が1912年の車両を再現した「大正電車」や、ドイツ・ハノーバー市から1989年に寄贈された「ハノーバー電車」の定期運行を今秋から取りやめるという。ICカードによる利用に対応せず、利用者から不便との声が出ていたのが理由（読売新聞）。 これら車両は出入り口の幅が狭いため、ICカード端末を設置できなかったという。大正電車は4〜6月と10月の週末など、ハノーバー電車は11〜3月の日曜・祝日に定期運行が行われていた。今後はイベント等を中心に展示・走行させるようだ。

21日午後、台湾で特急列車が脱線する事故が発生し、少なくとも18人が死亡、160人以上が負傷する事態になっているという（朝日新聞、続報、ハフィントンポスト）。この問題の車両は日本車両製造が製造したもので、事故原因はまだ調査中とのこと。 事故時の映像も公開されているが、カーブに減速せずに突っ込んでしまったために横転したように見える。現場の制限速度は時速65kmだったが、それを大幅に超える時速130kmの速度が出ていたとの話もあるようだ（産経新聞）。現地調査には日本車両製造の関係者も同行しているという。また、事故の30分前に列車に異常が起きたとの連絡があったとの話もある（東京新聞）。 事故を起こした列車の運転士は自動列車防護装置（ATP）を事故前にオフにし、速度計を見ずに目測で運転していたとも報じられている（産経新聞の続報）。

ホンダのミニバン「N-VAN」では積載空間の広さや荷物の積み下ろしのしやすさがアピールされており、メディアではバイクを積み込むレビュー記事も出ているが、ある人がホンダに問い合わせたところ、N-VANに「大型バイクは視界を遮るので絶対に積載しないで下さい。125cc等の小型バイクで視界を遮らない車種が積載出来ます」との回答が来たそうだ（N-VANバイク積載記事は嘘）。 視界を遮らないとは、運転席から見て左側の視界のことで、ミラーが見えても、左のウインドウ越しの情報が失われる事は安全運転上重大な支障をきたすと考えられる。常識的に考えて、助手席に人が乗っている時の視界程度が限度であろう。

9月30日、台風24号の首都圏への接近に伴い、JR東日本が首都圏で初めて「計画運休」を実施した（日経新聞、朝日新聞）。 JR東の各駅では30日昼間の時点で首都圏内各線の20時以降の運休がアナウンスされており、これに応じて駅ビルなどの営業も短縮されていた。いっぽうで私鉄各社の対応は分かれており、西武鉄道や小田急電鉄、京王電鉄なども22時以降の運休を発表していた。東急電鉄も終電の繰り上げを行った。一方で東武鉄道や京急電鉄、京成電鉄は状況を見つつ運行を続けていたという（東洋経済）。 なお、運休をアナウンスしていた各路線についても、実際には20時/22時以降も利用者の状況をみつつ一部は運転していたようだ（東洋経済の別記事）。

米自動車協会が行った最新調査結果によると、ほとんどのドライバーは新型車に搭載された高度な安全技術の限界を理解していないという（USA TODAY、Slashdot）。 この調査結果では、ドライバーは死角監視システム、自動緊急ブレーキ、アダプティブ・クルーズ・コントロールなどの機能の能力を過大評価しているとし、米国人が部分的な自動運転機能を持つ車両に適応できるかどうかには疑問があるという。 具体的には、たとえば死角の監視機能に関してはユーザーの80％がその限界を理解できておらず、急速に接近している車両や自転車、歩行者については検出できないことを認識できてないという。また、前方衝突警告と自動緊急ブレーキについては両者を混同するユーザーが多いという。前方衝突警告はあくまで警告でしかなく、自動緊急ブレーキのようにブレーキ操作までは実行してくれない。 車間距離を一定に保ちつつ、一定速度で走行を行うア

オランダ・BPO社が、足こぎ自動車「PPV」（Pedal Powered Vehicle）を発表した。ペダルを漕いで進む自動車というアイデアは古くからあるが、PPVはガソリンエンジンをペダルでコントロールするという仕組みが特徴（Response）。 ペダルに加えた力を動力としてタイヤを動かすわけではなく、ペダルを漕ぐと電気パルスが発生し、それによってスロットルをコントロールするというもの。ペダルを早く漕ぐとスロットルが開き、結果としてアクセルを踏み込んだのと同じ状態になるという。人力を駆動力として使うのではなく、「運転中に運動する」ということを目的としているようだ。

日本損害保険協会が9月19日、「都道府県別・危ない交差点ワースト5」を発表した。 2017年中に人身事故が多発した交差点のデータを調査してとりまとめたもので、結果は「全国交通事故多発交差点マップ」として公開されている。 また、全国の交差点でもっとも事故が多かったのは宮崎県宮崎市の江平五差路や福岡県福岡市の新二又瀬橋交差点で、1年間に20件の人身事故が起きているという（NHK）。

ポルシェが23日、ディーゼル燃料車の生産を打ち切りることを発表した（CNN、朝日新聞）。 ポルシェのディーゼル車に対しては、排ガス検査不正を行なっていたとしてドイツで6万台がリコールされる事態になっており、同社は2月よりディーゼル車の販売を停止していた。ディーゼル車の需要が減っていることが販売中止の理由で、今後はハイブリッド車や電気自動車に注力するという。

京浜急行電鉄（京急）が、創立120周年記念事業として沿線に住む小中学生から駅名を募集する「わたしたち、ぼくたちのわがまち駅名募集」を行っている。 この募集結果を受けて「産業道路駅」の駅名を実際に変更するほか、ほかの駅名についても変更を検討するという。ただし、品川や横浜などの他社線との乗り換え最寄り駅や、鮫洲、平和島、川崎大師といった公共施設、神社仏閣、歴史的史跡などの最寄り駅として広く知られている駅については変更対象外とのこと。応募資格は京急沿線にお住まいの小中学生となっている。

西海岸系の電気自動車ベンチャーLucid Motorsが、後部座席天井までをカバーするガラス天井を特徴とするセダン型高級電気自動車「Lucid Air」を開発している（electrek）。同社がサウジアラビアから1000億円規模の投資を受けたという。 すでに試作車で走行実験を繰り返しているが、資金難により発売が延期されていた。最新の計画ではアリゾナ州カサ・グランデに工場を建設し、2020年より納車するとする。 純電気自動車は航続距離の短さ、価格の高さ、無理なコストダウンによる電池劣化が問題となってきたが、リチウムイオン電池の価格下落と自然なインフレによって、500km前後の長距離走行と15分程度での急速充電が可能な高級車が欧州自動車大手より次々に計画、発表されている。ベンチャー系EVの時代が終わりつつある中、Lucid Motorsは生産開始に漕ぎ着けることができるのだろうか。

自動車の車載カメラがラーメン店「天下一品」の看板を誤って「進入禁止」の標識として認識する、というケースがあるそうだ（Togetterまとめ）。 天下一品の看板には「天下一品」という店名に加えて赤丸の上に白で「一」という感じが描かれており、確かに進入禁止のマークに似ている。また、ガソリンスタンド「ENEOS」の看板（赤の上に白文字で「ENEOS」）が進入禁止の標識と誤認識されるケースもあるようだ。