OpenOffice.orgをドキュメント変換ツールとして活用する方法
OpenOffice.orgはサービスの1つとして実行できることをご存じだろうか。この機能に関しては、ちょっとした利用法がある。それは、OpenOffice.orgをドキュメントのファイルフォーマットの変換エンジンとして立ち上げておき、Webベース型インタフェースやコマンドライン系ツールを介して操作するという使い方である。ただしこうした形でOpenOffice.orgのファイル変換機能を利用するにはJODConverterの助けを借りなければならない。 ここで解説するファイル変換エンジンとして使用する場合、OpenOffice.orgはサービスの1つとして起動しておく必要がある。これはつまり、GUIを省いた形でOpenOffice.orgを実行させ、特定ポートへの接続を監視させるということである。Linux環境の場合、下記のコマンド指定でOpenOffice.orgを起動させることでそうし
Linux RAID（その１） | OSDN Magazine
「やあ皆さん。我々はカーネル2.6.xシリーズでうまく動作できるローコストで、高い信頼性のIDE RAIDソリューションを捜している。」Dr. Johannes Ruscheinskiからのこの問い合わせがきっかけで始まったLKMLのスレッドでは、LinuxソフトウェアRAIDに関して、興味深い議論が展開されていった。 読者から、カーネル2.6を含めた最近のLinuxのRAIDの状況について取り上げて欲しいという問い合わせがあったので、早速Kernel Trafficを当たってみた。このスレッドは2003年12月末と、またも少し古い話題から始めて恐縮だが、SATAや割と新しいP-ATAのカードに関する情報もあるので、紹介する。 コスト性能が良いRAID？ Johannesは続けた。我々は、冗長性の無いRAIDモードでアクセスしたい約1TB(8つのディスク)を持っている。その通り私は、冗長度
Open Tech Press | 32ビットLinuxで大容量RAMを使う方法
このところ、多くのマシンが2GBないし4GBのRAMを搭載しているが、所有者たちはある問題に悩まされている。そうしたマシンで32ビット版のGNU/Linuxディストリビューションを実行すると、大容量RAMを活かしきれないのだ。幸いにして、この問題は特定のパラメータをいくつか有効または無効にしたカーネルをインストールするかビルドするだけで解決できる。 この問題の原因は、32ビット版のLinuxカーネルがデフォルトでは1GBまでのRAMにしかアクセスできないように作られていることにある。この制限への対処方法は、かつてDOSで使われていた仮想メモリによる解決を彷彿とさせるもので、仮想メモリの上位メモリ領域が絶えず物理アドレスにマッピングされるようにするというものだ。こうした上位メモリは、あるカーネルパラメータによって最大4GB、Pentium Pro以上のプロセッサでは別のパラメータによって最大
ユーザの実行権限を柔軟に割り当てるsudoのリスクとメリット | OSDN Magazine
セキュリティ関連のジョブにいささかでも関わりを有す者であれば、root権限ないしrootパスワードを一般ユーザに与えるのは御法度であると心得ているはずだ。しかしながら、正当な理由をもってroot権限下での処理を実行する必要に迫られた一般ユーザが出てきた場合はどうすればいいのだろうか？ そうした問題には非常にシンプルな解答が存在する。sudoを使えば、rootパスワードを公開することなくアクセス範囲を最小限化した上で必要な権限を一般ユーザに与えることができるのである。 sudo（superuser doの略）とは、管理権限を制限付きで他のユーザに与えるためのプログラムで、実際これで許可される権限では事前の指定範囲内のコマンドしか行えないようになっている。またsudoで行われる操作はすべてオーディットトレール（追跡記録）に残されるので、仮にこうしたユーザが何らかの方法で権限外の処理を行ったとし
セキュリティ証明書を無償で発行する認証機関、CAcert | OSDN Magazine
インターネットを介して情報を安全に送るには、情報の完全性を保証するX.509セキュリティ証明書が必要だ。証明書は商用認証機関から購入するが、通常、そのコストはかなり高い。そうした状況の中、コミュニティが主導するフリーの認証機関CAcertが登場した。 セキュリティ証明書は、アプリケーションに情報を送るソフトウェア――ウェブ・サーバや電子メール・スイートなど――が利用するディジタル・ファイルである。他のセキュリティ関連製品同様、証明書には、その正当性を保証する認証機関、すなわち信頼できる第三者が必要だ。しかし、最近まで、認証機関は商業ベースのものしかなかった。 いくつかの大手認証機関の証明書は価格が高止まりしており、有効期間1年の証明書で800米ドルを超えるものがある。この並外れた高価格は、賠償責任保証や監査などの付加価値サービスに影響を与えているほどだ。しかし、誰もがこのレベルのサービスを
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