マーケティングのフェーズ別、メディアのミッションと目的: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja ■スケダチ・ブログ | マーケティングのフェーズ別、メディアのミッションと目的 とあるSEO/SEM関連ムック本を読んでいて、とあるSEO/SEM業界の著名人が「SEO対策にならないのでFlashだけで構築したサイトは作るべきではない」という発言をしており、「それはWEBマーケティングの価値やネットの可能性を矮小化してるでしょう〜」と思い、マーケティングの全体構造からメディアの役割を書いてみました。 僕は個人的には、WEBの役割として「ブランディング領域においては、理解フェーズに役立つ」とも考えているので、いわゆるコンバージョン“だけ”しかみていない、SEO/SE
フォトレポート：World Wide Web 20周年--バーナーズ・リー氏とウェブの夜明け
以前の肩書は物理学者、そして今やナイトの称号を持つTim Berners-Lee氏は、欧州原子核研究機構（CERN）で働いているとき、現在のインターネットの基礎となる提案をまとめた。 Berners-Lee氏は、世界中の異なる大学や研究機関で働く科学者の間で、自動情報共有を促進しようとしていた。 1989年3月、Berners-Lee氏は上司に「情報管理：提案（Information Management: a Proposal）」と題された文書を提出した。その文書には、翌1990年にWorld Wide Webとなる内容が書かれていた。この図はBerners-Lee氏のWorld Wide Webを説明した提案書の最初のページだ。 提案を進める許可を出したBerners-Lee氏の上司Mike Sendall氏は、この提案を「漠然としているが、興味をそそられる」と表現した。 提供：Cer
博報堂最新データから広告売上の変化(2009年2月度版) : ガベージニュース
【博報堂DYホールディングス(2433)】は2009年3月11日、同年2月の主要グループ会社における売上高を発表した。それによると主要3広告会社の売上高は前年同月比18.8％減の652億6300万円にとどまったことが明らかになった。急速な景気後退が足を引っ張る形で既存四大メディアとされる新聞・雑誌・ラジオ・テレビいずれも前年同月比で約-8--40％強ほどの規模縮小を見せる一方で、新メディア媒体の売上高は5％近い伸びを見せるなど、「時代の流れ」を感じさせるデータとなっている。今回は以前[電通(4324)]で行ったのと同じ方式で、博報堂の広告費の流れをグラフ化してみることにした。 先に【博報堂の2009年2月の売上高】で示したように、博報堂DYホールディングスから発表されたのは、同グループの主力広告会社である博報堂、大広、読売広告社それぞれの広告費。今回はその3社の中でももっとも大きな売上をあ
Twitterによるトラフィックの量とその価値
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TechCrunch | Startup and Technology News
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携帯電話をつなげてデジタルサイネージに--大日本印刷らが実験
大日本印刷（DNP）と日立製作所は3月16日、携帯電話画面を利用したデジタルサイネージの試験サービスをauショップ品川店で実施すると発表した。複数の携帯電話を1つの画面のように連動させて広告を表示するという。 期間は3月23日から約2カ月間。KDDIと講談社、auショップを運営するアイ・ティー・シーネットワークの協力を得て実施する。広告がどの程度見られているか、どのくらいの人が店舗を訪れ、携帯端末に触れるかといった点から、事業採算性を測るのが狙いだ。 専用の携帯電話アプリをインストールした5台の日立製携帯電話「W63H」を並べ、それぞれの端末の画面が連動して広告を右から左へ流しながら表示する。広告画像は、KDDI、日立の携帯端末「H001」、講談社の「萌える麻雀入門 もえじゃん！」(漫画：大林森、原作：森永ひとみ)を配信するという。 この技術は基本仕様をDNPが担当し、日立は希望の時間にユ
大手ネット専業証券2社にシステム管理体制不備で行政処分勧告
証券取引等監視委員会は3月13日、システム障害に対する管理体制が不十分だとし、大手ネット専業証券2社を「金融商品取引法」違反で行政処分を命じるよう金融庁に勧告した。 同委員会によると、勧告先の証券会社は、楽天証券とマネックス証券。2社はこれまでにもシステム障害が理由で金融庁から業務改善命令を受けていたが、その後も障害が発生し、再発防止策に向けた改善が認められなかったという。 同委員会では、こうした2社の状況を「金融商品取引法」に基づき内閣府令が定める「金融商品取引業等に係る電子情報処理組織の管理が十分でないと認められる状況」に該当すると判断。金融庁に対して2社を行政処分を下すことを勧告した。
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2022.02.14 「アフターコロナを生き抜くビジネスのヒント」で欧米小売業界の変革について講演します 久々の一般公開される講演になりますが、3月10日（木）にNEC Wisdomの「アフターコロナを生き抜くビジネスのヒント」オンラインセミナーで欧米の小売業界の変革について「コロナ禍を超えて。変革する欧米小売業界」という内容で講演をします。コロナ禍が始まって一番変革が進んだのは小売業界ではないかと思いますが、それをコロナ前、コロナ初期、そしてアフターコロナを見据えて欧米トレンドや小売テクノロジーの状況などを説明したいと思いますので、ご興味のある方はぜひ。他にも日本・世界の街づくりのあり方や衣食足りた中国の状況、海外のデジタルバンキングなどの状況などの講演が含まれます。こちらのリンクから講演の詳細や申し込み出来ます。 アフターコロナを生き抜くビジネスのヒント ～wisdom人気連載陣と考え
「日本のアプリが世界進出」アプリックスがiアプリ変換ツールを開発した理由：日経ビジネスオンライン
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