数か月前のこと。東京都文京区のとある交差点で右のような垂れ幕を見つけた。「究極のチャーシューメン」とある。 「究極」。自信があっても中々言えない言葉だ。しかもこの垂れ幕のデカさが究極とうたうその自信の大きさを表している。 究極のチャーシューメンは本当に究極なのか。実際に食べて確かめてみることにした。 （榎並 紀行） 本当に究極なのか確かめたい 都営三田線の白山駅を降り、白山通り方面に歩くとすぐ見えてくる巨大な垂れ幕。ビルの4階層分にまたがって「究極のチャーシューメン」と大きく書かれている。 道の往来に「究極」をこれだけ大々的に打ち出してくるなんて、すさまじい自信家じゃないか。店主はきっと腕は立つが傲慢でいつも不機嫌なラーメンの鬼に違いない。 だが、もし実際に出されたチャーシューメンが究極じゃなかったら、鬼にガツンと言ってやるつもりで店を訪れた。

家庭科の授業でお米は水が透明になるまで研ぐように。と習ったが、「最近は精米技術が上がったのであまり研がない方が良い」という情報を耳にした。 なんだ、最近って。いつだよ。ルール変わったんなら変わったでちゃんと教えて欲しい。教えてくれないから水が透明になるまで研いじゃってたじゃんか。折角精米技術上がったのに意味無いんじゃん。 その情報を得てから自分はあまり研がないように変えたけど、研いでる所を人に見られたら「ちゃんと研ぎなよ！」みたいな事にならないだろうか。 更にはあまり研がなくても良いのにいっぱい研いじゃって研ぎすぎで味が落ちた！みたいなことは起こって無いんだろうか。なんかもう、こんな心配ばっかりしちゃう。一回色んな研ぎ方を試してどうなるかやってみたよ。 （尾張 由晃） 色んなことをやってみたけど、普通やんないだろう。っていう1万回研ぎ以外は大丈夫だった。これで人がどんな研ぎ方していてもいら

普段暮らしていて、なんとなく目に入ってくる広告や雑誌。そこにはたくさんのモデルやタレントが登場するが、その人たちはかっこよかったり美人だったりすることが多い。 商品を訴求する目的なのだから、魅力的な人たちを起用するのはわかる。ただ、同じようなコンセプトのものであふれかえっていると、それぞれが埋もれてしまい、あまり印象に残らないということも起こると思う。 そう言えば以前、おみやげにもらったお菓子で今でもよく覚えているものがある。よくあるしゃれたパッケージではなく、どうにも情けなく見える顔が描かれていたものだ。 今も心に残る、情けない顔。そういうわけで、心にこびりつくような情けない顔を探して回ってみた。 （小野法師丸） 思い出の情けない顔を探して 以前もらったおみやげの箱に描かれていた情けない顔。再び見てみたいのだが、商品そのものの詳細は忘れてしまった。確か九州に行ってきたおみやげとしてもらっ

【ワシントン時事】「米国で生まれた者は米市民」とする憲法修正14条について、見直しを求める声が野党・共和党の一部議員から上がっている。米国では最近、不法移民排除に向けた動きが強まっており、憲法修正14条の見直し要求もこれと密接に関連したものと言える。 米国では憲法修正14条に基づき、国内で生まれた者に両親の国籍に関係なく、原則として米国籍を付与してきた。しかし、米国内には約1100万人もの不法移民がおり、「不法移民の子供を自動的に米市民とするのは問題」（共和党のカイル上院議員）と疑問を呈する声が上がり始めた。 同議員らは憲法修正14条が成立した1868年当時、不法移民は存在していなかったと主張。不法移民の子供に米国籍を付与するのは「悪行に報いるものだ」と批判している。

８月６日、有給休暇を使い切る労働者の割合の国別調査によると、日本は３３％で最下位だった。写真は２００８０年１０月、東京・新宿のビジネス街で（２０１０年　ロイター/Michael Caronna) ［ニューヨーク　６日　ロイター］　ロイターと調査会社イプソスが有給休暇を使い切る労働者の割合を国別で調査した結果、フランスが８９％でトップ、日本が３３％で最下位であることが分かった。 職場でのスーツ着用率、日本は世界で10位＝調査 調査は２４カ国の約１万２５００人を対象に実施。フランスに続き、アルゼンチンが８０％、ハンガリーが７８％、英国が７７％と高かった一方、日本のほか、南アフリカとオーストラリアが４７％、韓国が５３％と低かった。 イプソスのジョン・ライト上級副社長によると、所得の高低に関わらず世界の労働者の約３分の２が有給休暇を使い切っている。また、年齢別では５０歳以下の若い人の方が有給

──正しい行いとは何か。この問いがなぜ現代に必要なのか。 「ハーバード白熱教室」（ＮＨＫ）のマイケル・サンデル教授に同大で話を聞いた。── 「１人殺せば５人が助かる状況だったら、君ならその１人を殺すか」 「日々の君の行いは正しいのか、正しくないのか」 　ハーバード大学教授のマイケル・サンデル（57）は問う。現代人が真剣に考えなくなった問いだ。 　サンデルがこの「Justice（正義）」と名づけた講義を始めたのは、30年前の1980年。同大の学生が哲学と道徳の問題に興味を持ち、政治に積極的にかかわる市民に育つように、という思いからだった。 　授業の様子はたとえばこんな感じだ。 サンデル「（バスケットボール選手の）マイケル・ジョーダンはある年に7800万ドルを稼いだ。国家の介入を最小限にしようとする自由意志主義（リバタリアニズム）の哲学者ロバート・ノージックは、政府が富裕層から貧困層に富を再配

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菅直人首相は9日午後、長崎市内で記者会見し、被爆地などが求めている非核三原則の法制化について「政権担当して2カ月なので、私なりに検討したい。検討した中で判断したい」と述べた。 首相は6日の広島市での記者会見では、「非核三原則はわが国の重要な政策で、内外に知られている」と述べるにとどめ、法制化については態度を明確にしていなかった。9日の発言は、三原則の法制化検討に前向きな考えを示したとも受け取れるが、仙谷由人官房長官は既に「改めて法制化する必要はない」と否定している。 また、首相は会見で、米国の核抑止力について「北朝鮮の核開発を含めて世界から核がなくなる状況になっていない」と指摘。「核抑止力に一切頼らないで済む世界を目指すが、それ（核兵器廃絶）に至っていない中では、現在はそういうことを考えざるを得ない」と語り、必要との認識を強調した。　 【関連ニュース】 ・ 〔終戦特集〕太平洋戦争の