選択肢が多すぎると「これで本当に良いのか？他にもっと良い選択肢があったのではないか？」と必要以上に不安になってしまう『選択のパラドクス』は日本に限らず、世界中で起こっている現代的社会課題です。就職活動の期間をもっと長くなったら内定ブルーがなくなるか？というとそんなことはありません。 ・選ばなかった選択肢が多いほど、機会損失を感じるようになる。 ・選ばなかった選択肢への期待値が実体以上に膨らんでしまう。 がゆえに、これでいいのか？と不安になってしまう。 優秀なビジネスパーソンは、良き決断ができる人。 優秀なビジネスパーソンは、選んだ選択肢を自ら正解にできる人。 「この会社で本当に良いのか？」と悩むのではなく、「この会社を選んで良かった！と自分自身が納得できるように行動する」ことの方がよっぽど大事です。

ワークライフハーモニー、総論では大賛成なんだけど、意味合いがいくらでも玉虫色になるのが難点。理想はライフ＝ワーク、なんでしょうが、往々にしてワーク＝ライフとなりがちだし、しかもそのタイプの手合いは他人にそれを強要しだすからな。

モハメッド・アリが、ほら吹きクレイと言われたころから、彼のボクシングが始まるとテレビの前に釘付けになったものです。ジョージ・フォアマンとの一戦が忘れられない。それぞれの人が自分の人生で勇気もらいあのときはどうしていたかと振り返させられる稀有なヒーローです。拳と言葉、二つのパンチをもっていて、その二つが不可分であるところに真骨頂があったのです。

明日、サプライズ解散があるとすると、この不信任案は、一つの根拠にはなるでしょうね。 「野党から不信任を突き付けられたので、受けて立とうと思う。国民に、現政権を取るのか、野党を取るのか、消費増税延期と合わせて信を問いたい」と。 まあ、もはやないかな～。

ただ一つ言えるのは、何のスキルにもつながらない、ただ時間が長いだけのブラック的な労働からは解放されるとは思う。そういう労働から逃げ出すことも容易になり、AIに取って変わられるようにもなる。

今回だけは、自慢させてください...。　数年にもおよぶLINEの上場観測、ついに来ます。 先日のNewspicks取材チームで描いた通りの、ドンピシャの７月上場コースです！　その裏側のストーリー、ぜひ読んでください...。 20日連続特集　LINE韓日経営 「ついにLINE上場を認める、東証の本音」 https://newspicks.com/news/1562940 これまで以上に、LINEという会社が、どういう歴史や組織でできたのか注目されるはずです。 ＊追記　明日、NewsPicks取材チームで続報書きます。

これはかなり気になる動きで、特に下記部分は注目。試験生産時点でのロット数、500足というのはどれくらいの期間でそれを生産したのかわからないが、一般論としてロット数としてとても小さいと思う。そしてその試験生産実験をもって数百万足という大量生産へ移行するということは、おそらく小規模生産可能な仕組みを大量に入れるということ。だから「速く」という言葉も出てくる。 靴は衣服ほどではないがトレンドがあるし、在庫管理が一つのキーのビジネスという認識。そのうえで、即納できるようになれば、動向に応じて生産をフレキシブルにできるので売り切りにつなげることができると思う。そうすれば、値下げすることを減らせるのでブランド価値も上がる（値下がりするブランドは一般論として買いたくない）。またトレンドを最後まで見極めて投入ということもできる。加えて、カスタマイズしたモデルもできるかもしれない（これは個対応なので、そこま

SnapchatもInstagramも「いまこの瞬間」の空気を共有するようになり、その空気を企業、サービスとユーザーが共にすることで「仲間」になる。こういった分析ツールはそのための手段。単なるセグメントリーチ広告ととらえると間違えるよ。共感、共謀の時代

Google検索をすると、そんなに思考が狭くなるでしょうか。自分が欲しかった情報の他にも、「周辺」を探索し、自分とは違った意見や視点を得ることもあります。そのため、一概に「思考は狭くなる」とは言えないのでは。 Googleだけではなく、ネットに限らずいくつも情報を得るチャネルを持っていれば良いのではと考えます。

タイタニックかどうかは沈むまでわからないけど、そもそも豪華客船に乗って楽しいのか、小舟が楽しいのか、という気持ちが大事だと思います。 沈みそうだから小舟に移る、というのでは小舟が不快適だと苦痛極まりないわけです。でも豪華客船も、そこに乗ると上下関係が厳しくて監視社会で息苦しいという側面もあります。その息苦しさも安全な航海には代えがたいという思う人たちもいます。 一方で危険があっても自分の判断で人生をコントロールをしたいという人には小舟は豪華なプールもボールルームもないけれども気ままで楽しいです。ただ小さい波で転覆するリスクがあります。 自由もあって安全で給料も高くて人間関係に悩まなくてもよいということが残念ながら同時に全部手に入りません。まあ、今は小舟も性能があがったのと、救命具の性能も上がったのでずいぶんとリスクは減ってきたということはありますね。

実際に起こった音響的なイベントについては、ダミーヘッドマイクを使うなどで今でもリアルな音を記録・再生可能です。一方VR環境内だと、ユーザのアクションに応じて音響的なイベントが発生するので、その都度左右の耳にどのような音が到来するのかを計算する必要があります。 単純に、音源位置との距離関係に応じて到来時間差を変えるだけでもそれなりにはなりますが、実際には頭の周りを回り込む音との干渉があるので、そこまで考慮しないとリアルな音場になりません。(ダミーヘッドマイクはそのためにダミーの頭を用意してあるわけです)　このTwo Big Earsという会社の詳細は知りませんが、まぁほぼそこの計算をして左右の耳への到来音場を再構成する会社だろうと思います。 周囲の環境による残響など、凝り出せばかなりリアルなことができるはずなので、出来たら試してみたいですね。

それだけ人材の流動性が高いといえるけれど、企業も従業員のパフォーマンスに難ありと思った瞬間サクッと解雇できる。従業員は解雇されても困らないように常に自身の市場価値を気にするし（だからLinkedInみたいなのが普及しやすい）、企業も優秀な人に辞められないように福利厚生なんかを手厚くしたりする。お互いに緊張感を持った関係。 ちなみに日本流の履歴書は米国ではNG項目だらけ。住所、性別、生年月日、趣味、家族構成、顔写真…いずれも「その業務をするのに関係ない」項目であり、聞く必要のないことを聞いていると判断される。 純粋に、「この仕事を任せられる人」に対して「その能力を持った人」をあてがい、その仕事が必要でなくなればもうその人に用はなくなる、という雇用環境なので、まぁ、そこまでいっちゃうのも善し悪しでもあるかな、とは思う。

ポケモンのゲーム設計思想は、「レアキャラを頑張ったら誰でも取れる」という最近のモバイルゲームと逆のところに置いている。そのユーザー/ファンに対する愛に敬意を抱いている。ピカチューも簡単に取れるし、レジェンドポケモンも手の届くところにいる。キャラクターが遠いいようで、チラ見せさせながら、ずっと凄く近い存在なのだ。キャラクターは増えてはいるが、適度な量で、ゲームシステムも大きく変えずにここまで来ている。米国をはじめとする海外もカードゲーム中心に絶好調のようだ。これから、まだまだ愛され続けるでしょう。

これぞ Information Technology ですね。こうした解析技術というのは文中にもありましたが、いかに人間がオペレーションしやすい状態にデータを保持するか、あるいはデータを加工するかという点がとても重要ですね。 これも文中でチラリと紹介されていましたが、解析に用いられているソフトウェアの類いは殆どがオープンソースベースのもので、かつ割と古くからある技術を最新のクラウドエンジニアリング（AWS）の上に載せて走らせたという感じですね。 日本の文屋さんはこういうエンジニアリングに疎い人が殆どでしょうが、これからの時代はこうした技術、特に暗号化された、あるいは膨大な量のデータから有益な情報を引き出すリバースエンジニアリングのような技術は、ジャーナリズムの足下に必須の条件じゃないでしょうか。足で稼げる場所に情報は転がってませんからね。

エネルギーもらう記事ですねぇ。特に、「奥さんが賛成してくれたから、「燃えて行くから、あとは骨を拾ってくれ」なんて言ってね。」のところが個人的に最高にしびれました。川﨑選手の挑戦もかっこいいし、その背中を前に押された奥様も最高にかっこいい。

2009年に民主党政権が誕生したときに看板政策として導入した「子ども手当」が2年ももたずに廃止となった理由もここにある。 その後政府が、不況対策や震災復興政策で何十兆円もの予算を次々に組んでいることを見ても、財源不足が本当の理由でないことは想像に難しくない。また子ども手当を廃止する代わりに設定したさまざまな控除項目や給付金を見れば、子ども手当廃止による財政負担の実質的な軽減幅はそれほどの金額にはならないという事実もこの推測を裏づけるものである。 行政は、子どもを抱える家庭を子ども手当によって応援することに反対しているのではない。また、子ども手当によって財政負担が拡大するのが本当に嫌なわけでもない。差配・裁量の余地──何を控除項目するか、給付の条件をどのように細かく設定するか、どういう手続きで給付認定をするか──が奪われることを嫌ったのである。

「プログラミングスキルがあれば学歴なんていらない」17歳女子高生が大学進学をやめて挑む初起業 - TECH::CAMP BLOG

ついにVRの時代がやってきたのか 仮想現実（VR）が実際の売上に結びつく準備はできているのだろうか。 フェイスブックやアルファベットなどの企業は、すでにVRに大きく賭けている。しかし、いくつもの製品の発売が予定されているものの、現時点ではまだVRが一般に浸透しているとは言い難い。 「VR新時代」の先駆けになるべく開発されたフェイスブックのVRヘッドセット「Oculus Rift」の出荷開始を今月に控えるいま、ウォール街に米国本部を構えるドイツ銀行は「VR時代がついに到来したのか」について分析をしている。 ロス・サンドラー率いる同行調査部門は、アップル「iPhone」などのスマートフォンの初期売上を比較対象にしている。 3月3日（米国時間）に発表された同行調査部門による68ページの報告書には、「普及サイクルの観点から見て、VRのエコシステムは現在『2007年のスマートフォン』期にあると我々は

文化庁の京都移転というのはかなり納得感があるが、それ以外の省庁でどこまで必然性があるのかは疑問。観光庁、特許庁、中小企業庁、気象庁が地方に行く必然性が乏しい。 徳島県が要望する消費者庁と和歌山県が求める総務省統計局というのも、誘致する地方の気持ちとしては分かるが、国家公務員の住宅手当や東京への出張旅費だけでも、かなりの金額になりそう。 地震があるから東京への一極集中が危険だと言うが、中央省庁が機能麻痺に陥るほどの巨大地震が東京を襲ったら、一部の機能を地方に分散していたくらいでは、とても対応できないと思う。そもそも日本全体の面積が、カリフォルニア州より小さい訳だし、日本国内での分散と言っても、アメリカやヨーロッパで分散するのとは訳が違う。 むしろ、霞が関一帯を、耐震性の高い最新鋭のビルが集積する東京の中心に作り変える方が、防災上は遥かに有効だと思う。霞が関の巨大な官庁街を本気で総合開発したら

2015年12月にフィンランドが月額約11万円のベーシックインカム（以下BI）導入を検討したり、本年2月にはスイスが月額約30万円のBI導入に関する国民投票を行うと発表したりと、最近国際的にもBIに対して注目が集まっている。BIは国民の生活を保障し、公平かつ公正な社会の基礎的インフラとなるといわれている一方、根強い批判、反対論も存在する。BIは本当に導入する価値のある制度なのだろうか。かねてからBIの導入を提言している経営コンサルタント・波頭亮氏による寄稿を掲載する。