2024年10月、東京、三田。東京タワーにほど近い聖坂の一角にて、蟻鱒鳶ル（アリマストンビル）がついにその全貌を現した。蟻鱒鳶ルとは、建築家の岡啓輔によって、20年間にわたりセルフビルド（設計から施工まで自分自身で行なうこと）でつくられた、異形の建築物だ。 「東京のサグラダ・ファミリア」と呼ばれ、永遠に完成しないかと思われたこの建築も、竣工まであと一歩となった。これから約1年は、都市再開発との兼ね合いで10メートルほど曳屋（建物を解体せずに移動する工法）を実施。そののち、さらに手を加えてから完成する見通しだという。 きわめて装飾的で、人間の根源的なエネルギーに溢れた建造物が、東京のど真ん中に屹立しているさまに、ただただ圧倒されてしまう。では、そんな唯一無二の建築は、一体どんな目的で、どんな手法で、そしてどんな想いでつくられてきたのだろうか？　いまだ普請の音が響く蟻鱒鳶ルのなか、「三田のガウ

韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領が非常戒厳を宣言した4時間半後の4日午前3時。ソウルの国会議事堂前に集まった市民は高揚感に包まれていた。国会に突入した軍はすでに引き揚げ、警察は淡々と交通整理をしていた。先進国の首都ソウルに突如発令された戒厳。市民が衝撃を受けたのは、北朝鮮への特殊戦などを任務とするはずの軍の部隊が民主主義を象徴する国会の制圧に乗り出したことだ。韓国の国会議事堂は市内中心

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2024年12月09日12:17 カテゴリ本 池田信夫『平和の遺伝子』12月21日発売 私の新著『平和の遺伝子：日本を衰退させる「空気」の正体』が、12月21日に白水社から発売される（予約受付中）。まえがきを紹介しておく。 1989年の大納会で日経平均株価が3万8915円をつけたとき、それが最高値になると思った人はほとんどいなかった。世界史上空前の高度成長を遂げ、自動車やテレビや半導体で世界を圧倒した日本の株価は、永遠に上昇するかのように思われた。唯一の心配は、その成功によってアメリカから攻撃されることだった。 それから35年たち、日経平均はようやくその高値を抜いたが、ニューヨーク・ダウ平均株価は同じ期間に17倍になった。私は人生の半分をバブル前、半分をバブル後に過ごしたことになるが、かつてあれほど成功した日本が、その後「失われた10年」といわれ、それが「失われた20年」になり、最近は「衰

ムグラシ @fkgwfkgw しばらく前に山田五郎さんのYouTubeチャンネルを職場の若い子に薦めたんだけど、後日、動画の中でパリのノートルダム大聖堂について「みなさん観光で行かれたことがあるんじゃないかと思うんですけど」と説明されてるのを聞いて自分は対象じゃないんだなと思ったというようなことを言われた 2024-12-08 10:00:03 ムグラシ @fkgwfkgw ヨーロッパに観光旅行にいけるような層がターゲットで、自分の世代はそんな余裕がない、みたいなこと言われて悲しかった　行けないからこそ動画で学ぶことができるいい時代だとは思うんだけど 2024-12-08 10:02:28 リンク YouTube 山田五郎 オトナの教養講座 評論家・編集者の山田五郎が、YouTubeをはじめました！ 山田五郎の得意分野、美術、ファッション、時計、街、グルメなどについて、 オトナの生活がちょ

南野 森（MINAMINO Shigeru） @sspmi 九州大学法学部教授／憲法学／Prof. de droit constit. à l'Uni. de Kyushu, JP／20110115／鍵垢はブロックも／🏫神童～刀根山～上高野～洛星～東京～パリ十／🏠京～江戸～巴里～博多／会ったことの少ない方はあまりフォローせず／sufficit tibi gratia mea youtube.com/@spminamino/vi…

韓国の尹錫悦大統領の緊急談話について伝えるテレビニュースを見る人々＝ソウルで2024年12月3日、AP 韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領が3日夜に「非常戒厳令」を宣布した。これを受けて韓国国会は4日未明、本会議を開き、非常戒厳令の解除を要求する決議案を可決した。 韓国メディアによると、出席した190人全員が決議案に賛成した。韓国の憲法では、国会の在籍議員の過半数が要求すれば大統領は非常戒厳令を解除しなければならない。 禹元植議長は採決後、「国会の議決によって、大統領はただちに非常戒厳を解除しなければならない。もう非常戒厳の宣言は無効だ。国民の皆さまはご安心ください。国会は国民と共に民主主義を守る」と述べた。【ソウル福岡静哉】

3日22時29分頃、尹錫悦大統領は緊急会見を開き、非常戒厳を宣布した。今後どうなるのか、韓国は極度の混乱の中にあるが、まずは尹大統領の会見のテクストを整理する。（翻訳は徐台教） ●「尹錫悦大統領『非常戒厳宣布』会見」全テクスト尊敬する国民の皆様、私は大統領として血を吐く気持ちで国民の皆さんに訴えます。 これまで国会は尹錫悦政府（政権）の発足後、22件の政府官僚の弾劾訴追を発議し、今年6月の第22代国会の発足後にも、10人目の弾劾を進めています。これは世界のどの国にも類例がないだけでなく、建国以後にも全く類例がなかった状況です。 判事を脅かし、多数の検事を弾劾するなど司法業務を麻痺させ、行政安全部長官の弾劾、放送通信委員長の弾劾、監査院長の弾劾、国防長官の弾劾の試みなどで、行政府まで麻痺させています。 国家予算の処理も国家本質的な機能と麻薬犯罪の取り締まり、民生治安維持のためのすべての主要予

2日、台湾メディア・三立新聞網は、米国の規制要求に応じて台湾の半導体大手TSMCが中国への製品供給を停止したことで、中国のハイテク企業で大規模な人員削減が発生したと報じた。 2024年12月2日、台湾メディア・三立新聞網は、米国の規制要求に応じて台湾の半導体大手TSMCが中国への製品供給を停止したことで、中国のハイテク企業で大規模な人員削減が発生したと報じた。 記事は、中国通信機器大手ファーウェイの人工知能（AI）プロセッサー「アセンド910B」に規制の対象となるTSMCの半導体が採用されていたことが明らかになり、米商務省がTSMCに対して7ナノメートルプロセスおよびそれ以上の先進的なチップの対中輸出を停止するよう要求し、TSMCがすぐに応じたと紹介。これにより中国のAIやグラフィック用プロセッサー工場は大きな打撃を受けたとし、広東省の大手ハイテク企業鴻鈞微電子は、従業員の半数以上に当たる

半導体産業を日本が独占していた時代 エズラ・ヴォーゲルの「ジャパン・アズ・ナンバーワン」は今では「日本の過大評価」であったと多くの人々が見ているが、日本産業の詳細を見れば見るほどその評価が正しかったのではなかろうかと思えてくる。 たとえば、今や「産業のコメ」として、最も重視されていると言っても過言ではない半導体産業については、図表1に見るようにものすごいものがあった。1986年の世界ランキングのトップ3がすべて日本企業であったばかりでなく、トップ10まで見てもその6社までが日本企業となっている。

【台北=龍元秀明】台湾積体電路製造（TSMC）のカリスマ創業者である張忠謀（モリス・チャン）氏の自伝下巻が29日、台湾で発売された。かつて米エヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）のスカウトを試みたエピソードなど、経営を引退した2018年までの事績をつづった。下巻は1998年に発売された上巻に続くもの。米半導体大手に在籍した64年から、台湾に渡ってTSMCを世界大手に導くまでの

未成年買春容疑で司法長官の任命を辞退したマット・ゲーツ氏に代わり、司法長官に任命されたパム・ボンディ氏（11月2日撮影、写真：AP/アフロ） 重鎮のひと言「リベラル派支配を一掃せよ」 ワシントン「秋の陣」で秀吉（バイデン）の傀儡（カマラ・ハリス）を完膚なきまでに叩きのめした家康（トランプ）は、ホワイトハウスに舞い戻った1日目、いよいよ「冬の陣」で秀吉一派（民主党）を一気に潰しにかかる。 「政権奪還最大の目的だったアメリカン・カルチャーを蝕んできたリベラル派の支配を一掃する」 そう豪語するのは、トランプ第1期政権の最大の功績とされる最高裁に3人の保守派判事を押し込み、保守化させるよう進言した保守派の重鎮、レナード・レオ氏＊1である。 （Federalist Society’s Leonard Leo wants to “crush liberal dominance”） ＊1＝レオ氏は伝統的

【古代人のDNA解析から新たに解明された「渡来人」の正体！】虚実入り混じる古代史を解き明かす書籍『渡来人とは何者か』、2024年11月22日発売。「渡来人」と呼ばれる人々は、本当に技術者や知識人の集団だったのか？　縄文・弥生時代を経てヤマト政権に至るまでの、日本人と日本文化を考えるうえで、知っておくべき新事実！ 株式会社河出書房新社（東京都新宿区／代表取締役 小野寺優）は、日本の古代史を、渡来人を切り口に再検証する『渡来人とは何者か』（武光誠著）を2024年11月22日に発売します。 東漢（やまとのあや）氏、秦（はた）氏をはじめ、多くの「渡来人」が、高度な知識や技術といった先進の大陸文化を日本にもたらし、ヤマト政権で活躍したとされている古墳時代。しかし最新の科学的研究では、古墳時代に日本に住む人びとのうち、何と「25％」もの人びとが朝鮮半島を経由してやってきた移住者であったことが明らかにな

2024年2月から解体工事が行われている東京・お台場の「船の科学館」の写真がX（Twitter）に投稿され、寂しさを覚える声から「かっこいい」といった声までさまざまな反響を呼んでいます。 【画像】最後の雄姿 解体工事が進む「船の科学館」本館の“最後の勇姿”を撮影　廃墟写真や建築写真などを投稿している写真家でXユーザーのマッハ山下さんが公開しました。 「お台場、船の科学館が解体に伴う最後の勇姿を見せています」という言葉通り、船の形をした本館全体が工事のための足場や養生シートなどで囲まれた姿は迫力があり、夕暮れどきの太陽の光も相まって魅力的に見えます。 船の科学館は1974年7月20日の「海の記念日」に開館、2011年10月に本館展示を休止し、一部の展示物を別館展示場に移設していました。しかし、建設から約50年が経過するなど、建物の老朽化が著しいことから2月より解体工事がスタート。それに伴い、

もし、アメリカで内戦が起こったら…「シビル・ウォー」12月6日より見放題配信 2024年11月25日 12:00 484 115 映画ナタリー編集部

北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のロブ・バウアー軍事委員長（写真）は２５日、企業に対し、戦時シナリオに備えて生産・流通ラインを調整するよう求めた。３月撮影（２０２４年　ロイター/Ints Kalnins） ［ブリュッセル　２５日　ロイター］ - 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のロブ・バウアー軍事委員長は２５日、企業に対し、戦時シナリオに備えて生産・流通ラインを調整するよう求めた。ロシアや中国などの国からの脅威を受けにくくするためとした。 バウアー氏はシンクタンク「欧州政策センター」のイベントで演説し、あらゆる手段が戦争に使用可能であるため、抑止するために必要なものは軍事力にとどまらないと指摘。特に欧州のエネルギー供給について言及し「われわれは（ロシア国営天然ガス企業の）ガスプロムと契約を結んだと思っていたが、実際はプーチン大統領と契約していた。中国所有のインフラや商品についても同じことが言える。

フランスの有力紙ルモンドは、フランスとイギリスが、ロシアによる軍事侵攻が続くウクライナへの軍隊や軍事企業の関係者の派遣について、議論していると報じました。背景には、ウクライナへの支援の継続に消極的とされる、アメリカのトランプ次期大統領の就任があるとしています。 フランスの有力紙ルモンドは25日、関係者の話として、フランスとイギリスが、ヨーロッパから軍隊や民間の軍事企業の関係者をウクライナに派遣する議論を始めていると報じました。 ウクライナへ欧米側が地上部隊を派遣する可能性については、2024年2月にマクロン大統領が「いかなることも排除されるべきではない」と述べた際、ヨーロッパの各国から反対の声があがりました。 ルモンドによりますと、ウクライナ支援の継続に消極的とされるアメリカのトランプ次期大統領が2025年1月に就任することで、今後の支援が不透明となったことを背景に、11月イギリスのスター

スウェーデン政府は18日、欧州で近く戦争が始まる可能性も視野に入れ、国民に対して食料や医薬品の備蓄を促すパンフレットの配布を始めた。フィンランド政府も同日、同様のデジタル冊子を発表した。ウクライナを巡るロシアと欧米の対立が激化する中、スウェーデン民間緊急事態庁は「安全保障環境は劇的に変化した。私たちは全員、戦争への『耐性』を高める必要がある」と警告している。 スウェーデン政府作成の冊子には、空襲時の避難方法、防空壕（ごう）の見つけ方、負傷の際の止血法などが約30ページにわたって記載されている。食料や薬のほか、子供用のおむつ、生理用品、ウエットティッシュなどの備蓄も呼びかけている。冊子は18日から2週間かけて国内の全520万世帯に郵送する予定で、既にデジタル版は数万回ダウンロードされたという。

旧新対照表について 昭和38年から昭和44年にかけて、杉並区全域の住居表示を実施しました。 以下のPDFファイルは、住居表示実施時の旧新対照表です。 阿佐ヶ谷（PDF：404KB） あさがや 天沼（PDF：1,321KB） あまぬま 井荻（PDF：525KB） いおぎ 和泉町（PDF：956KB） いずみちょう 今川町（PDF：111KB） いまがわちょう 永福町（PDF：709KB） えいふくちょう 大宮町（PDF：255KB） おおみやちょう 大宮前（PDF：298KB） おおみやまえ 荻窪（PDF：858KB） おぎくぼ 柿木町（PDF：112KB） かきのきちょう 上井草町（PDF：116KB） かみいぐさまち 上荻窪（PDF：188KB） かみおぎくぼ 上高井戸（PDF：1,248KB） かみたかいど 久我山（PDF：741KB） くがやま 沓掛町（PDF：130KB） くつかけ

量子技術で中国の存在感が際立ってきた。超高速の計算を可能にする「量子コンピューター」の公開特許数で、中国が米国を逆転して1位になった。量子技術は創薬や金融など様々な用途への活用が見込まれ、安全保障とも深く関わる。中国勢が突出することへの警戒感は強まりそうだ。「中国独自の量子コンピューターをつくる」。中国共産党機関紙「人民日報」海外版は8月、今年1月に稼働した量子コンピューター「本源悟空」を大々