2024年の本命は「生成AI×開発」、有識者5人が次にブレークする技術を予想
2023年は米OpenAI（オープンAI）のChatGPTをはじめとする生成AI（人工知能）に注目が集まった年だった。ビッグテック企業はこぞって生成AI関連のサービスを開始。開発者が生成AIを利用して開発を効率化する動きも見られた。ITインフラに携わるエンジニアの多くが生成AIに触れた年になった。 では、2024年はどのようなITインフラ技術がブレークするだろうか――。これらを予想するため、日経クロステックは5人の有識者を招き、2024年にブレークするITインフラ技術を選出する「ITインフラテクノロジーAWARD 2024」を開催した。 選考会の様子。審査員は左から、野村総合研究所（NRI）の石田裕三産業ナレッジマネジメント室エキスパートアーキテクト、ウルシステムズとアークウェイの代表取締役を務める漆原茂氏、国立情報学研究所の佐藤一郎情報社会相関研究系・教授、Publickeyの新野淳一編
楽天グループが「オンプレ回帰」を決断、パブリッククラウドからIT基盤を戻す狙い
楽天グループがオンプレミス（自社所有）環境のプライベートクラウド「One Cloud」を拡充し、グループ企業の各種事業が用いるIT基盤の統合を進めることが日経クロステックの取材で分かった。現在、パブリッククラウドで稼働させているシステムが多数あるが、原則としてOne Cloudへシフトしていく。グループ全社でIT基盤のプライベートクラウドへの集約を進めてコスト効率を高めるほか、IT基盤のノウハウを蓄積し安定稼働やセキュリティー強化につなげる。 プライベートクラウドは、新たに参入を計画する法人向けITサービスの基盤にも活用する。計画するのは本人確認に使うeKYCやWebサイトのアクセス分析、電子決済の機能などだ。いずれもグループの事業で使うために開発した技術で、従量制のパブリッククラウドサービスとして外販する方向で準備を進めている。 部分的だったOne Cloudの利用、まず楽天市場で全面採
39歳で年収2000万円超え、NTTデータ「大盤振る舞い」制度の適用第1号が判明
NTTデータが2018年12月に導入した高額報酬制度の「Advanced Professional（ADP）」。優れた技術者を2000万円を超える年収で遇する同制度の適用第1号がこのほど明らかになった。その人物の横顔に迫ろう。 適用第1号となったのは、ビッグデータ処理のオープンソースソフトウエア（OSS）「Apache Hadoop」の事業を同社で立ち上げたことで知られる濱野賢一朗氏だ。1980年6月生まれの39歳。同社はADP制度を発表した際に「確定申告が必要な額になる給与」、つまり年間2000万円を超える給与になると説明していた。濱野氏の給与は標準報酬だけで2000万円を超え、業績に応じて年収は最大3000万円に増えるという。 米国IT企業に対抗すべく高額報酬制度を導入する日本のIT企業が相次いでいる。しかしその適用者が明らかになるケースは珍しい。濱野氏は、2019年9月5日に開催され
AWSを捨てて復活、ドロップボックスが上場へ
オンラインストレージサービスの米ドロップボックス（Dropbox）が新規株式公開（IPO）を申請できたのは、「Amazon Web Services（AWS）」をやめて自社環境へ移行したからだった。同社はITストラクチャーの見直しで売上原価率を34ポイントも改善していた。 ドロップボックスは長らく「行き詰まったユニコーン（未上場ながら推定評価額が10億ドルを超えるスタートアップ）」の代表格だった。同社が最後に資金調達したのは2014年1月。当時の推定評価額は100億ドル（約1兆円）にも達したが、その後は失速。2015年10月には米大手投資会社のフィデリティ・インベストメンツ（Fidelity Investments）が推定評価額を20％引き下げるなど、投資家から厳しい目を向けられ、IPOも新規の資金調達もできずにいた。 そんなドロップボックスが鮮やかな復活を成し遂げた。同社は2018年2月
AWSとマイクロソフトとグーグルのクラウド、38項目で徹底比較
出所：Gartner「Magic Quadrant for Cloud Infrastructure as a Service, Worldwide」 大手クラウドサービスの競争が激しさを増している。米アマゾン ウェブ サービスの「Amazon Web Services（AWS）」、米マイクロソフトの「Microsoft Azure」、米グーグル（Google）の「Google Cloud Platform（GCP）」という3強だ。米調査会社ガートナーによるIaaS（インフラストラクチャー・アズ・ア・サービス）の市場分析を見ても、3社がずぬけている。AWSでは2018年に「大阪ローカルリージョン」を、GCPは2019年に「大阪GCPリージョン」を開設する予定であるなど、日本向けのサービス強化も相次ぐ。 クラウド市場をけん引するAWSの勢いは衰えをみせない。2017年度の売上高は175億ドル
金融業界でAzure採用が進んでいる理由
2017年のクラウド界隈最大の話題は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が1月にAmazon Web Services（AWS）を採用する方針を公表したことだった。セキュリティに厳しいメガバンクによる本格的なAWSの採用宣言は、国内企業のクラウド導入を後押しした。 しかしながら2017年を振り返ると、銀行や同じくセキュリティに厳しい保険会社で目立ったのは、AWSよりも米マイクロソフトのクラウドサービスである「Microsoft Azure」の新規採用事例だ。 セブン銀行では2017年9月に、AzureのPaaS（プラットフォーム・アズ・ア・サービス）を中心としたサービス開発基盤を構築したことが判明。同基盤を使い、海外送金サービスのスマートフォンアプリや、リアルタイム振り込み機能の短期開発を実現している。 セブン銀行が開発した海外送金サービスのスマホアプリ。川崎市など同社と協定を
有料動画配信システムをサーバーレス化、毎日放送がITコストを9割削減
毎日放送（MBS）はAmazon Web Services（AWS）を使い、定額制の有料動画配信サービス「MBS動画イズム444」のシステム基盤を構築した。コスト削減などを目的に、イベント駆動型コード実行サービス「AWS Lambda」を使ったサーバーレス構成を採用している。 MBSの試算では、オンプレミス（自社所有）環境に構築した場合に対するコスト削減効果（構築費用を除いたランニングコスト、4年間）は、Amazon EC2（Elastic Compute Cloud、仮想マシンサービス）を多用した構成にすると75％削減だが、今回採用したサーバーレス構成だと92％削減になるという。 EC2多用の構成との比較でも、サーバーレス化によってランニングコストが約3分の1になる計算だ。 サーバーレス化は開発期間の短縮にも効果があったという。アジャイル型の開発手法を採用したこともあり、約3カ月で基盤を
スマホをパソコンに変えるドック 悲しいほどの実用度 | 日経 xTECH（クロステック）
のっけから恐縮だが、今回の記事は、僕としてはとても複雑だ。サムスン電子のドック「DeX Station」は、テレビやモニターにつなぐと、本体にセットしたGalaxyシリーズ（S8、S8+、Note 8）がパソコンのように動作するという製品。ファーウェイも同様の製品を投入しているので、スマートフォンをパソコン的に使うのがトレンドになりつつあるのだろう。実際に使ってみたところ、これが案外、普通に使えてしまった。となるとパソコンが要らなくなる日も近そうで、パソコンを愛している僕はちょっと悲しい気持ちになるのだ。 さて、個人的な感傷に浸っていても仕方がないので、早速レビューしていこう。DeX Stationの本体は中央が膨らんだ円筒形で、ぱっと見では、端末をセットできるとは思えない。ところが、天板をスライドすると、ドックが現れるという、なかなかしゃれたデザインだ。この形なら持ち歩くのにも邪魔になら
［続報］OCNの通信障害、米グーグルによる誤った経路情報の大量送信が原因か
2017年8月25日、NTTコミュニケーションズ（NTTコム）のインターネット接続サービス「OCN」で発生した通信障害に関して、インターネット通信関連の識者は誤った経路情報が大量に流れたことが原因ではないかとの見方を示した。ここでいう経路情報はルーターがBGP（Border Gateway Protocol）というプロトコルを使って交換するものだ。 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）の岡田雅之氏は、NTTコムは複数の組織と対等な関係でネットワークの経路情報をやり取りしているが（これを「ピアリング」という）、そのうちのある組織が誤った経路情報を大量に流したのではないかと話す。その結果、「NTTコムを介してインターネットに接続していた企業のルーターが、大量の経路情報を受け取り高い負荷がかかり、一部はフリーズしたような状態に陥るなどして通信障害につながったのではないか」（岡
ローソンとパナソニック、精算と袋詰めを自動化する「レジロボ」の実証実験を開始
レジロボは、顧客自身がバーコードをスキャンした商品を、専用バスケットに入れて専用レジに置くだけで、自動的に精算して袋詰めするシステムである。これにより、店員がレジで商品のスキャンや袋詰めをする必要がなくなり、レジ業務を省力化できる。 2017年2月には実験を一歩進めて、バーコードスキャンの代わりにRFIDを使って商品スキャンを自動化する実験を始める。バーコードラベルの代わりに商品にRFIDタグを付ける必要があるが、商品情報を自動的に読み取ることが可能になる。 レジロボは、パナソニックが開発した機器。経済産業省から補助を受けた「平成28年度ロボット導入実証事業」に採択されている。
データ収集ソフト「Fluentd」が有力OSSの仲間入り、「CNCF」のプロジェクトに
米Linux Foundationは2016年11月8日（米国時間）、データ収集のオープンソースソフトウエア（OSS）「Fluentd」が「Cloud Native Computing Foundation（CNCF）」の管理するプロジェクトになったと発表した。Fluentdは古橋貞之氏（写真）が開発を始めたOSSで、現在は米Googleや米Microsoftのクラウドの中でも使われている。 Linux Foundation傘下のCNCFは、「Docker」コンテナを集中管理するOSS「Kubernetes」の開発を主導する団体。KubernetesはGoogleが開発したOSSだが、Googleは2015年7月にKubernetesの開発をCNCFに移行すると発表していた。CNCFは現在、Kubernetes用の運用管理ツールである「OpenTracing」や「Prometheus」の開
ローソンのLINE公式アカウントでMSの女子高生AI「りんな」のテクノロジーを採用
日本マイクロソフトは2016年9月28日、ローソンがLINE上に開設する公式アカウント「ローソンクルー♪あきこちゃん」に、日本マイクロソフトの女子高生AI（人工知能）「りんな」のテクノロジーを採用し、同日から正式提供したと発表した。 りんなは、マイクロソフトのコグニティブサービスの試験的なプロジェクトの一つで、Bing検索エンジンで培ったディープラーニング技術と、機械学習のクラウドサービス「Azure Machine Learning」を組み合わせた。2015年8月から提供し、現在はLINEとTwitter上で400万人以上のユーザーが、りんなとのコミュニケーションを楽しんでいるという。 ローソンは、あきこちゃんからユーザーへの応答の多くをAIで自動化することを考え、りんなのテクノロジーと、その提供基盤のクラウドサービス「Microsoft Azure」を活用することを決めた。2016年6
マイナンバー障害でJ-LISが損害賠償請求へ、富士通ら5社に最大69億円
地方公共団体情報システム機構（J-LIS）は2016年8月29日までに、1月から断続的に起こったマイナンバーカードの「カード管理システム」の障害について、システム構築ベンダー側に損害賠償を求める方針を明らかにした。 日経コンピュータの取材に対し、J-LIS情報化支援戦略部は「請求額算定について、ベンダー側と調整を始めている。準備ができ次第すみやかに請求する」と説明した。 J-LISは「カード管理システム」の構築について、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、富士通、NEC、日立製作所の5社からなるコンソーシアムに約69億円で発注している（関連記事：マイナンバーの生成システムは69億円で構築、NTTコムなど「大手5社連合」が落札）。発注時の契約には「瑕疵担保責任条項」が含まれており、納品物に欠陥があった場合に損害額を請求できることになっている。 請求額の上限は発注金額と同額の約69億円。
［速報］NTTデータ、米デルのITサービス部門を3500億円で買収
NTTデータは2016年3月28日、米デルのITサービス部門を買収すると発表した。買収額は30億5500万ドル（約3500億円、1ドル113円換算）。新たに2万8000人が加わり、NTTデータの従業員は10万人を超える。 契約締結日は2016年3月28日（米国時間）。株式譲渡実行日や事業譲受日は未定。NTTデータが買収するのは米デルが北米を中心に展開するITサービス事業と、デルのITサービス子会社3社である。買収事業における2016年1月期の売上高は28億2600万ドル（約3700億円）。 デルはクラウドサービスやアプリケーション開発サービスを提供してきており、主要顧客にヘルスケアや製造、金融機関、政府機関などを抱える。子会社3社は米デルシステムズ、アイルランドのデルテクノロジー＆ソリューションズ、シンガポールのデルサービシーズでそれぞれITアウトソーシングやBPO（ビジネス・プロセス・ア
NTTデータがJavaフレームワークを刷新、StrutsをやめてSpring主軸に
NTTデータは2016年2月24日、Javaアプリケーションサーバー環境で利用できるソフトウエア開発部品（フレームワーク）の新版「TERASOLUNA Server Framework for Java 5」（図）を発表、同日提供を開始した。新版では、Web画面の遷移を制御するMVC（モデル・ビュー・コントローラー）フレームワークをStruts1からSpring MVCに切り替えるなど、ソフトウエアの構成を刷新した。 TERASOLUNAは、NTTデータが自社のシステム構築サービスで社内利用している、サーバーサイドJavaのフレームワーク。StrutsやSpring Framework、iBATISといったオープンソース（OSS）のフレームワークを中核機能として採用するとともに、NTTデータが独自に開発した機能を追加してOSSとして公開している。2014年4月にStruts1のセキュリティ
第4回 HTML5を使った実際の開発の進め方
みなさん、こんにちは。hifive開発チームの横山です。第2回と第3回では、HTML5で実現可能な表現や機能について詳しく解説しました。これらを用いると、業務システムに従来のWebシステムでは実現できないレベルの高い操作性を持たせることができます。直観的に操作できるUIにより誤操作を防止しやすくなり、ユーザー教育のコストも減らせるのではないか---。そんな期待を持った人も多いのではないでしょうか。 しかしながら、そうしたリッチなUIを備えた業務システムの開発は、単純な画面遷移を繰り返すことで業務を進めていく従来型Webシステムと比べて、開発プロセスを適切に管理し、予定通りの工数で開発を進めることが難しくなりがちです。 そこで今回は、HTML5を使ってリッチなUIを提供する業務システムを開発する際に必要となる「成功させるために考慮すべき点」や「失敗しないための開発の進め方」「役に立つツールや
ヤフーとCCC、Tカード購買履歴とWeb閲覧履歴を相互提供へ
ヤフーは2014年6月2日付けでプライバシーポリシーを改訂する（Yahoo! JAPANからのお知らせ）。カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）がTカードで収集した商品購入履歴と、ヤフーが収集したWeb閲覧履歴を互いに共有できるようにする。2012年6月に始まったヤフーとCCCの連携が、ポイント共通化の段階を超え、ユーザーの属性情報や履歴情報の共有にまで歩を進めることになる。 ヤフーは、新たなプライバシーポリシーの文章を6月2日に公開する予定で、同日に有効になる。情報連携を望まないユーザーにはオプトアウト（情報提供の停止）の仕組みを用意する。オプトアウトの告知日や告知方法は「現在調整中」（ヤフー広報）。オプトアウト告知を含め、プライバシー侵害を懸念するユーザーを納得させる枠組みを作れるかが情報連携の成否を左右しそうだ。 相互提供の対象になるのは、ヤフーのユーザーID「Yahoo!JA
東大助教がDeNA転じゲームの「KPI番人」たるデータサイエンティストに、話題の職業おさらい
私は2013年6月に、3人のトップデータサイエンティストが集った「日米データサイエンティスト頂上座談会」に立ち会う好機を得た。このとき、米ヤフーなどでデータサイエンティストを歴任した米ピボタルのアニカ・ヒメネス氏は、データサイエンティストに求めるコアとなる2大スキルは「統計学とプログラミング能力です」と言い切った（関連記事：「統計学とプログラミング能力の2つが両立していないと、採用でイエスと言えません」）。 正直言うと、私はこの話を聞きながら、「それは厳しい条件だな」と思った。なかなか日本には、この2つを満たせる人はいないだろう。 加えて座談会に集まった3人は、データサイエンティストにはコミュニケーション能力も必要であることで考えが一致。ますますハードルが高く感じられた。 ところがそれから約1カ月半後、上記の素養を満たす人に取材で会うことができた。相手はディー・エヌ・エー（DeNA）にいた
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NTTやNTTデータなど、自社グループが利用するJavaフレームワークを公開
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