自分の父親について語ってくださいという質問で亡くなった父親を思い出してしまってボロボロ泣いてしまった、、、やってしまった、、 すごく好感触だったのになぁ、、

第二次安倍内閣の肝煎りとして進められている「クールジャパン戦略」。政権発足直後、2013年から本格化したこの国策は、実質的な国策ファンドであるCJ機構（株式会社海外需要開拓支援機構）を中心にして、積極的な国税の投入が行われている。 が、CJ機構発足（2013年）から早5年が経過し、その費用対効果が各種報道で疑問視されるに至っている。また、CJ機構幹部によるセクハラを巡り、元派遣社員が東京地裁に提訴に及ぶ等の報道もあり、CJ機構を巡る疑問符やスキャンダルは、私達の眼前に大きく報道されるに至っている。 ・クアラルンプールの一等地に約１０億円の公費投入　さて筆者は、このCJ機構が東南アジアにおける日本文化の発信拠点として重視しているマレーシア連邦の首都・クアラルンプールの一等地にある、民間百貨店との共同出資物件「ISETAN The Japan Store（以下、The Japan Store）

やばい、遅刻だ！　必死で走る私。バッグの中には、『ほぼ命がけサメ図鑑』。 その日私は、世界でただひとりのサメ専門ジャーナリスト（シャークジャーナリスト）であり本書の著者でもある、沼口麻子さんと会う約束をしていた。が、池袋駅前で道に迷ってしまっていた。 サメ――海に行ってもお会いしたくない生物の代表格。「凶暴な海のハンター」というイメージをもつ人も多いことだろう。 ところがそのサメを追い求めて、サメの情報発信を生業としている女性がいる。しかも、６年がかりで執筆した本『ほぼ命がけサメ図鑑』は発売後わずか5日で重版したというではないか！ 『ほぼ命がけサメ図鑑』は、サメの生態など科学的な紹介から料理など人との関係、サメQ&Aに研究現場の紹介などなど、内容盛りだくさんのサメへの熱い想いにあふれる一冊である。 これはもう、著者に会ってみたいと思わないほうが、おかしいのではないか。 時間ぎりぎりに、汗だ

総務省は、今般、クラウド事業者がIoTサービスを提供する際のリスクへの対応方針を取りまとめたことから、「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン」（平成26年4月策定）を改定することとしました。ついては、「クラウドサービス提供における情報セキュリティ対策ガイドライン（第2版）」（案）について、平成30年6月7日（木）から同年7月6日（金）までの間、意見を募集することとします。 総務省では、平成29年7月より、特定非営利活動法人ASP・SaaS・IoTクラウドコンソーシアムに委託し、「ASP・SaaSクラウド普及促進協議会」の下に設置された「クラウド事業者におけるIoTセキュリティ対策及び情報開示に関する検討会」（主査：佐々木良一　東京電機大学　教授）（構成員は別紙1のとおり）において、クラウド事業者がIoTサービスを提供する際のリスクへの対応方針について検討を行ってきま

「アボカドという名前自体が人類に災厄をもたらす、ということであり、人類の平和を乱すということにもなる」――そう喝破したのは、漫画家の東海林さだおさんである。エッセイ『目玉焼きの丸かじり』所収の「アボカドの身持ち」の一文だ。 というのも、世の中にはアボカドを「アボガド」と間違える人が少なくない。「そうすると、待ってました、と待ちかまえている人が必ずいて、『アボガドじゃなく、アボカド！』と強く否定する」。すると、訂正された側は相手を「恨みに思い」、場の空気を悪くし、ひいては「災厄をもたらす」――という論法だ。 試しにつぶやくと...すぐに「いいね」が！ 確かにアボカドのことを「アボガド」と間違ってしまう人は多い。そもそもこの名前自体、オックスフォード英語辞典によると、原産地メキシコの現地語「アーワカトル」が、スペイン語で弁護士を意味する「アボカド」と混同されて生まれたという。由来からしてややこ

経済産業省はQRコードを使った決済の規格統一に乗り出す。規格が分かれたまま普及が進むと、消費者や小売店の利便性を損ねると判断した。大手銀行にヤフーや楽天などを加えた協議会を立ち上げ、年内にも統一に向けた行動指針をつくる方針。実現すれば、モノやサービスの売買に現金を使わないキャッシュレス化が加速しそうだ。

iPadはpdfの書類を読むのに最高に便利ですよね。 会うたびに友人にオススメしていたら、友人がiPadを購入しました。 すると、アプリやアクセサリを購入して、すぐに私よりも使いこなしていたので、私もiPadProのアプリを買ったりアクセサリを購入しました。 もっと早く購入すべきだったと後悔するぐらい、さらに最高の使い勝手になったので、紹介します。 全部で4,000円の追加投資で、ここまで最高の使い勝手になるのだから、絶対にオススメです。 以下買って良かったと思う順に記載します。 GoodNotes 4 GoodNotes 4 Time Base Technology Limited仕事効率化¥960 ipadでpdfを扱うときの定番アプリらしい。 これまでは他のアプリを使っていて、不満はなかったんだけど、GoodNotes 4は次元が違いました。 ApplePencilで文字が書けるのは

日本周辺だけが網掛けになっている地図。そして「NO FORECAST（予報なし）」の文字。実はこれ、日本の研究機関が発表している雨の予測です。何か機密が隠されているのか？それともハッカーによるものか？取材を進めると、気象の予報技術が急速に進む一方で、昔からの規制が残っているため、その成果が一般に共有されにくいという皮肉な現実が見えてきました。（社会部記者・災害担当 島川英介） さきほどの画面は、理化学研究所計算科学研究センターの研究グループが運営する「理研天気予報研究」のホームページです。 現在、「世界の降水予報」と「関西の降水予報」の２つが一般に公開されています。 このうち「世界の降水予報」は、複数の人工衛星のデータから、世界全体で降っている雨の強さを確認。そのデータをもとに１２時間先までの世界の雨雲の動きを予測します。 一方、「関西の降水予報」は、予測が困難で、突如激しく降り始める局地

共通ポイントの先駆け「Tポイント」が転機を迎えている。ファミリーマートで使えなくなる可能性が出てきたからだ。伊藤忠商事がユニー・ファミリーマートホールディングス（HD）を子会社にするのを機に独自ポイントの模索に乗り出した。顧客データを巡り、共通ポイントの大再編時代が始まる。伊藤忠が主導　小売り事業立て直し「大きなテーマの1つ。色々な選択肢がある」。2018年4月19日、都内で記者会見した伊藤

5月6日の関西学院大学との定期戦で、宮川泰介選手に悪質タックルを指示したとされる日大アメフト部の内田正人前監督（62）。日大アメフト部OBであるA氏が、内田氏からの依頼で裏金を渡したことを「週刊文春」のインタビューで明らかにした。 「私は2004年から8年間にわたり裏金作りを手伝ってきました。内田前監督に銀行振り込みや現金手交という形で、1回100～200万円、総額で1500万円を超える裏金を渡してきたのです。今回の問題で日本大学アメフト部、さらには日本大学の権力構造について様々な問題が指摘されています。これを機にあらゆる膿を出し切って、母校に再生してもらいたいという気持ちから、自戒を込めてすべてをお話しすることを決意したのです」 A氏が裏金工作を持ちかけられたのは、03年に内田氏が監督に就任して間もない頃だった。アメフト部に備品などを納入する会社を経営していたA氏は水増し請求によって裏金

会社のオフィスは東京と京都に分かれていて，それぞれ，さらに7F，8F，9Fとか，B1，3F，4F，のように3フロアずつに分かれているので，合計6フロアあることになる．それに加えてリモートの人たちは家にいる． 定時後に，お疲れ様でしたとか言ってビールや日本酒をあけることがあるのだけど，他のフロアでワイワイやってても気付きにくく，駆け付きにくい，駆け付けてもらいにくい，という問題がある． そこで，AWSのIoTボタンを使って人を呼べるようにした． 張り紙 このビールを冷やしてる冷蔵庫付近の壁に張り紙を貼った． 使い方 この乱雑な紙に使い方と，IoTボタンを貼り付けている．IoTボタンはボタンの裏側が接着面になっていて，ドキュメントに貼り付けることができて便利． 開催 1回押すと，Slackの#drinkingnow(飲み会の様子を共有するチャンネル)に飲み会開催中のお知らせが流れる．これが流れ

2018年6月6日 17時21分 by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと iOSアプリ「rainy」がRainy Projectからリリースされた 科学的・統計的に、雨男・雨女の定義を試みるために開発されたアプリ 十分な計測データが集まると現時点での「雨男/雨女指数」が算出される 日本の半分以上が梅雨入りし、梅雨の季節もいよいよ本格的になりました。この時期の晴れ間はとても貴重。しかし時には雨を願うシーンもあったりします。そんな雨乞いに打ってつけの人材かどうかを科学的に検証してしまうiOS「rainy」（レイニー）がmeet & meet、株式会社STARRYWORKS、株式会社マウントポジションからなるRainy Projectからリリースされました。 この「rainy」というアプリ、モバイル端末によるGPS信号と、気象庁が提供する降水量データをマッチングさせ、科学的・統計的に、雨

北海道函館市にある漁協の１つが、小型クロマグロの漁獲枠を大幅に超えて水揚げし、全国で漁ができない事態となっていることを受け、「反省の態度を示したい」として、９日に地元で開かれる舟こぎ競争への参加自粛を決めました。 この影響で、日本全体の漁獲枠を上回る可能性が高まったことから、全国の漁業者が操業を自粛する事態となっています。 こうした中、南かやべ漁協は、「反省の態度を示したい」として、９日に地元で開かれる舟をこぐスピードを競う祭りへの参加の自粛を決めました。 祭りは、30年以上続いていて、漁業者がチームのプライドをかけて参加する舟こぎ競争が、最大の呼び物ですが、ことしは一般の参加者による競争のみが行われるということです。 南かやべ漁協は「全国の漁業者に迷惑をかけているので、晴れの舞台に出るわけにはいかない。厳しい批判にさらされ、めいっている漁業者も多く、自粛を決めた」と話しています。

２年後の東京オリンピック・パラリンピックへの意識を調べたところ、オリンピックに「関心がある」と答えた人は78％と依然として高い一方、ことし秋に募集が始まる大会のボランティアに「参加したい」と答えた人は15％だったことが、ＮＨＫ放送文化研究所の世論調査でわかりました。 その結果、東京オリンピックへの関心については、「関心がある」と答えた人は78％と、去年10月の前回の調査とほぼ変わらず高い状態が続いています。 大会で見たい競技を複数回答で尋ねたところ、「体操」が69％で最も高く、次いで、「陸上」が62％、「競泳」と「開会式」が55％で、「卓球」「野球・ソフトボール」「柔道」「バレーボール」が続いています。 一方で、ことし９月中旬から募集が始まる東京大会の「ボランティア」について参加したいかどうか尋ねたところ、「参加したいと思う」が15％で、「参加したいと思わない」の83％を大きく下回りました