iPad mini（第6世代）用にApple Pencilが必要になった。筆者は悩んだ末に、サードパーティー製のいわゆる「互換ペン」を購入した。Apple Pencilのように使える製品である。 以前にも同様の製品を何種類か試したことがあるが、明らかに性能が良くなっていて驚いた。いくつかのこだわりを捨てれば、Apple Pencilの代用品に十分なると思う。 そこで今回は、互換ペンがどこまでApple Pencilに迫っているか、レビューを交えて紹介しよう。 Apple Pencilを高いと思ってしまった iPad mini（第6世代）に対応するApple Pencil（第2世代）の直販価格は2万1800円（税込み、以下同）である。今まで周囲には「性能を考えればApple Pencilは全然高くないよ」と言っていた。にもかかわらず、今回は高いと思ってしまった。これには価格以外の要因がある。

世界で約5億人が使う人気語学アプリを展開する米Duolingo（デュオリンゴ）は、米OpenAI（オープンAI）の大規模言語モデル（LLM）「GPT-4」を採用した語学学習サービス「Duolingo Max」を2023年3月に開始した。GPT-4の導入を前提にオープンAIと提携したのは2022年9月。チャットボットAI（人工知能）であるChatGPTの公開よりも前だ。いち早く生成AIに注目したデュオリンゴは、語学学習をどう変えようとしているのか。 語学アプリ「Duolingo」は、基本機能を利用できる無料版と、パーソナライズ機能などを追加で利用できる有料プラン「Super Duolingo」の2種類のプランを持つ。Duolingo MaxはSuper Duolingoの上位版という位置付けで、価格は米国では月額29.99ドル、年額167.99ドル。当面は米国やカナダ、オーストラリアなど一部

2022年9月9日、「スプラトゥーン3」が発売されました。とても楽しみにしていたのですぐに買いました。発売から１月半ほどたってこの文章を書いていますが、いろいろなステージで様々なブキを使ってインクを塗り合い楽しくプレーしています。ちなみに今のウデマエはS＋30になったところです。 この特集は、人気のスプラトゥーン3を通して、最新の通信技術の基本を学んでしまおうというものです。前半の今回はスプラトゥーン3を含むオンラインゲームの通信技術を解説します。後半となる次回は、実際にスプラトゥーン3のパケットをキャプチャーして、それらの通信技術が実際にどのように使われるのかを見ていきます。 なお記載内容については、筆者や編集部独自の考察や推測によるものであり、任天堂の公式見解ではないことを明記しておきます。 オンラインゲームを実現する通信技術、UDPとは 一般的なコンピューターが通信を行う主な方法にT

総務省の有識者会議「電気通信事故検証会議」は2022年10月5日、KDDIが7月に起こした大規模通信障害に関する検証報告書を公表した。KDDI自身がこれまで4度にわたって記者会見を開いて説明しているので全体像は把握していたが、さらに深掘りした興味深い内容となっている。 例えば障害の影響が全国に波及した点。同業他社からは「KDDIはなぜ影響を局所化できなかったのだろうか」と疑問の声が上がっていた。原因は、同社が音声通話用の「VoLTE（Voice over LTE）交換機」のネットワークをフルメッシュ構成にしていたためだった。東西でネットワークを分けるのが一般的な印象だが、同社は「特定の拠点で発生する輻輳（ふくそう）を早期に収束させるため」に全国フルメッシュ構成を採用していた。これが裏目に出た。今後は東西分散構成に変更するという。 検証報告書を読むと、厄介な出来事が次々と発生して事態が悪化し

テレワークなどの際に家庭とオフィスの間の通信を秘匿し、セキュリティを保つVPN。近年ではフリーWi-Fiを安全に使う手段としても注目されている。VPNの基本原理からソフトの選び方、上手な活用法、ありがちなトラブルへの対処法などを解説する。 自宅や職場のネットワーク（LAN）に、外出先などからVPNで接続する環境を個人レベルで作ることもできる（図1）。外出先からLAN内の共有フォルダーのファイルを取り出す、メディアサーバーに保存されている音楽を聴くといった使い方ができる。ただし、外部からの通信要求を受け付ける環境をつくることになるため、設定を間違えると不正アクセスを許すことにもなりかねない。利用には十分注意しよう。職場では、導入前に説明をし、同意を得よう。

KDDIは2022年7月4日午後8時、携帯電話回線の通信障害について2度目の記者会見を開いた。吉村和幸執行役員専務技術統括本部長は、音声通信を中心に通信障害が長期化した理由として、全国に18台あるVoLTE交換機のうち6台が加入者データベース（DB）に対して本来必要でない過剰な信号を送出していたことを明らかにした。 7月2日午前1時35分に発生した一連の通信障害を巡っては、コアルーターの新旧入れ替えにより音声トラフィックが15分間不通となったことを皮切りに、VoLTE交換機や加入者データベースの輻輳（ふくそう）、加入者DBとVoLTE交換機の間のデータ不一致といった事象が相次いで発生した。同社はこれらの解消策として7月3日午後5時30分にかけて、無線設備に対して50％の流量制御をかけしつつ、パケット交換機の切り離しとセッションリセットなどを順次実施した。これによって復旧作業が完了し、輻輳が

今回の通信障害では、音声電話やSMSが一時つながらなくなったほか、データ通信がつながりにくかったり途切れたりといった状態になった。影響を受けた回線数は7月3日午前11時時点の概算で最大約3915万回線。内訳はスマートフォン・携帯電話が同約3580万回線、MVNO（仮想移動体通信事業者）向け回線が同約140万回線、IoT（インターネット・オブ・シングズ）回線が同約150万回線、「ホームプラス電話」回線が同約45万回線。 通信障害のきっかけとなったのは、メンテナンスの一環としてモバイルコア網と全国各地の中継網をつなぐコアルーターのうち、1拠点で旧製品から新製品へ交換する作業。これに伴い通信トラフィックのルート変更を実施している際に「VoLTE交換機でアラームが発生した」（高橋社長）。確認したところ「ルーターのところで何らかの不具合が起き、一部の音声トラフィックが不通になったことが判明した」（同

約120年ぶりに債権法を抜本的に見直した改正民法の施行が、約4カ月後の2020年4月1日に迫っている。改正によりIT業界で新たな火種となりそうなのが、ITベンダーが納品した情報システムに対して、ユーザー企業が無償改修や賠償を請求できる期間が実質的に延長される点だ。大手ITベンダーや業界団体は対応に乗り出しているが、システム開発費が「高騰」するリスクをはらんでいる。 改正民法は2017年に国会で成立した。売買やサービスなどの「契約」に関するルールを定めた債権法を約120年ぶりに抜本的に見直す。建築業界と並んで大きな影響を受けるのがIT業界だ。ITベンダーとユーザー企業それぞれで対応が必要になる。 最長10年間、ユーザー企業は無償対応の請求が可能に ユーザー企業とITベンダーが交わすシステム開発の契約形態は大きく2つある。ITベンダーが成果物に対する完成義務を負う「請負」と、ユーザー企業が設計

続いて「導入しているRPAツール名」についての調査結果を紹介しよう。導入しているツール名を複数回答で尋ねたところ、86社から有効回答を得た。集計すると2社のツールの名前が目立った。 最多はNTTデータの「WinActor」で46社。僅差で米ユーアイパスの「UiPath」の44社が2位につけた。3位はRPAテクノロジーズの「BizRobo!」で19社、4位は英ブループリズムの「Blue Prism」で10社と続いた。 首位のWinActorを導入した企業はどんな点を評価したのだろうか。ツール選定の決め手に関する質問の自由回答から探ってみた。 まずは国産ツールである点が評価されているようだ。大林組は「操作の容易性、価格に加えて、純国産」である点を導入の決め手に挙げる。外注先企業や支援人材の豊富さなども踏まえて選んだという。三井不動産も「採用した当時、日本語対応していて信頼感があった」と振り返る

いやぁ、白旗を揚げたくなるような気分だ。この極言暴論などで問題点や将来のリスクを何度も指摘してきたが、もはや多勢に無勢。ITベンダーの人からは「木村さんが何と言おうと、大きな流れは止まりませんよ」と皮肉られる始末だ。 何のことかといえば、日本企業の間で果てしなく続くRPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）の一大ブームの件だ。30年以上にわたるIT記者としての長い経験の中でも、これだけのブームは見たことがない。「RPA、恐るべし」である。 ブームの中心地が日本である点も、これまでのIT関連のブームとの違いだ。従来、IT系の名だたるバズワードの発信地・中心地はほぼ米国と決まっていた。 最近の話でいえば、AI（人工知能）やIoT（インターネット・オブ・シングズ）は日本企業の間でも大ブームで、「ITは分からない」と公言していた経営者までがAIやIoTを活用する重要性を語るほど。だが、あく

KDDIは2018年7月18日、本社で記者説明会を開催し、ホームIoTサービス「au HOME」の機能拡充について発表した（写真1）。8月7日より新機能を提供する。 au HOMEアプリにコミュニケーション機能を追加。スマートスピーカーとしてGoogle Home以外に「Amazon Echo」にも対応した。au HOMEに対応したIoTデバイスも追加するという。 音声でメッセージ送信、Alexaにも対応 説明会には、KDDI ホームIoT企画部 サービス企画1G マネージャーの管原弘晃氏が登壇（写真2）。au HOMEについて、「2017年の7月31日にスタートした。当時はホームセキュリティが中心だったが、手軽に始められるホームIoTを目指し、Google Homeとも連携した」と紹介した。

「ネットワークの誤設定により、インターネットサービスにアクセスしづらくなる障害が発生した。ご不便、ご心配をおかけしたことをお詫びする」――。2017年8月25日昼ごろ日本国内で発生した大規模な通信障害。これについて米グーグルが、原因となる誤設定があったと、謝罪の意を8月26日に表明した。 当初より識者の間では、「グーグルから送られてきた大量の経路情報が引き金になったのではないか」との見方が強かった。実際にその通りだったわけだ。 とりわけ大きな影響を受けたのが、NTTコミュニケーションズとKDDI、そしてこの両社の通信サービスを利用していた法人・個人だ。インターネットの接続から各種ネットサービス、金融取引、モバイルSuicaのような決済サービスにまで影響が及んだ。 ただグーグルは、同社がいう「ネットワーク誤設定」が、人為的ミスなのか、ソフトや機器の不具合によるものなのかまでは明らかにしていな

米グーグルによるネットワークシステムの設定ミスが引き金になって、NTTコミュニケーションズやKDDIなどのサービスに障害が発生した。独立したネットワークの集合体であるインターネットにおいて、どうしてグーグルの設定ミスが他社に波及したのか。その理由は、インターネットに使われるBGPの仕組みを知るとわかってくる。 インターネットは、インターネットプロバイダーや通信サービス事業者、大学など、数万のネットワークが相互接続された巨大なネットワークである。 グローバルIPアドレスやドメイン名などの資源は、インターネットレジストリが管理するが、個々のネットワークはそれぞれの組織が独立して管理している。インターネットのように、個々のシステムが自律して管理を実行し、全体として機能するシステムを「自律分散システム」という。 対等な関係ならピアリングでつなぐ ネットワークが相互接続する形態には、「トランジット」

リクルートグループ内で研究開発を担うリクルートテクノロジーズは、画像認識や文書の自動校閲など、社内で利用している人工知能（AI）基盤「A3RT」について、近日中に機能の一部を外部公開する。 A3RTがAPI（アプリケーション・プログラミング・インタフェース）の形でグループ内に提供している機能は、レコメンド、OCR（文字認識）、画像解析、文章分類、音声テキスト化、文章要約、文章校閲、チャットボットなど、2017年2月時点で計14個に及ぶ（図）。同社はテキスト処理などを中心に、5～6個のAPIを外部に提供する見込みだ。

企業が今、必要としている人材は「主体的にビジネスを創造していく人」だ。他の役目は、人件費の抑制につながるので外部の人材に任せる方が得策という考えが一般化している。 最近では、人工知能による機械化も進んでいる。例えば、三井住友銀行やみずほ銀行は米IBMの質問応答システム「Watson」を採用している。既に検証を終え、部分的に導入を開始。Watsonは機械学習や自然言語処理の技術によって、コールセンターに寄せられる質問に対する適切な（確信度の高い）回答候補を、オペレーターの画面に自動表示する。三井住友銀行では将来、Watsonを融資業務の「参謀」役などコールセンター以外の業務にも適用する構想を練っている。 しかし、人工知能には推論力こそあれ、創造力はない。したがって「主体的にビジネスを創造していく人」には、機械化は恐れる対象ではなく援軍である。 リーダーに必要不可欠な三つの資質 一昔前は、面倒

ICリーダーライターを購入し、民間サイトを含む複数のサイトを巡ってソフトをインストールし、設定を完了させる。ITリテラシーの高いユーザーでも、ログイン成功まで至るのは相当な苦労を要する。 さらにJava実行環境は、2013～2014年にかけて、脆弱性を狙ったサイバー攻撃が多発した経緯がある。通常利用のブラウザーに組み込むにはセキュリティ面で不安が残る。 なぜ、マイナポータルはJava実行環境が必須となったのか。今後、改善の余地はあるのか。内閣官房 番号制度推進室 番号制度推進管理補佐官の楠正憲氏に聞いた（取材は文章ベースのやり取りで実施し、表現は一部編集した）。 Java実行環境を必須とする構成にした理由は。 楠氏　店頭で販売され、また実際に利用されている、できるだけ多くのPCとMacに対応しつつ、できるだけ端末ソフトウエアを共通化して開発および保守の工数を最適化するためだ。 e-Taxの

動作環境は、Windows PCではOSはWindows 10、8.1、7（SP1）、ブラウザーはInternet Explorerに対応する。Macintoshでは、OSはmacOS Sierra、OS X El Capitan、OS X Yosemite、OS X Mavericks、ブラウザーはSafariに対応する。 ログインに当たっては、Java実行環境（現在の最新版はVersion 8 Update 111 ）、JPKI利用者クライアントソフト、マイナポータル環境設定プログラムのインストールが必須となる。カードリーダーのドライバーソフトも最新版にアップデートする必要がある。

11月8日未明、福岡市のJR博多駅前で起こった大規模な陥没事故。地表から深さ約20mの地下では当時、NATMと呼ぶ工法で地下鉄七隈（ななくま）線のトンネルを掘削していた。設計や施工の段階で想定していたリスクとその対策は妥当だったのか、検証していく必要がある。 （関連記事：博多陥没事故、50分前にトンネル天端が「肌落ち」） （関連記事：博多駅前の陥没、NATMで掘削中に出水） 高い地下水位や薄い岩かぶり。こうした地盤条件に対して、工法の選択に問題はなかったのか――。日経コンストラクションの取材で、NATMを採用した経緯と理由が明らかになってきた。 事故前日のトンネル工事現場。視察に訪れていた福岡市議が偶然、撮影していた。この時点で大量に出水するなどの異常はなかったという。撮影から約14時間後、重機がある付近で先進導坑を拡幅している際に崩落した（写真：調 崇史）

DeNAの人事部門が、複数の人事関連システムのデータを統合的に扱う「人材管理システム」の内製開発を進めている。開発に使っているのは、BI（ビジネスインテリジェンス）ツールの「QlikView」だ。QlikViewのETL（抽出・加工・転送）機能を使い、異種システムからデータを容易に抽出して可視化したり、システム間でデータを加工・蓄積したりできるようにした。データ操作に特化したETL機能を使うことで、システム開発経験のない人事担当者でも開発できた。 ヒューマンリソース本部人材企画部ビジネスパートナーグループの貝瀬岳志シニアマネージャーは「人事部門に配属になった時、データを効率的に使いたいと思って方法を探していた」と話す。システム開発経験がある貝瀬氏はレポート出力に使っていたBIツールに目をつけ、自分たちでシステムを構築することを考えた。 DeNAは事業拡大に合わせて複数の業務システムを導入し

NECは2016年3月8日、運用管理ソフトの一種として、システム運用担当者の作業状況を可視化するソフト「WebSAM IT Process Operations」（画面1）を発表した。運用管理の個々のタスクの実行にかかった時間を計測するほか、タスクの実行中に発生したイベントや操作などの情報を収集し、これらをまとめて可視化する。これにより、運用管理作業の改善点を把握できるようになる。2016年6月に販売を開始する。 運用担当者は、「パッチ適用確認」や「VM構築」といった個々の運用管理タスクの開始時と終了時に、WebSAM IT Process Operationsの画面で申告する。これにより、いつどのタスクにどれだけの時間をかけたのかが分かる。タスクを開始してから終了するまでの間にどんなプロセスが何回実行されたのかといった、システム監視によって分かる情報も収集する。 作業時間の推移や作業全体