前回はハノイで開かれた南シナ海に関するワークショップの模様について書いたが、今回は11月6日の中越国境地帯視察報告である。 視察といっても何のことはない。外務省時代の旧友と車で片道3時間、ランソン省という中越国境の山岳地帯をぶらっと見てきただけだが、それはそれは興味深い旅となった。 1979年中越戦争
中国を憎むこと千年以上、ベトナムの怨念 「真珠の首飾り」戦略（番外編）～中国株式会社の研究（137） | JBpress (ジェイビープレス)
前回はハノイで開かれた南シナ海に関するワークショップの模様について書いたが、今回は11月6日の中越国境地帯視察報告である。 視察といっても何のことはない。外務省時代の旧友と車で片道3時間、ランソン省という中越国境の山岳地帯をぶらっと見てきただけだが、それはそれは興味深い旅となった。 1979年中越戦争
ロシアのナビを搭載したiPhone4S 米ロの衛星システムを組み合わせ世界はますます便利に | JBpress (ジェイビープレス)
アイフォーン4Sでは、位置情報の取得に米国のGPSだけではなくロシアのGLONASSを併用しているというのである。これを聴いて俄然、アイフォーン4Sが欲しくなってしまったのだ。 ところで、GLONASSとは一体何なのか。 米国の開発したGPSについては、すでに多くの読者がご存じであると思う。GPSとはグローバル・ポジショニング・システムの略で、軌道上に配置された24基（＋予備7基）の衛星によって、地球上のどこに居ても自分の位置を把握できるというシステムだ。 もともとは米軍の活動を支えるために開発されたが、今ではカーナビや各種モバイル機器をはじめとしてあらゆるところで使用されている。 一方、GLONASSは、米国のGPSに対抗するためにソ連で開発が始まった。もちろん、当時のソ連のことであるから、使用目的は純粋に軍事用である。 1996年にはすでに実用システムが完成していたが・・・ GLONA
急速に劣化する米国のインフラ 「楽園に続く橋」を阻止する政治の対立
（2011年11月7日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 車のドライバーがワシントンで渋滞につかまっている。すると男が窓をノックしてきて言った。「テロリストらが議会を乗っ取り、1億ドル払わなければ、ガソリンで議員に火をつけると言っている。我々は今、1台ずつ車を回って寄付を募っているところだ」 ドライバーが、ほかの人は平均どれくらい出しているのか尋ねると、「ああ、1ガロンくらいかな」という返事が返ってきた――。 人の悪い話だが、このジョークが最近、ワシントン関係者（引退した外交官と学者のグループ）のメーリングリストに流された時、反応は上々だった。喜劇王のボブ・ホープがこんなギャグを飛ばしたとは、まず思えない。現在の風潮では、かつて高い信頼を得ていた米国の民主主義制度をどれほど侮辱しても行き過ぎではないように見える。 侮辱されまくる米議会 それでも、議会がこんな目に遭う（犠牲になることではなく
中国の「真珠の首飾り」戦略は機能するのか（中） インドネシアを敵に回す理由～中国株式会社の研究（135） | JBpress (ジェイビープレス)
今回はインドネシアのジャカルタでこの原稿を書いている。日本ではあまり知られていないが、当地にはASEAN（東南アジア諸国連合）の本部が置かれている。久しぶりで再訪したこの赤道直下の大都会は過去10年間に見違えるほどの経済発展を遂げていた。今回のテーマはインドネシア・中国関係である。 中国の「真珠の首飾り」戦略の東半分は南シナ海だ。ここは中国が領有権を主張する海域であり、多くのASEAN諸国にとっては頭痛の種でもある。 2015年にも予定される「ASEAN共同体」の設立に向け域内協議を加速すべき今、南シナ海島嶼領有権問題はそのプロセスを遅らせる可能性があるからだ。 言うまでもなく、南シナ海にはいまだ領有権が確定していない南沙、西沙、東沙、中沙各諸島があり、中国、台湾、ベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイがそれぞれ領有権を主張している。 各国の主張を書くだけで1回分の字数を超えてしまうの
いくら騒ごうとも、債務国あっての債権国 火星と貿易するようになるまでは・・・
（2011年11月2日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 債権国は幸いである。そうした国々は地を受け継ぐ――。新約聖書の「山上の垂訓」にはそんなことは書かれていない。しかし、債権国はそう信じている。すべての国が債権国だったら、貸し倒れも金融危機も生じなかったのにと思っているし、どの国も債権国になるべきだと考えている。 しかし、それは思い違いだ。火星と貿易ができるわけではないのだから、債権国は債務国と一心同体である。前者が後者に対する債権を積み上げることは避けられないが、それでは自分で作ったワナに自分で引っかかることになる。 世界の4大経済大国のうち3カ国――中国、ドイツ、日本――は債権国であり、景気が良い時も悪い時も経常黒字を記録している。そして、赤字の計上という愚かな振る舞いについて債務国に説教をする資格が自分にはあると考えている。 超大国として台頭しつつある中国は、米国は軽率だと批判し
自由貿易を巡る日本のジレンマ：TPPに参加せよ
（英エコノミスト誌 2011年10月29日号） 日本は急進的なものになる可能性がある自由貿易圏に参加すべきか否かを巡って苦悩している。 長野県にある嶋崎秀樹氏のレタス畑には、どこかおかしなところがある。すがすがしい違和感が何なのか気づくのに1～2分かかるが、やがて分かる。畑で働いているのは皆、20代から30代の若者で、世界各地の農家の若者と同じように、くだらない冗談を言ってにやりと笑っているのだ。 日本では、これは場違いな光景だ。農業従事者の大半は60歳以上で、作業は孤独だ。大抵は兼業農家で、小さな水田でコメを作っている。それとは対照的に、嶋崎氏のレタス畑は山腹に広がり、同氏が経営するトップリバーは、ほかの地主が非生産的な土地を貸してくれたら、今よりはるかに多くの作物を作れるのだ。 表面上は、11月12～13日にホノルルで開かれるアジア太平洋経済協力（APEC）サミットでバラク・オバマ米大
社説：円高を抑止する方法は介入ではない
10月31日に3兆円規模の円売り介入を命じた時、安住淳財務相は1つの疑いようのない問題を解決しようとしていた。 円相場は2008年の年初から上昇を続け、製造業者ができれば見たくないと思っていた記録的な高値水準に至っていた。 対ドルの上昇率が41％に達したこの円高により、日本の主要企業は製造拠点を国外に移しかねなくなっている。この傾向が続けば失業が発生する。世界の需要が伸び悩んでいる時期だけに、その痛みは特に大きなものになる。 しかし、この問題に対する安住財務相の答えは、円高の根本的な原因に徹底的に取り組むものにはなっていない。 確かに、今回の介入で円の対ドル相場は一時5.1％も下落し、1ドル＝79円50銭という比較的対応しやすいレベルになった。しかし、介入後は再び市場の力が働くため、介入効果は限定的なものになってしまう公算が大きい。 日本企業や市場が打ち消す介入効果 逆説的だが、介入の効果
中国の「真珠の首飾り」戦略は機能するのか（上） 意外に脆い西半分～中国株式会社の研究（134） | JBpress (ジェイビープレス)
地図で結ぶと首飾りのように見えることから、米国が名付けた」のだそうだ。 英語では「String of Pearls」。初めて報じたのは2005年1月17日付ワシントン・タイムズ紙。 中国がそのエネルギー権益を守るため、南シナ海から中東に至るシーレーンに沿って各国と戦略的な関係を構築し、各地で海軍基地を確保する「真珠の首飾り」戦略を採用しつつあるという内容だった。 爾来この言葉は独り歩きを始め、南シナ海からインド洋に至る中国海軍力の増強のみならず、中国の対インド包囲網の象徴としても使われるようになった。 この「真珠の首飾り」についてはJBPressでも既に取り上げられているが、今回はその実像と虚像につき改めて検証してみたい。 なぜ「真珠」なのか 冒頭ご説明した通り、「String of Pearls」は中国人民解放軍海軍の用語ではない。新華社系の雑誌「環球」電子版も2年ほど前、「外国メディア
英国に求められる賢明な政策立案 緊縮財政は経済を破壊する
英国はどうやって、1930年代の大恐慌よりも長引き、損失が大きくなることが確実と見られる不況から抜け出せばいいのか？ デビッド・キャメロン首相は何の疑いも抱いていない。首相は10月初旬の保守党大会での演説で、次のように主張した。 「債務危機から抜け出す唯一の方法は、債務を処理することだ。家計がクレジットカードや店舗のカードの請求書を払っているのはこのためだ。これは銀行が帳簿をきちんと整理することを意味する。そして、世界中の政府が歳出を削減し、収入の範囲内で生活していくことを意味する」 この助言はどんな結果をもたらすだろうか？ よくて長引く景気停滞だ。何しろ、我々がこれまで目にしてきたのは、まさに長引く停滞なのだから。 緊縮措置が意味をなさない理由 キャメロン首相が提言していることは、ほとんど不可能でさえある。なぜか？ お金を借り過ぎたら、借金を返さなければならないというのが常識ではないか？
あのブータンも抗えない「近代化」の魔力 「素朴な暮らし」を美化したがる現代の日本人 | JBpress (ジェイビープレス)
ブータンはヒマラヤ山脈の中に位置し、九州とほぼ同じ面積に70万人ほどが住む小さな国である。そのブータンが生み出した言葉に「GNH」がある。GNHとは「Gross National Happiness」の頭文字だ。1976年に当時21歳だったブータンの4代目国王が打ち出した、「物質的な豊かさ」ではなく「人々の幸せの最大化」を目標に掲げたブータン独自の開発理論である。 ブータンは最近まで鎖国を続け、山岳地帯で牧畜を行う人々と盆地で農作物を作る人々が物々交換をする生活を行ってきた。またGNHを目標にした国造りが行われていることから、日本では「秘境」「桃源郷」というイメージが定着している。 首都ティンプーでは2人に1人が自動車を保有 この9月にそんなブータンを訪れる機会に恵まれた。 鎖国を行っていたと述べたが、現在は行っていない。文明の流入を嫌うために外国人の流入を制限しているなどと言われることも
米議会、赤字削減で経済成長を妨げるな
米国の財政赤字問題は、少なくとも計算上はほぼ解決されている。 米議会の超党派委員会は今後わずか7週間で、債務上限引き上げを巡る8月の合意で決まった9170億ドルの歳出削減に加えて、さらに1兆5000億ドルの削減案を策定しなければならない。それができなければ、自動的に歳出削減が実施されることになる。 米国の財政を監督する議会予算局（CBO）が作成した予測によれば、そうした対策により、米国の財政赤字は現在の国内総生産（GDP）比9％から2015年までに同1％ほどにまで減少するという。これで問題解決、というわけだ。 もちろん、話はそこで終わらない。CBOの予測は、現行の法律に基づいて作成することが求められる。従ってこの予測はまず、ジョージ・ブッシュ前大統領が実施した減税が、予定通り2013年に終了することを前提としている。 楽観的な成長予想を前提としていいのか？ だが、CBOはそのほかにも、あま
世界最高レベルなのに満足度が最低ランクの日本の医療 | JBpress (ジェイビープレス)
9月1日、世界的医学雑誌『ランセット』が「国民皆保険達成から50年」と題した日本特集号を発刊しました。200年近くに及ぶ長い歴史を誇るこの医学雑誌において、先進国単独で特集が組まれたのは日本が初めてです。 アメリカのオバマ大統領が現在導入しようとしている国民皆保険制度を、日本は50年も前に達成し、平均寿命などの健康指標は世界トップレベルです。その上、日本の医療費は国内総生産(GDP)のわずか8.5％程度と米国の半分に過ぎず、低コストの医療を実現しているのです。 日本の医療が、グローバルヘルスにおける世界のリーダー的存在と認められ、特集号が発行されたのは、日本人として誇りに思うべきことです。 しかし、私はこの快挙を手放しで喜ぶ気持ちになりません。 なぜならば、日本の医療は国民の健康水準を大幅に改善して、世界一の長寿国を達成し、なおかつ医療費も安く済んでいるにもかかわらず、日本人の日本の医療に
韓国経済にウォン安・低金利政策の逆襲 物価高、不動産急騰でも身動きとれず | JBpress (ジェイビープレス)
2011年9月1日に、韓国の統計庁は8月の消費者物価が前年同期比5.3％上昇したと発表した。4月に消費者物価上昇率が前年同期比4.2％になって以来、4カ月連続して4％台の高い伸びを続けてきたが、8月はついに5％台に達してしまった。 ここまでくると、もうインフレと言ってもいいほどの物価高だ。 コーヒー代、タバコ代のほか、スーパーに行くと、野菜、肉、牛乳、飲料、日用品、さらに飲食店の価格が、異常なペースで上昇している。 それだけではない。不動産賃貸価格も急騰を続けている。 韓国では、2011年に入ってからアパート（日本で言うマンション）の売買価格は下落に転じている。ソウル郊外などでは、新規分譲をしても大量の売れ残りが出る例も続出している。交通の便が悪い物件や郊外のニュータウンでは価格が大幅に下がっている例も目につき始めた。 ただ、ソウルで人気の高い地域の価格は高止まったままだ。100平方メート
行列のできる病院が莫大な累積赤字を抱えてしまう理由 | JBpress (ジェイビープレス)
7月15日、日本大学医学部付属練馬光が丘病院（東京都練馬区）が2012年3月をもって撤退することを発表し、病院を引き継ぐ新たな医療機関の公募が始まりました。 同病院は、東京23区内で年間9万7000人の入院患者を受け入れ、年間1万9000人もの救急患者の診療を行っていた大学病院です。東京都内の地域医療の要であった大学病院が実質的な破綻状態に陥っていました。積み重なった赤字額は、20年間で140億円に達するといいます。 この破綻撤退劇は、これまでの地方の公立病院の採算悪化に伴う閉鎖とは全く意味合いが違います。 なぜならば、日本大学練馬光が丘病院は、病床稼働率や平均在院日数や人件費率、経常収支比率などの経営健全度を示す指標で、全国トップクラスの優良病院であったからです。 例えば、病床稼働率について見てみましょう、過去に破綻が報じられてきた夕張市立総合病院や銚子市立総合病院の閉鎖前の病床稼働率は
実はお笑い草だった「特許料収入500億円」 日本半導体のお寒い特許戦略（後篇） | JBpress (ジェイビープレス)
前回（「大手メーカーの特許戦略はぬる過ぎる」）、特許の権利行使だけで利益を上げている企業について紹介した。その際、筆者は「日立をはじめとする日本半導体メーカーの特許戦略がいかに低レベルだったかを痛切に感じた」と記した。 その一方で、「筆者が在籍した日立中央研究所の特許部は、一時期、ロイヤルティ収入が500億円を超え、テレビや新聞などマスコミに取り上げられ一世を風靡した」とも書いた。 この2つの記述は矛盾しているのではないか、とお気づきになった方はおられただろうか（ツイッターなどの書き込みを見る限り、気づいた方はいなかったようだが）。 今回は、この2つの記述は矛盾していないことをお話ししたい。つまり、「ロイヤルティ収入が500億円」あろうとも、それは全くの「お笑い草」（失態？）だったのである。
強化されたハンバーガー経済学 ビッグマック指数の25歳の誕生日を祝って JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2011年7月30日号） グルメ版のビッグマック指数は、人民元がそれほど過小評価されていないことを示している。 ビッグマック指数は今年、25歳の誕生日を祝う。この指数は通貨が「正しい」水準にあるかどうかを示す気軽な指針として1986年に本誌（英エコノミスト）が考案したものだ。 通貨のミスアラインメント（均衡レートからの乖離）を示す正確な指針として意図されたものでは決してなく、単に為替レートの理論を消化しやすくするためのツールだった。 それでも、ビッグマック指数は国際基準となり、いくつかの経済書に取り上げられ、少なくとも20の学術研究のテーマになっている。 米国の政治家が中国人民元の大幅な引き上げを求める際に、この指数を引用するまでになっている。これだけ多くの人がこのハンバーガー基準を非常に真剣に受け止めているからには、指数を強化する時期を迎えているのかもしれない。 バー
ベルギーはもはや国ではない JBpress(日本ビジネスプレス)
ベルギーは今年2月、内閣不在期間がイラクを抜き、不名誉な世界最長記録を達成した（ベルギー・ゲントで、長期にわたる内閣不在状態に抗議し、デモに参加する人たち）〔AFPBB News〕 シュールレアリスムの画家、ルネ・マグリットを生んだベルギーだが、どんな芸術作品も、この国の政治のシュールさにはまずかなわない。ベルギーでは、正式な政府がない状態が400日以上も続いている。 今年に入って、国民は心配し始めた。 市民は連立を求める抗議活動を行った。ある議員は各政党の党首の配偶者に対し、連立政権が成立するまで党首とのセックスを拒否するよう求めた。ある俳優は、男性はひげを剃ることを拒もうと呼びかけた。すべてが無駄だった。 これまで以上にひげが伸び、愛を交わすこともなくなったかもしれないベルギーでは、ワロン人とフラマン人の対立が、泥と血にまみれた戦闘こそないものの、かつてフランドル（フランダース）地方に
日本の捕鯨が生き延びる道は 沿岸補鯨 しかない｜食の安全｜JBpress
鮎川港が地盤沈下で一時使用できなくなった上、ここを母港とする鮎川捕鯨の捕鯨船3隻、事務所、クジラの解体処理場などが被災した。幸い、被害が軽微だった2隻の捕鯨船は復帰しそうだ。 筆者は今、水産庁の鯨類捕獲調査に関する検討委員会の委員として、今後の捕鯨のあり方について議論をしているが、南極海での調査捕鯨についての見通しは極めて暗い。 反捕鯨団体「シー・シェパード」（SS）の妨害行動によって、昨シーズンはほとんど捕獲調査ができずに帰港した。今秋からの調査も、昨シーズンと同じ結果になる可能性が高いからだ。 SSの妨害行動に対して巡視船を派遣すべきなのか 検討委の座長である筒井信隆・農林水産副大臣は、今秋からの調査に巡視船の出動を求めている。南極海での捕鯨を「正当な調査活動だ」と主張する日本の立場を貫くために巡視船の派遣というのは、世論受けするのかもしれないが、これにはいくつもの問題がある。 第1に
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南シナ海問題の「当事者」となった日本 ルビコン川を渡った野田総理～中国株式会社の研究（131） | JBpress (ジェイビープレス)
韓国、ブラックアウト寸前だった 格安電気料金と中途半端な民営化策が招いた大停電:JBPress