オーケーとその他スーパーたち - 14店舗のフィールドワークと500人のアンケートでわかったシンプルな結論｜太田正伸
「ショッピング・イズ・エンターテイメント」と吹聴する楽天的な人々がいるならば、私は「スーパー・イズ・エンターテイメント」とくぐもった声で叫ぶだろう。 私が住む板橋区の辺境はスーパーの激戦区だ。数年前に西友がオープンしたとき、街全体が屋外広告に染まった。 自転車で１０分以内の距離に、大きなスーパーだけでも１３店舗もあるからだ。オーケー、イオン、イトーヨーカドー、サミット、ヨークマート、ライフ、三徳、ドン・キホーテ、ダイエー、ベルクス、東急ストア、東武ストアに西友。これほどのスーパーの雄が東京と埼玉の狭間にひしめき、胃袋の天下を争っている。 スーパーは万単位の商品が並ぶひとつのプラットフォームだから、どの店も大差はないだろうと思うかもしれない。果たして、どの店も同じだろうか。私はスーパーで働いたことも、関連した仕事をしたこともない。ただのスーパーに興じる一消費者として、これから検証を進めていき
【保存版・食品EC戦国時代】60兆円の食品市場にeコマースが次々参戦、鍵は“食品物流テック”
Business Insider Japan調べ。情報は2018年8月時点のもの（クリックすると拡大します）。 チャートデザイン：枝常暢子 日本の食品市場は60兆円、しかしオンライン化率は、わずか2% —— 広大な｢食品EC｣の市場をめぐり、各社が続々と参入を果たしている。超えなければならない大きなハードルは、物流だ。参入相次ぐ、食品EC業界の今を見てみよう。 食品ECの主なプレイヤーはこれまでスーパーやコンビニ、インターネット普及以前から生鮮宅配を行なっていた事業者が主だった。しかしここ1〜2年の間、大手ITプラットフォームと小売りが連携してサービスを展開する動きが顕著だ。 2018年7月、レシピ動画サービス｢kurashiru（クラシル）｣を運営するdelyがヤフーの子会社になることを発表した。dely社長の堀江裕介氏は、親会社のヤフーの基盤を活用して、食品ECに参入する意向をBusi
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