もちろんタイムパラドックスが発生してしまうものは持って帰れない。 持って帰れるものは現代では消失してしまった、と認定されるものに限る。 例えば本能寺の変で信長とともに焼失してしまった茶道具とか。 その焼失時点から現代に持ち帰れるという設定。 何を選ぶ？ ちな私は、結核で亡くなったことから、 死後にほとんど焼却されてしまった滝廉太郎作曲の楽譜たち。

1日、青森県八戸市の八戸自動車道で、走行中の大型トラックからタイヤが外れて道路脇で作業をしていた男性にぶつかりました。男性は、搬送先の病院で死亡が確認され、警察が事故の詳しい状況を調べています。 1日午後4時前、青森県八戸市の八戸自動車道の下り線で、走行中の大型トラックから後輪の左側のタイヤ2本が外れ、道路脇で作業をしていた八戸市東白山台の会社員、木村泰輔さん（32）にぶつかりました。 木村さんはタイヤに跳ね飛ばされて意識がない状態で市内の病院に搬送されましたが、首の骨を折るなどしていておよそ3時間後に死亡が確認されました。 警察によりますと事故当時、道路脇では雪を防ぐ柵の設置が行われていて木村さんは通行する車に注意を呼びかける作業をしていたということです。 また、同じ作業をしていた63歳の男性がタイヤに跳ね飛ばされた木村さんにぶつかり軽いけがをしたということです。 警察はトラックを運転し

ウクライナの原子力発電公社、「エネルゴアトム」は2日、ロシアが占拠を続けるヨーロッパ最大級のザポリージャ原子力発電所で、発電所につながる送電が途絶え、原子炉の冷却に必要な外部からの電力供給が一時失われたと発表しました。 ザポリージャ原発では2日未明から朝にかけて非常用の発電機で冷却機能を維持したということです。 送電が途絶えた詳しい原因は明らかになっていません。 IAEA＝国際原子力機関によりますと、原子炉の冷却などに必要な電力の供給が失われたのはことし5月以来で、軍事侵攻後では8度目になるということです。 IAEAのグロッシ事務局長は声明で「今回の事態は原発の安全性が不安定であることを改めて思い起こさせるものだ。すべての当事者に対し、原発をさらに危険にさらすような行動を取ることのないよう呼びかける」としています。

ミシガン大学の法学および哲学教授。また、同大学で「法と倫理プログラム」ディレクターを務める。ジョージア大学で哲学と政治学の学士号を取得、イェール大学ロースクールで法務博士号を取得、ローズ奨学生としてオックスフォード大学で哲学博士号を取得。連邦最高裁判事ルース・ベイダー・ギンズバーグの法務書記官を務めた経験を持つ。主要な学術雑誌に法律と道徳に関する記事を多数発表。妻と二人の子どもとともにミシガン州アナーバー在住。 父が息子に語る壮大かつ圧倒的に面白い哲学の書 イェール×オックスフォード博士で哲学教授の父が語る、深く、面白く、夢中になれる哲学の話とは？ 古典から現代哲学までを一気に駆け抜ける『父が息子に語る壮大かつ圧倒的に面白い哲学の書』から、特別に一部を公開する。 バックナンバー一覧 AI時代、最重要の教養の一つと言われる「哲学」。そんな哲学の教養が、一気に身につく本が上陸した。18か国で刊

プロフィール：辻野晃一郎（つじの こういちろう） 福岡県生まれ新潟県育ち。84年に慶応義塾大学大学院工学研究科を修了しソニーに入社。88年にカリフォルニア工科大学大学院電気工学科を修了。VAIO、デジタルTV、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等の事業責任者やカンパニープレジデントを歴任した後、2006年3月にソニーを退社。翌年、グーグルに入社し、グーグル日本法人代表取締役社長を務める。2010年4月にグーグルを退社しアレックス株式会社を創業。現在、同社代表取締役社長。また、2022年6月よりSMBC日興証券社外取締役。 滅びゆく日本の自動車産業 本シリーズをスタートしてから、個別の産業セクター編としては、これまで家電産業、半導体産業をみてきました。今号からは、自動車産業について考えてみたいと思います。 私はかねてから、家電産業で起きたことは必ず自動車産業でも起きると発言してきましたが、つ

米エネルギー省は2日、「世界全体の原発の発電容量を2050年までに3倍に増やす」との宣言に、日本を含む22カ国が賛同したと発表した。温室効果ガスの排出を減らす対策の一環として、国連の気候変動会議（COP28）に合わせた。 この宣言には、米日のほか、英国やフランス、スウェーデン、フィンランド、韓国、COP28議長国のアラブ首長国連邦（UAE）などが賛同した。「今世紀半ばまでに、温室効果ガス排出の実質ゼロを達成する上で、原子力は重要な役割を果たす」とし、世界全体の原発による発電容量を20年比で3倍にするという目標を掲げている。 米エネルギー省のデービッド・ターク副長官は11月30日の会見で「クリーンなエネルギー生産のなかでもかなり大きな割合を占め、24時間で発電している」と指摘。ターク氏は「各国で政策や手段は異なる。次世代型原発の小型モジュール炉（SMR）もあり、核融合にも注目が集まっている」