「会社を辞めたい」と感じているのは、どの業種で働いている人？
あなたはいまの会社を辞めたいですか？ 20代以上のビジネスパーソン（自営業者を除く）に聞いたところ、42.1％の人が「辞めたい」と回答していることが、ネットマイルの調査で分かった。業種別で見てみると、「マスコミ・広告・出版・印刷系」（50.4％）で働いている人が最も多く、次いで「金融・保険系」「食品・飲食系」「医療・福祉系」（いずれも47.2％）が続いた。 同社が2008年に実施した調査で、「辞めたい」と答えた人が最も多かったのは「衣料・雑貨・日用品」、次いで「医療・福祉系」「商社系」だった（関連記事）。ちなみに今年1位となった「マスコミ・広告・出版・印刷系」は、2007年の調査では上位にランクインしたものの、2008年には回答率が下がっていた。 一方「会社を辞めたくない」と感じている人が多いのは、どの業種だろうか。最も多かったのは「電力・ガス・水道」で35.8％、次いで「教育」（34.1
電通『日本の広告費』 1985年～2007年の時系列データによるグラフ Masashi Hagihara, 2008
■ （2009.2.23 更新） 2008年のデータを加えた新しいグラフを作成しました。 こちらを参照下さい。 http://www.mars.dti.ne.jp/~hagi/ref/20090223_ad_revenue_trend_1985-2008.htm
ガ島通信 - 「寂し気な恐竜たち−新聞の未来−」河内孝さん講演
地方紙の社員が作るローカルメディアネットワークが主催するイベント『吠えろ！ ローカルメディア 〜「新聞なんていらない？」なんて言わせない！！』 で「新聞社―破綻したビジネスモデル」を書かれた元毎日新聞社の常務である河内孝さんが講演するということで参加してきました。 断片的なログなので、本を読んだ上で補足してもらえればより分かりやすいと思います。 河内孝講演「寂し気な恐竜たち−新聞の未来−」 某新聞社の社長がアメリカに行ったときにＡＰ通信の幹部と話した会話。「アメリカでは発行部数が減っているし大変だと」聞いたそうだが、「日本の新聞は大丈夫。まず、日本の壁に守られている。株を公開していないし、株の譲渡についても特例がある。再販に守られている」と３つの理由を述べたそうだが、この３つの理由がクビを閉めていくことになる気がしている。 広告が下がっているが「ネットだ」という罠にはまってはいけない。ネッ
NET Marketing Forum：犬の目で地元を紹介？ ユニークな地域サイトのアイデアが続出 - - nikkei BPnet
6月6日、東京ミッドタウン（東京・六本木）で開催中のイベント「NET Marketing Forum」において、「ネットを活用した地域と企業のコラボ・マーケティング～企業×ネットによる地域産業振興の未来～」と題したワークショップが開催された。パネリストはバーチャル和歌山取締役営業部長の道本浩司氏とシブヤ経済新聞編集長の西樹氏。モデレーターは大手町ビジネスイノベーションインスティテュート（OBII）の藤代裕之氏が務めた。 ワークショップ前半は道本氏、西氏がそれぞれの活動について説明した。道本氏は市町村の情報を地上デジタル放送に自動的に配信すると同時に、地域サイト「バーチャル和歌山」を核として「インターネット市民塾」などNPOと協働しながら地域コミュニティから行政に情報を循環させる仕組み「和歌山ユビキタス 地域情報提供システム」について解説した。 西氏は、シブヤ経済新聞について「ニュース媒体
ネット利用者は情報収集が得意？--ニュース収集方法で異なる生活スタイル
M1・F1総研は5月10日、首都圏の働く“M1層（20〜34歳男性）”を対象に、ニュースの収集方法による生活スタイル・価値観の違いについて調査し、結果を公表した。 調査によると、M1層が世の中の動きやニュースを把握する情報源のトップは「テレビ」（78.4％）。以下、「ポータルサイト」（77.6％）、「新聞」（42.4％）と続いた。 また、テレビを一番の情報源と答えた人の43.2％が「最新情報に弱い」と回答。さらに、「広く浅く情報を収集したい」と思う割合が33.7％で、いずれも他のメディアに比べ、より高い割合を示した。 一方、ポータルサイトを第一の情報源としている人の82.5％が「情報収集の手段を的確に使い分けられる」、56.2％が「入ってくる情報が多すぎるとは思わない」と回答し、他のメディアよりも割合が高かった。 新聞を一番の情報源としている回答者は、「世の中への関心が強いほうだ」（84.
ネットカフェ難民なんてただの報道の演出です - 愛・蔵太の気になるメモ(homines id quod volunt credunt)
例によって見出しは演出です。 ウィキペディアにも記述があるわけですが、 →ネットカフェ難民 - Wikipedia2007年05月日 派遣会社に登録して携帯電話の電子メールで派遣先を紹介される雇用体系を利用した、日雇い労働（ワンコールワーカー）に従事する若者が、2007年前後から首都圏で増加していると一部のマスメディア[5]で報道後、2007年3月15日には参議院厚生労働委員会での質疑で共産党所属の小池晃議員が、日本国内のネットカフェ難民の実態を調査をするように柳澤伯夫厚生労働大臣へ質し[6][7]、同大臣は「可能かどうか検討したい」と答えた。 5.ネットカフェ難民漂流する貧困者たち日本テレビ NNNドキュメント07 過去の放送記録→1月→2007年1月28日放送 →ノート:ネットカフェ難民 - Wikipedia >マスメディア側で近年便宜的に作られ使用されている造語である。 と本文にも
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