普段使ってる便利なWebサービス教えて
有料無料、有名無名問わず。 ブコメで見かけたRAINDROP.ioを知らなかったのがきっかけなんだけど 自分のネット環境が相当古くさくなってるようで、なんとか更新したい ミーハで恥ずかしいけど自分が普段使ってるものを何個か上げる 情報収集ははてぶとRSSリーダー、情報の整理はScrapbox、文章はDropbox Paper（NotionやOneNoteは合わなかった） 音楽はYoutubeとSpotify、暇つぶしははてブ、Discordのチャット、Podcast 追記：出先なのであまり反応できない、たくさんありがとう、帰ったら読ませてもらいます 追追記：1000とかまじか。練に練ったうんこネタはぜんぜん反応ないのに…素朴に思ったことを書くのって大切だね 多すぎて試していくだけで半日かかりそうだ、とにかくありがとう、トラバもありがとう id:pptppc2 RSSリーダーはTiny Ti
とにかく、きちんと仕事する人に、報いたい。
少し前、シロクマ先生からしたのような記事が寄稿されました。 ビューも多かったので、共感する方も多数いたのでしょう。 最近の新人は「好青年」と「才媛」ばかり。けれど素直に喜べない私。 社会をより良くするための仕組みや習慣によって、失われてしまうものや疎外されてしまうものもあるのではないかと疑わずにいられない。 誤解を恐れずいうと、 「仕事できない人が「働く場所」から排除されつつあり、多様性や、福祉などの面からも、色々まずいのでは？」 という話だと、私は理解しました。 で、思いました。先生、全くブレないな、と。 実は先生、過去にも同様の記事をブログで書かれています。 テキパキしてない人、愛想も要領も悪い人はどこへ行ったの？ 実のところ、小器用に振る舞える人間、融通の利く人間、汎用性の高い人間以外が、社会から排除されているのではないか？要領の悪い人間、愛想の悪い人間が働ける場所が失われてきている
コロナ後もテレワーク、「オフィス消滅」企業が続々
新型コロナウイルス対策のため、都心部を中心に急激に浸透した在宅勤務。中にはIT企業やベンチャーを中心に、「コロナ後」もテレワークの継続に舵を切った結果、本社オフィスを“消滅”させる動きが進んでいる。「職場」は本当に要らないのか。意外なメリットとは？ サービス業の店舗向けに情報共有などが可能な動画サービスを提供するClipLine（東京都港区）は、4月末に本社オフィスの賃貸契約について解約通知を出した。 都心の快適オフィスより「自宅の方がいい」 同社では東京都など7都府県の緊急事態宣言（4月7日）の直前に、約50人いる社員のほぼ全員がテレワーク体制に移行し、コロナ終息後も続ける方針だ。今後、臨時の面会などに使う小さいスペースを借りるかは検討中だが、少なくとも社員の固定席があるオフィスは持たない。 実は、割とオフィス環境には気を遣ってきたという同社。JR田町駅近くの築3年ほどのビルのワンフロア
「PCR検査論争」が不毛な理由 同調圧力が支配する日本の感染症対策を考える
――出したタイミングと解除のタイミングについてはどうお考えですか？ 出したタイミングについては遅かった、もう少し早くてもよかったと思いました。 また、全国一律でやる必要はあったのかとは思いました。流行状況の地域差が大きいからです。 東京は必要だなと思っていましたが、兵庫県は微妙でした。感染者の数だけを見れば多かったのですが、兵庫県は圧倒的に院内感染が多かった。院内感染は、店を閉じたりすることによって減りはしません。 緊急事態宣言では、道路の封鎖や鉄道の停止はできないので、他の地域に東京から人が流れないようにするための苦肉の策だったのでしょう。 ――宣言の意味として医療体制や検査体制の整備も期待していたと聞いています。今流行していなくても、いずれ流行った時に医療体制を整備しておかないと間に合わないのではないかという意味も込めて全国に広げたと専門家会議の先生はおっしゃっています。 それはよく理
藤田晋『これからの働き方について』
非常事態宣言から約１ヶ月半、サイバーエージェントでは全社員が原則リモートワークでしたが、その解除の方針を受けて6月1日から通常に戻すことを全社メールで社内に伝えました。リモート期間は、働き方についてとても多くの発見と学びがありました。まず、当社の場合、やろうと思えば大部分の仕事がリモートワークで遂行可能ということです。それはやってみて初めてよく分かりました。 リモートのメリットは、zoom会議の利便性、移動コストの削減、オフィス賃料の見直し、通勤ストレスの軽減など、並べればたくさんあります。一方で、リモートでは一体感、チームワークは損なわれます。また、リモートではかなり極端に成果主義、個人主義に振らざるを得なくなり、それは当社の根本的なカルチャーと相性が悪いです。それらは数値には出来ないですが、当社にとっては強みが失われかねない由々しき問題です。 リモートのメリットデメリットについては、先
Slack の歩き方 #3 実際どうなの？ Slackの実態｜SmartHRオープン社内報｜株式会社SmartHR
こんにちは！ 10月にセールスグループ / SDR から、マーケティング / 広報 に異動になりました、加藤 桃子です！ 今回はSlackについての社内報、第3弾です。 第1弾を書く際にいろいろ教えていただいた、コーポレートエンジニア（情シス）の yamashu さん（@yamashush）からこんな話を聞きました。 「先日 イベントで登壇した 際に、他社の情シスさんから『プライベートチャンネルやDMが多くてSlack本来の良さが出ない……』という話をいくつか聞いたんです。」 一方で、パブリックチャンネルでのコミュニケーションが盛んなSmartHRですが、その要因を深く考えたことはありませんでした。 なぜ活発かつオープンなんだろう？ 広報になりたての私が、会社の理解をより深めるのにいい機会なので、そのバックグラウンドに迫ってみます！ ちなみに、コーポレートエンジニア（情シス）ではまだまだ仲
「これからの働き方」議論のズレた感じ｜Taejun
弊社の人たちは世界どこでも働ける知的産業従事者だ。遠隔地とのミーティングは創業以来ずっと続いてきた。だから、社内でこれからの働き方の議論をするときには、オフィスを本当に持ち続けるのか、というところから始めた。 だけど、もし僕が「これからの私たちの働き方」を問われたら、いまネットを賑わせているようなリモートワークとか地方移住とかの話は絶対にしない。それはごく一部の、すでに十分にやっていける人たちの満足度をちょびっと上げるくらいの話にしかならないからだ。 そもそも日本の産業従事者は、リモートワークがすることができず、感染リスクに直面せざるをえない人が多数を占めている（リンクからTaejun作成）。 （単位は万人） 職業別でいっても、そもそも難しい職業が多い（リンク）。 ここでいう事務従事者は一応リモートワークができるとは書いているが、ちゃんとリモートワークを成立させようとしたら、相応に広い家が
7割以上が「フルタイム出勤」に戻りたくない--後戻りできないコロナ後の働き方
英国政府は新型コロナウイルス感染症対策のロックダウンの緩和に向けてオフィス再開を徐々に始めているが、公式ガイドラインはいまだ「可能であれば在宅勤務を」と強く推奨している。このガイドラインは同国の労働者に受け入れられそうだ。英国の労働者の実に76％がフルタイムでのオフィス勤務に戻りたくないという調査結果が出ている。 この新たな調査は、ID管理企業のOktaが欧州の6000人のオフィスワーカーを対象に行ったものだ。英国の回答者のうち、週5日ベースでのオフィス勤務に戻りたいと答えたのは、4人に1人にすぎなかった。 だが、完全なリモートワークを望んだのもわずか（17％）だった。理想的なシナリオは、パートタイムベースで在宅勤務が可能な、柔軟なモデルだ。 OktaでEMEA担当ジェネラルマネージャーを務めるJesper Frederiksen氏は米ZDNetに対し、2019年から「ダイナミックワーク」
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社内でアイスを食べた新入社員を注意 法務部に密告される事態に - ライブドアニュース