『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

10月1日にマガジンハウス社より「ステーショナリー ハック！」という本を出させていただきました。 この本は「アイデアハック！」、「整理ハック！」などのハックシリーズを数多く手がけている小山龍介さんと私土橋の共著によるものです。 内容は、タイトルが十二分に物語っていると思いますが、仕事をはかどらせるためのステーショナリー、そしてその使い方をご紹介するというものです。 紹介している文具はその数、約230点にものぼります。そして、この本がきっかけとなって、私と小山さんが企画した文具も発売されることになりました。 それが「ハック！ノート」というものです。

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新刊が発売と同時に半値近くで販売される――。 全国に918店舗を構え、年間の取り扱い冊数は2億～3億冊といわれる国内最大の古書店「ブックオフ」。その出店ラッシュが、地方の中小書店が店を畳む要因となり、新刊が売れなくなって出版社の経営を苦しめるとされてきた。 今年5月、大日本印刷（DNP）を中心に、書店の丸善、出版社の講談社・集英社・小学館の5社が、ブックオフを運営するブックオフコーポレーション株を合計約31％（議決権ベース）取得した。敵対する出版社や書店が株を握る構図に「出版社や新刊書店がブックオフの首根っこをつかんだ」と報じられた。 DNPを中心とした株主5社とブックオフを合わせた6社の代表が、月に1回程度顔を合わせ、協議しているという。 6カ国協議ならぬ“6社協議”を経て、出版界の暴君と称されたブックオフはどう変わるのか。また、「沈み行く船」と思われた出版業界を救うことにつながるのか。

アイシェアは10月13日、メールマガジン（メルマガ）の配信停止に関する意識調査の結果を発表した。調査によれば、メルマガ受信経験者は全体の9割以上、そのうち「メルマガ停止方法がわからず困った」人は6割以上にのぼるという。 調査対象は20代から40代のインターネットユーザー513人。携帯電話やPCでメルマガを受信した経験を尋ねたところ、「現在受信している」（82.7％）、「以前は受信していたが今はしていない」（9.6％）を合わせた92.2％が「受信経験がある」と回答した。年代別では20代が87.2％、30代が93.6％、40代では95.2％が受信経験ありだった。 メルマガ受信経験者473名に、内容に興味がなくなったにも関わらず、受信し続けていたメルマガがあるか聞くと、「ある」と答えたのは77.8％。20代では69.9％と7割に満たないが、30代は77.5％、40代では84.2％と年代があがるに

はてなブックマークに代表されるソーシャル・ブックマーク・サービスは、個人がお気に入りのウェブ・サイトをブックマークするというその本来の機能を超えて、多様な機能を持つようになっている。そうした機能として代表的なのは次の二つだろう。 第一に、ブックマークされたサイトに関するコメントを書き残し、それが多くの人の目に触れることである。ブログには、通常、読者がコメントを書き残せる仕組みがあるが、最近問題となったのは、ブログ主が気に入ったコメントだけを残し批判的なコメントを削除することで、コメントが検閲されてしまうことである。*1この点、ソーシャル・ブックマークはブログ主に管理されることなく、検閲を受けることもない。*2ソーシャルな空間の中で自分のコメントを残せるというのは一つのメリットといえるだろう。 第二に、多くの人に注目されたエントリーには、多くのブックマークがつく。つまり、雲霞のごときエントリ

サントリーの広報ブログの、ハイボール普及への取り組みがWebクリエーション・アウォードを受賞したそうで、おめでとうございます！ ちょうど同日、TIIDA BLOGも５周年を迎え、こちらも大変おめでたいので、ネットマーケティングについて思うことを、非常にはしょった形で、備忘録的に書いておこうと思います。 興味ある方のみ、以下どうぞ。 ---------------- 別に法律に詳しいわけではないですが、「法人」というのは、メタファーとしては「人」なのだと思います。DNAじゃなくて法律というデータで構成された人間。 そしてもちろん、法人がプロモやマーケ、PR、ブランディングを行う対象である消費者も「人」です。 つまり、プロモ、PR、マーケ、ブランディングというのは、人と人とが、どのように信頼され、どのように何をやりとりするのかという、つきつめれば「人間関係」の構築、ということなのだと思います。

■反応が鈍いWeb2.0のことを書いたブログエントリー コンテンツ学会サマースペシャル企画１０日連続研究会シリーズのうち、３日目にあたる８月１９日に、ソフトバンクの多田彰氏のお話を聞いてブログに報告をまとめた。タイトルは、『Web 2.0の最新トレンド』だった。この報告にも書いたが、日本では『Web2.0は儲からない』という論調の議論が2008年半ばくらいから多くなり、昨今ではWeb2.0がトピックとして取り上げられることもめっきり減ってしまった。実際、私のブログエントリーに対する反応も大変鈍かった。 コンテンツ学会 多田彰氏『Web2.0最新トレンド』に参加した - 風観羽 情報空間を羽のように舞い本質を観る IT & 経営 ：テクノロジー ：日本経済新聞 http://r25.jp/b/honshi/a/link_review_details/id/110000005278 キーワード

何かに投資をするのであれば、効果を計れないと意味がない。 140文字という限られた文字数の中で、「今、何をしているか」といった内容をつぶやき合うサービス「Twitter」が、ここのところキャズムを超えたといっても良いぐらい日本でも注目を集め、ユーザー数を増やしている。企業も参入し始め、自社のアカウントを作成し、Twitter上でさまざまなアクティビティを展開し始めている。 企業が活動をする限り、Twitterにおいてもその効果測定は必要であろう。TwitterはさまざまなAPIを公開している。これを利用したサードパーティーのサイトが多く存在するのもTwitter界隈の特徴と言えるだろう。さらには、このAPIを利用することで、単なる効果測定だけではなく、ブランディングの過程やユーザーの生の声も把握できるようになる。 企業はTwitterでどのような効果測定ができるのだろうか。この特集の中で数

「最初にアサインされたのは，大手化学メーカーが進めていた基幹系システム統合プロジェクト。主に財務会計の債権領域を担当しました。お金が出入りする会計は，販売，購買，生産といった他業務の“下流”の工程に当たるので，会社全体の業務を見渡したり理解したりするうえで，とてもよい経験になりました」。こう振り返るのは，アクセンチュアのシステムインテグレーション＆テクノロジー本部で，素材・エネルギー企業向けコンサルティングを手がけるグループのマネジャーを務める清水 理沙氏だ。 清水氏は2001年にアクセンチュアに入社。以来，ITコンサルタントの立場で様々な顧客企業のプロジェクトに参加してきた。2007年9月からは複数のITコンサルタントを束ねるマネジャーとして活躍している。 ITコンサルタントといっても，所属する企業の事業内容や，本人の職務経験のレベルなどによって，手がける仕事の内容は微妙に異なる。清水氏

これらはみな、多くの会社に巣食う“ムダ”の象徴です。 ダメな会社の3K もちろん、カミ・カイギ・コミッティの“3K”（「コミッティ」は英語のつづりではCommitteeなのですが、日本語表記ではKということでご容赦を！）の、何もかもがダメだというのではありません。重要な決済事項は、やはり紙の書類として残しておく必要があるでしょう。 また、複数の人間が集まってアイデアを膨らませたり、社の重要な事案に最終判断を下したりする時には、メールのような一方通行のツールではなく、一堂に会しての話し合いが必須です。 しかし会社という組織では、創業から時が経つにつれ、人が増えるにしたがって様々なムダが発生します。毎月律儀に全社員に配られるが実は誰も目を通していない総務部からのお知らせ、会議室のドアを開ければ必ずいつもどこかしらでやっているコミッティの類…。 「顧客満足向上委員会」「品質管理タスクフォース」な