Wikipediaを「信用している」は4割未満、「知っているが参加経験なし」は9割以上に:マーケティング - CNET Japan
アイシェアは12月7日、オンライン百科事典「Wikipedia（ウィキペディア）」について利用状況の意識調査を実施、結果を発表した。 調査によると、ウィキペディアを「知っている」と回答した人は90.1％だった。ウィキペディアの情報収集方法は、「検索エンジンでキーワード検索からウィキペディアへ（78.8％）」が多数を占め、次いで「最初からウィキペディア内検索を行った（19.7％）」が続く。どのような情報を調べるかについては、「人名（タレント・著名人・有名人）（62.6％）」が最も多く、次いで「歴史（38.2％）」、「商品（34.8％）」などが多く挙げられている。 また、ウィキペディアに記載された内容を信用しているかについては、「信用している」は39.4％にとどまり、「疑わしいと思うことがある（55.6％）」と「基本的に信用していない（5.0％）」を合わせ、約6割があまり信用していないことが分
Webサイトは近いうちになくなる--インターネットへのアクセス方法の変化
ウェブサイトはHTMLをブラウザが描画して見るもの、と思っていた時代がそろそろ終わりに近づいている。 ウェブ標準が提唱され、HTMLはXHTML+CSSとなり、今までソースを汚していたTABLEタグ、イメージ情報等は排除され、HTML自体が純粋にデータと意味のみ記載されたマーキングアップテキストになってきている。 利点でもあり欠点でもあるのだが、wwwに公開されているもの、というのは基本的には全て「もっていく事が可能なデータ」である。いままでも、正規表現等を駆使して、目的のサイトをスクリーニングする事ができたのだが、各サイトによりバラツキがあり、統一のフォーマットというものがなかった。 しかしホームページの多くがブログ化されたことにより、今多くのウェブサイトは一定のフォーマットにより決められた書き方をされている。 上記したようにHTMLがデザインを切り離し、フォーマット化されたことにより、
UCバークレー、YoutTubeで大学講義を丸ごと配信
大手動画共有サイトであるYouTubeは、カリフォルニア大学バークレー校では重要な教具となっているようだ。 同校は米国時間10月3日、講義をそのまますべてYouTubeに投稿したことを明らかにした。 バークレー校関係者は声明で、同校は講義を完全な形でYouTubeに投稿した初めての学校であると主張している。ビデオ録画された300時間以上の講義が、youtube.com/ucberkeleyで利用可能になる予定だと述べた。 バークレー校は、この取り組みを拡大していく予定だと述べている。YouTubeで配信されている講義の科目は、化学、物理、生物学である。また、Google共同創業者であるSergey Brin氏が2005年に行った検索エンジン技術に関する、講義も配信されている。 UC Berkeley on YouTubeによって、大学生活や学問的研究、行事、運動競技などが公の目に見えるよう
「Wikipediaの情報はブリタニカと同じくらい正確」--Nature誌が調査結果を公表
Nature誌の行った調査から、WikipediaとBritannicaが正確な情報源として同レベルにあることが明らかになった。Britannicaは、世の中の事実について記述した情報源の基準と見なされている百科事典だ。 Wikipediaは自由にだれでも利用できるオンラインの百科事典だが、ここ2週間は、寄稿者の信頼性や全体的な説明責任に関する問題で、マスコミから集中砲火を浴びていた。 Wikipediaは、特に元ジャーナリストのJohn SeigenthalerがRobert KennedyおよびJohn F. Kennedyの暗殺に関与していたとする記述が匿名の寄稿者によって公開された件で、それを4カ月も放置していたとして批判を浴びていた。また、同サイトにあるポッドキャストの項目に関して、この分野の草分け的存在であるAdam Curryが他人の独創的な業績に触れた部分を匿名で削除したと
ブログに飽きたら、引退表明サービス「Retired」--ハートレイルズが開始
ハートレイルズは8月27日、ブログ引退表明サービス「Retired」を開始した。ブログを引退、中断、移転する際に、放置するブログへ目印を付けることができる。 Retiredのサイトで、ブログのURL、引退や中断の理由、ブログの移転先などの情報を記入すると、「引退バッジ」が生成される。ブログ運営者はこれをブログのサイドバーなどに貼り付けて読者に告知する。 また、読者からブログの再会希望を受け取る機能も備えており、はてなのサービス「はてなスター」を利用して読者の声を募ることもできる。 同サイトでは新着引退表明をRSSで配信している。ハートレイルズは今後、RetiredのAPIを公開し、ブログサービスごとの引退数、ブログサービス間の移転数、引退理由などに関する統計情報を発表していく予定だ。
インテル：「ソフトウェアもムーアの法則に従う必要がある」
プロセッサは長年高速化を重ね、多くのデスクトップソフトウェアにおいてパフォーマンスの向上が容易になった現在、ただ乗りの時代は終わったというのがIntelの主張である。 IntelやAdvanced Micro Devices（AMD）などのプロセッサメーカーは、高速な演算装置（コア）を1基だけ備えた製品ではなく、複数の演算装置を備えた製品を提供するようになってきている。問題は、現在ほとんどのソフトウェアが、その利点を使いこなせるようにできていないということである。 IntelのフェローShekhar Borkar氏は、プロセッサは18カ月から2年ごとにパフォーマンスが約2倍になるという考えを引き合いにして「ソフトウェアもMooreの法則に従い始めるときだ。対応する並列処理の量を2年ごとに2倍にしなくてはならない」と述べた。 しかしこれは、ソフトウェア業界にとっては困難な挑戦である。それぞれ
デジタルデバイド解消に挑む「Green Wi-Fi」プロジェクト
Bruce BaikieとMarc Pomerleauの両氏は、ワイヤレスネットワークに地球に優しい技術を組み合わせようとしている。 2人が運営する「Green Wi-Fi」は、太陽電池を使って安価にWi-Fiネットワークを構築し、途上国の学校にインターネットアクセスを提供することを目指す新しい非営利団体だ。Green Wi-Fiは多くの親が共感する願い--「人生には会社での出世競争より多くのものがある」ということを子どもたちに伝えたいという願いから生まれた。 「親になると、子どもに自分の人生をどう説明するかを真剣に考えるようになる」とPomerleau氏は言う。 Pomerleau氏は最近までSun Microsystemsのアイデンティティ管理製品のマーケティングチームに所属していたが、Green Wi-Fiの活動に専念するために同社を退職した。共同設立者のBaikie氏は今もSunで
デジタルデバイドは本当になくなったのか
総括的な統計情報だけを見ていると、デジタルデバイドはなくなったと信じてしまうかもしれない。 Pew Internet & American Life Projectが2005年3月に行った調査によると、米国の成人の67%がインターネットを利用しており、この割合は10代の若者では87%にもなるという。また、Henry J. Kaiser Family Foundationが2004年9月に発表した報告によると、8歳から18歳までのすべての子供のうち、96%が少なくとも1度はインターネットを使ったことがあり、しかも、この数字は人種別あるいは所得別にみてもほんの数パーセントしか違わないという。 こうした数字を見ていると、テクノロジーの世界での持てる者と持たざる者の差を心配する必要はなくなったように思える。 しかし、米国でのインターネットおよびテクノロジーの利用度について詳細に見てみると、まったく
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