「IDDos」はIoT機器を使ったDDoS攻撃のこと。IoT DoS（Distributed Denial of Service）の略。インターネット上に多数存在するルーターや監視カメラ（Webカメラ）、デジタルビデオレコーダー（DVR）といったIoT機器を踏み台にして、攻撃対象のWebサイトなどに大量のデータ（パケット）を送信し、サービスを提供できないようにする。 IDDoS攻撃の危険性は以前から指摘されていたが、その脅威が現実のものになったのは2016年になってからだ。2016年9月、著名なセキュリティジャーナリストであるBrian Krebs氏が運営するWebサイト「Krebs on Security」を、約620Gビット/秒のデータが襲ったのだ（関連記事：監視カメラから“史上最大級”のサイバー攻撃、IoTの危険な現状）。 2016年10月にはDNSサービス大手の米Dynが同様の攻撃

AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）やMicrosoft Azureといったパブリッククラウドではなく、あえてオンプレミス環境を第一の選択肢とするケースが出てきた。「オンプレファースト」の考え方で、パブリッククラウドへの移行の手間や、セキュリティリスクを避けるのがユーザーの狙いだ。 オンプレファーストが従来のオンプレミス利用とは異なるのは、ハイパーコンバージドインフラ（HCI）製品の活用などで“クラウド的なインフラ”を社内に整備し、構築や運用の手間を抑えている点だ。 HCIは、PCサーバー（ノード）にハイパーバイザー（サーバー仮想化ソフト）とストレージ仮想化ソフト、運用管理ソフトを導入して提供する製品のこと。米ニュータニックス（Nutanix）が切り開いた市場に多くのベンダー参入。2016年11月には「Dell EMC」が新製品を投入するなど、活況を呈している（関連記事：Nutanix対抗

サーバーからストレージ、ネットワークまで、あらゆるインフラを仮想化する「オール仮想化」が、2017年は企業システムに広がっていくだろう。 IT分野の仮想化といえば、仮想サーバーや仮想ストレージがデータセンターを中心に普及している。サーバーを仮想化することで、CPUやメモリーといったリソースを効率的に利用し、サービスを迅速に立ち上げられるようになった。こうした環境では、仮想サーバーを増やしたり別の物理サーバーに移したりするのも容易だ。サーバーの仮想化に伴って、必然的にストレージも仮想化されるようになった。 そうした仮想化の延長線上にあるのが、ネットワークの仮想化だ。まず、仮想サーバーや仮想ストレージを導入したデータセンターで、それらのリソース間の通信を効率的に行うために、ネットワークの仮想化が進んだ。ここで主に使われているのが、ネットワーク機能をソフトウエアとして実現する「NFV（Netwo

2016年も数多くのIT活用事例がメディアをにぎわせた。「耳たこ大賞」があるなら、有力候補は自動車配車サービス「Uber（ウーバー）」だろう。 自社雑誌の過去記事をキーワード検索できるシステムが社内にある。この1年を対象に、Uberとウーバーを検索してみたところ、合計で228件がヒットした。民泊仲介サービス「Airbnb（エアビーアンドビー）」は151件だった。 両社はそれぞれ、タクシー業界とホテル業界のビジネスモデルを壊した「ディスラプター（破壊者）」と称される。ディスラプターに対し既存企業はどう戦うのか。議論の末に出てきたのは「自らをディスラプトせよ」という結論。これまでの自分の常識や成功体験に捉われず、新たなビジネスモデルを作りなさいというわけだ。 さて、こうした既存企業の破壊的な試みを何と呼ぼう。「自己否定」は否定して終わりだし、「自己変革」ではありきたり。ふと浮かんだのが「変節」

2016年の通信市場は、安倍首相の指示を受けて総務省が取り組んだ携帯料金問題の余波が1年にわたって続いた年だった。2016年春の「実質0円」販売を規制するガイドラインの適用と相次ぐ行政指導、総務省の要請に基づいて携帯電話大手3社が打ち出したライトユーザー向けプランや長期優遇策、そして大容量プランの投入といった具合に、目まぐるしく競争環境が変化した。 2016年5月に施行された改正電気通信事業法とMVNO（仮想移動体通信事業者）の躍進も、2016年の大きなトピックだった。改正電気通信事業法によって強化された消費者保護ルール、今や1500万契約に届くまで成長したMVNOは、2016年を通して多くの話題を提供した。 そんな中、筆者は2016年の通信市場のもう一つのトピックとして、通信サービスのビジネスモデルの面で、変化の兆しがあった点に注目している。特定のアプリケーションを課金対象から除外する、

専門家が「2017年のデジタル製品トレンド」を予測する、日経トレンディネットの1月特集。マイクロソフト事情に詳しく、海外の展示会を飛び回るITジャーナリスト山口健太氏は、今年2017年をどう予測するのか？ 山口健太氏の予測は…… 【1】日本のスマホ市場は「海外格安メーカー」が台頭 【2】Androidスマホでも新たなモバイル決済が広まる？ 【3】次世代USBがスマホに本格普及 「海外格安スマホ」が日本メーカーを脅かす 2015年には「格安SIM」「格安スマホ」という言葉が一気に広まり、昨年2016年には競争が激化。MVNO（仮想移動体通信事業者）各社が大手キャリア顔負けの施策を採り入れ、体力勝負を繰り広げている。 格安SIMに組み合わせられるため日本市場で急速に存在感が高まっているSIMフリースマホで、最も注目したいのが中国・ファーウェイだ。2万円前後と手頃な価格の「HUAWEI P9 l