mSATA SSDって、フツーのSSDとなにが違う？ (1/3)
SSDをHDDのキャッシュとして利用し、HDDの大容量とSSDの高速性を両立できるとあって注目されたIntel Smart Response Technology（ISRT）。少し前までは、このISRTのキャッシュ用と思われがちだったmSATA接続のSSDだが、インテルが提唱する薄型軽量ノートPCのカテゴリーである“Ultrabook”と、小型PCフォームファクター“NUC”の台頭で、SATA接続のSSDに劣らない性能を発揮する製品が増えてきている。 今回の特集ではmSATA SSDに注目、全3回に分けてあれこれと解説および検証していきたい。第1回はmSATA SSDの基本や対応マザーボードやベアボーンの実状などを紹介していこう。 配線不要で接続できるmSATA SSD 秋葉原のパーツショップでは、“Ultrabook”の換装用としてよりも、NUCとともに購入する人が圧倒的に多く、ショップ
２ちゃんねる創設者、西村博之氏を不起訴 東京地検 - MSN産経ニュース
東京地検は１９日、インターネット掲示板「２ちゃんねる」への覚せい剤売買の書き込みを放置したとして、麻薬特例法違反の幇助（ほうじよ）容疑で書類送検された、２ちゃんねる創始者の西村博之氏（３６）を不起訴処分とした。
【基本】対象が著作物でなくても著作隣接権は発生します | 栗原潔のIT弁理士日記
割と勘違いされている（自分も昔は勘違いしていた）著作隣接権に関する重要ポイントについて書いておきます。何で急にこの話を持ち出したかというと、YouTubeにアップされた国会中継動画にNHKが削除要請出した際に「国会中継映像は著作物なのか？だとしても、著作権の制限を受けるのではないか？（政治上の陳述だから）」みたいな議論が生じたのですが、それとは関係なしにNHKは放送事業者の著作隣接権に基づいて削除要請を出せるからです（なお、法律的には出せるというだけの話で、出すべきかという点はまったくの別論です。ここでは法律の基本の話だけをします。NHKの行為が正義なのかという点はどこか別の場所で議論願います。） さて、日本の著作権法では、レコード製作者、放送事業者、有線放送事業者、実演家に対して著作隣接権という権利を付与するようになっています。著作隣接権の根拠は、創作の保護という要素もないわけではないで
JMangaサービス停止の波紋 – EBook2.0 Magazine
「日本のマンガ出版社が連携して海外展開を目指」したJ.Manga.comは3月14日、コンテンツの販売（3月13日)、閲覧(5月30日)の全てを停止すると発表した（→サイトの告知）。集英社、小学館、講談社など国内出版社39社からなるデジタルコミック協議会の協賛の下、凸版印刷の関連会社であるビットウェイが2011年8月に設立したこの事業は、わずか1年半で潰え去った。米国を中心とした世界のファンに「電子書籍の悪夢」と「クールジャパンの寒い現実」という結果を残して。これも想定の範囲内だったのだろうか。 クール・ジャパンに冷や水 残余のストア・クレジットはアマゾンのギフトカードで払い戻し。5月30日をもって購入済のコンテンツは失われるがダウンロードは許されない。印刷版すら手許に残らない。「誠に遺憾に存じます。」とお知らせは述べている。 こういう事業は、多数の協賛を得て、鳴り物入りで喧伝された事業ほ
佐藤吉宗先生の統計学入門（１）－偽陽性問題－
Yoshihiro Sato @yoshisatose 最近、TLで偽陽性の話題を目にするので、一つ練習問題を紹介します。これは昨秋、私が担当している統計学（1年生向け）の試験で出題した問題で、あとで複数の学生から「とても面白い問題だった」という反応がありました。「ベイズの定理」の問題なので、分かる人には簡単です。四則演算で解けます。 Yoshihiro Sato @yoshisatose 【問題】 人口の5%がある病気に罹っているとします。この病気に罹っているかどうかを確かめる検査があるのですが完全なものではなく、病気に実際に罹っている人が受けると90%の確率で陽性となり、病気に罹っていない人が受けると90%の確率で陰性と出ます。（続く…）
Adblockで広告を非表示にしている人にはページを見せないようにする「Anti Adblock」
By neonihil Googleはその収入の大部分を検索結果ページに表示される広告「Google AdWords」から得ており、一方で広告を見たくないユーザーは「Adblock Plus」などを使って広告を非表示にしているわけですが、3月13日にGoogleは突如としてGoogle PlayからAdBlock・AdAway・AdFreeなどの広告を見ないようにできるアプリを一斉に削除しました。理由としては「Android マーケット デベロッパー販売/配布契約書」違反であるとしており、要するに広告収益で生計を立てているアプリ開発者やGoogleを妨害しているからアウト、というわけ。 そして、同じような発想でウェブサイト上の広告を非表示にしている各種アドオンや拡張機能に対抗するために作られたスクリプトが「Anti Adblock」です。 Antiblock.org - Anti Adbl
下半身が32年フリーｚ･･･わあああああああ！！！！！ - エロマンティック
３月３日に、ついに女性向けＴＥＮＧＡこと「iroha」が発売されました。 私はそれをブログに４回に渡り書き、最終的には実家のスキャナー使って絵までね、ドヤ顔で付けて、有終の美をね、飾りました。 やりきったよ。 苦節３０うん年。初めて立派なエログが書けたと思った。 で、その瞬間irohaの存在をちょっと忘れたよね。 まず実家から帰る時にね、すっかりirohaの点呼を怠った。 全員、ちゃんとバスに乗ったか確認しないで帰路についた。 結果、実家に、iroha1個置いてきてたわけです。 今の今まで、それに気がつかなかった。 そして、一週間ぶりくらいに実家に帰ったら、 リビングでテレビ観ながら、お母さんが肩にiroha当ててたわけ。 もー衝撃的。 エアバックの２，３個膨らんだんじゃないってくらい衝撃。 一瞬にして、喉がカラッカラになった。 咳払いしつつ「ただいまー・・」なんて言って、 お母さんの横に
朝日新聞デジタル：不祥事相次ぐ全柔連、執行部は全員続投 理事会で確認 - スポーツ
女子選手への暴力・パワーハラスメントや、強化委員会幹部による不透明な助成金徴収と不祥事が相次ぐ全日本柔道連盟は１８日、理事会を開き、上村春樹会長（６２）ら執行部全員の続投を確認した。組織の改革、問題の調査などに現体制であたることを全会一致で了承した。 理事会とそれに先立つ執行部会で、上村会長らが責任をとって辞任するよう求める意見も出たが、ごく一部にとどまった。 暴力・パワハラ問題では、第三者委員会が執行部がその場しのぎの対応を繰り返したことを指摘。助成金問題では、上村会長は昨年末に把握しながら調査を指示しなかった。 上村会長は記者会見で「改革を実行することで責任をとる」と語った。 執行部は会長、副会長２人、専務理事。上村会長は２００９年に就任した。 関連記事暴力根絶「答えられない」 全柔連幹部の回答、報告書に(3/17)柔道女子１５選手が声明 調査に感謝「暴力追放願う」(3/17)
政治と疑似科学 - warbler’s diary
WEBRONZAの記事より転載。一部加筆修正しました。 民主主義政治における政策決定と科学的な根拠を重視する考え方には、深い関係があります。どちらも、「ある意見の価値は、その意見を支持する人の思想・信条や社会的な地位とは関係無く、その意見を支える事実や論拠に基づいて判断する」ということが原則としてあります。時には、この原則がイデオロギー（思想・信条）によって歪められてしまうことがあります。 ■イデオロギーと科学 ソ連では、生物学の中では「異端」であったトロフィム・ルイセンコ氏の学説を政府が採用し、彼の学説と対立していた「正統な」生物学者達が追放されたことで、結果として農業が立ち後れて食料の生産に影響がでました。時代背景としては、まだ遺伝子とその発現機構についての研究が途上であり、ルイセンコ氏の獲得形質遺伝の説も捨てがたかったという状況があります。学術上の論争がイデオロギー絡みになって勝敗が
ディズニー涙目? 米著作権局が議会に「保護期間短縮」を近く要請か|ガジェット通信 GetNews
環太平洋パートナーシップ協定（TPP）の交渉において米国通商代表部（USTR）が他の交渉参加国に対して著作権保護期間の延長や非親告罪化を強硬に主張していることに対して反発が広がっている中、その米国から驚くべきニュースが飛び込んで来ました。 20日にも議会に対して「著作権保護期間短縮」を要請? IT系ニュースサイト『techdirt』が15日付で「特報」として配信した記事によると、米国議会図書館著作権局が20日（日本時間21日）にも下院の法務小委員会に対して現行の著作権法を全面改正するよう要請する見通しであるとされているのですが、その要請において目玉と位置付けられているのが“ミッキーマウス法”の別名で知られる1998年成立の著作権延長法（CTEA）を廃止して保護期間を短縮することだと言うのです。 CTEAは1998年にディズニーを筆頭とする米国コンテンツ作業のロビイング攻勢によって成立し、そ
かくも危険な重責を負った日銀：日経ビジネスオンライン
日銀は今後、黒田東彦新総裁の下、積極的金融緩和策により2％のインフレ達成に挑む。だが、問題はインフレを起こせるかというより、インフレ率を適正に制御できるかだ。想定以上のインフレの発生は、日本のみならず世界経済をも混乱に陥れるリスクを伴う。 日本の安倍晋三首相が、世間を驚かせ続けている。首相はこれ以上はあり得ないほど過激なチームを日銀のトップに指名した。これまで日銀は消極的だったと批判してきた黒田東彦氏が日本の金融政策を担うことになる。 黒田氏は年率2％のインフレを実現させたいと思っているだけでなく、中央銀行の力でこの目標を達成できると考えてもいる。この点は疑う余地がない。 黒田氏は、政府と新副総裁となる岩田規久男、中曽宏両氏の支持も期待できるだろう。日銀の職員には納得しない人もいるかもしれないが、政策を転換することはほぼ確実のようだ。 3月5日、黒田東彦氏は衆議院での所信聴取で、「量的にも
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英国軍退役者・従軍者の真実 - おこじょの日記
世の中には、若者を「軍隊に入れればしゃんとする」や「武道で鍛えればしゃんとする」といった神話があるようですが、マジ神話だったぜ。ちなみに、武道で鍛えれば派は今女子柔道パワハラ問題でかーなーり分が悪い。そいで、退役者・従軍者14000人の調査を紹介するよ:No wonder our ex-soldiers are looking for a fight | Barbara Ellen | Opinion | The Guardian Links were found between active combat and post-traumatic stress disorder, alcohol abuse and depression. While overall the armed forces are less likely than civilians to offend, they
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【後藤弘茂のWeekly海外ニュース】 GTCの目玉の1つ「Tegra 4/4i」のCPUアーキテクチャ
嫁と大喧嘩した
ハヤブサはインコの仲間 意外な間柄、DNAで判明 :日本経済新聞
会社の新人に「マジ」と「ヤバい」を使うの禁止したら : キニ速