若者を中心に「ブラック企業」という言葉が急速に普及した。 〈従業員に劣悪な環境で労働を強いる企業〉といった意味合いで使われ、ネット上では多くの企業が「ブラック」と名指しされる。 就活生は必死でそうした書き込みを探し、メディアでは「ブラック企業批判」の大合唱が巻き起こっている。 もちろん違法行為は許されない。しかし、単に企業名を晒し、「悪」だと糾弾すれば問題は解決するのだろうか? ジャーナリストの伊藤博敏氏がリポートする。 現在、ブラック企業批判の矢面に立たされている中の一社が、ユニクロなどを傘下に持つファーストリテイリングだ。 『週刊東洋経済』(3月9日号)は、「ユニクロ 疲弊する職場」という特集を9ページにわたって展開。 「ブラック企業」という表現こそなかったが、「サービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い」「新卒社員の3年内離職率は5割超」といった実態が報じられた。元社員