運動会の華とも言える組み体操に大きな変化が起きている。生徒児童の相次ぐ骨折事故を受け、中国雑技団に組み体操を委託する学校が増えているのだという。安全性に問題のある競技を子どもに強いるのではなく、「鑑賞する競技」として組み体操を行った大阪市の中学校を取材した。 大阪市立東梅田中学校では昨年、組み体操の「１０段ピラミッド」が崩れて生徒３０人が軽傷、１人が骨折する事故があった。今年新しく赴任した校長は着任後まもなく「組み体操はただの体育教師の自己満足」と一蹴。終了を決定する代わりに「餅は餅屋」の観点から中国の雑技団に組み体操の演技披露を委託した。 ９月中旬、中国・上海から雑技団が来日。近年「見ることも学ぶこと」という教育方針から東梅田中のように組み体操をプロに委託する学校が増えており、今回来日した雑技団も運動会シーズン中全国１８校を回る予定だという。 東梅田中に来校した少年・少女団員３００人は号

国内プロ野球での野球賭博発覚は、今後の展開次第で、５年後の２０年東京五輪への影響も避けられなくなりそうだ。 【写真】巨人・福田に賭博仲間を紹介したとされる笠原将生 　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の平岡英介専務理事（６７）が都内で対応し「ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）はギャンブルや賭博といった不正を絶対に許さないといっている。ＪＯＣとしても認めるわけにはいかない」と、不快感を示した。ＩＯＣは八百長行為などの不正行為防止のため、国際刑事警察機構（インターポール）と提携しているほど、こういった問題に厳しい対応を見せている。野球は２０年東京五輪に向けて、開催都市が提案する追加種目に選ばれたばかり。関係者は「最悪のタイミング」と、うなだれた。最終決定となる来年８月のＩＯＣ総会に向けての影響が懸念される。 また、政府や自民党は東京五輪のメーンスタジアムとなる新国立競技場の建設費や、選手の強化費