「糖質制限」をおいしく手軽に 最新調理家電4選 - 日本経済新聞寒い冬から花粉が飛び交う春へ。この季節は外出する機会が減り、「つい食べ過ぎてしまって」という人も多いのでは？ このタイミングで食生活を見直してはどうだろう。健康法のひとつとして注目されている「糖質制限」が、手軽にできる調理家電を4つ紹介する。糖質87%オフのホームベーカリー/ツインバードツインバード工業は2017年4月に、ブランパン専用モードを搭載したホームベーカリー「ブランパンメーカー」を
大塚HD、純利益54%増 自社開発医薬品伸びる 19年12月期 - 日本経済新聞
大塚ホールディングスが14日発表した2019年12月期の連結決算（国際会計基準）は、純利益が前の期比54%増の1271億円だった。腎疾患治療薬が北米で伸びた。販売に伴う費用負担が少ない自社開発品が伸びたことで、利益率が改善した。売上高に当たる売上収益は8%増の1兆3962億円。腎疾患治療薬や抗精神病薬など4つの自社開発品の売上収益は35%増の3751億円と伸びた。腎疾患治療薬は新規患者への投与
中学校の給食に “若松葉がに”を１人１匹 鳥取 岩美町 | NHKニュース
鳥取県岩美町の中学校の給食に、地元で水揚げされた特産の「若松葉がに」が出され、生徒が１人１匹ずつ丸ごと味わいました。 12日は、地元の漁港で水揚げされた脱皮したばかりのオスのズワイガニ「若松葉がに」が１人１匹ずつ、およそ100人分が用意されました。 カニは地元の漁業者で作る団体が無料で提供し、団体の会長が蒸したカニの身の取り出し方を教えました。 生徒たちは箸を使ってカニをほおばり、中には、ほかの生徒からもらって３人分のカニのみそを味わう生徒もいました。 男子生徒は「身の詰まった足がおいしくて好きです。岩美町ならではの給食だと思います」と話していました。 カニを提供した網代港底曳船主会の板倉高司会長は「漁業者が努力して漁獲の自主規制を行ったため供給が安定し、ことしも提供できてよかったです。子どもたちには地元の特産品のおいしさを忘れずに育ってもらいたい」と話していました。
AWL、8億円調達し監視カメラ向けAIサービス開始 - 日本経済新聞
小売店の監視カメラ向け人工知能（AI）を開発するAWL（東京・千代田）は総額で8億1000万円を調達した。4億6000万円の第三者割当増資をアスカネット、共同通信デジタル（東京・港）、サイバーエージェント、凸版印刷、みずほキャピタル（東京・千代田）、三菱UFJキャピタル（東京・中央）、個人投資家が引き受けた。これに加えて三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行などから3億5000万円の融資を受け
迫る太陽電池パネルの廃棄問題 再利用の技術確立を 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
太陽電池パネルの廃棄が2030年代後半に大きな社会問題になる。パネルの寿命は一般に25年とされる。12年にスタートした固定価格買取制度（FIT）で急速、大量に普及した太陽電池が寿命を迎えるからだ。廃棄物の中でもとりわけ電池と一体化したカバーガラスは有害物質を含むものもあり、安全な廃棄が課題になる。太陽電池パネルのカバーガラスは、光の透過性を高める目的で製造工程において酸化アンチモンという物質が
公共工事労務単価2.5%上げ 国交省、9年連続引き上げ - 日本経済新聞
国土交通省は14日、国や自治体が公共工事の費用を見積もる際に使う労務単価を3月から全国平均で2.5%引き上げると発表した。引き上げは9年連続。求人難による賃金の上昇を反映した。1日8時間労働で2万214円となり、単価の公表を始めた1997年
「マツダ3」の全モデルで4WD設定 - 日本経済新聞
マツダは小型車「マツダ3」のガソリン車の上級モデルで四輪駆動車を設定し、3月12日に発売する。「マツダ3」のガソリン、ディーゼル車のすべてで四輪駆動のモデルをそろえる。雪道などに限らず、街乗りでも四輪駆動を求める顧客が増えていることに対応しており、安定した走行性能をアピールする。排気量が2.0リットルのガソリン車に、四輪駆動システム「アイ・アクティブAWD」を搭載したモデルを追加した。路面状
前田道路、元社長が作り上げた「親」への反骨心 Bizレーダー - 日本経済新聞
前田道路が、筆頭株主の前田建設工業が発表したTOB（株式公開買い付け）による子会社化に反発を強めている。「前田」の名を分かち合うが出自は異なる両社。ゼネコン準大手の前田建に対し、道路舗装で首位を争う前田道は時価総額でも前田建を上回り、「小」が「大」を飲み込む企業再編に反発は強い。強気の背景には元社長の岡部正嗣氏が作り上げた独立独歩で道路舗装の王者を争うプライドがある。「一方的な提案だ。我々のメ
新型肺炎が石油需要直撃、10年半ぶり減 IEA予測 1～3月期 - 日本経済新聞
【ロンドン=篠崎健太】新型コロナウイルスによる肺炎の拡大が、石油の需要に影を広げている。国際エネルギー機関（IEA）は13日、1～3月期の世界需要が前年同期比で日量43万5000バレル減るとの予測を発表した。四半期ベースで前年を割り込めば米金融危機後の2009年7～9月期以来、10年半ぶりの事態だ。世界2位の消費国である中国の経済混乱が石油市場を直撃する。IEAは同日発表した月報で「世界の石油
和歌山県、患者の感染確認 医師感染の病院で受診 - 日本経済新聞
和歌山県は14日、新たに県内の70代男性が新型コロナウイルスに感染したことが確認されたと発表した。13日に感染が判明した男性医師が勤務する済生会有田病院（同県湯浅町）を受診した患者という。県によると、男性は済生会有田病院の受診前から発熱などの症状があり、県の担当者は「院外で（感染が）広がっている可能性がある」としている。新たな感染者の確認を受け、仁坂吉伸知事が14日、記者会見した。男性は重症で
ボンバルディア、小型機「A220」事業から撤退 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=中山修志】カナダのボンバルディアは13日、欧州エアバスとの合弁事業である小型機「A220」事業の保有株をエアバスなどに売却すると発表した。ボンバルディアは小型機事業から撤退し、売却資金の6億ドル（約660億円）を負債の返済に充てる。「A220」は座席数100～150席クラスの
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日米豪、レアアース生産で協力 中国依存の見直し狙う 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
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トランプ米大統領、強まる専横 共和・政権幹部に懸念 決議で造反 司法長官が「反乱」 報復人事に批判 - 日本経済新聞
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新型肺炎、水面下で拡大の恐れ 見えない感染ルート - 日本経済新聞