前編集長がプロデューサーに —まず、現在の編集体制と、プロデューサーの役割について教えてください。 河原：プロデューサーの尾藤と、編集部5人の計6人で進めています。尾藤はギター・マガジンの名前を冠したリアルイベントやウェブで情報を発信するデジタルコンテンツの企画をプロデュースします。これまでもリアルイベントやデジタルの企画へは編集部で取り組んできましたが、2019年からは役割を切り分けているんです。 尾藤：プロデューサーとして、誌面の特集を体感できるイベントにつなげるなど、誌面と連携しながらやっていく予定です。とはいえ、プロデューサーになって日が浅いこともあり、何をやるかはまだまだ模索中ですね。 紙だからこそ「重い情報」を —『ギター・マガジン』といえば、100ページを超える「大特集主義」で売上を伸ばしています。現在のような編集方針となったのは2016年とのことですが、どのようなきっかけが

書籍の編集者と言えば、「先生、お原稿の方はいかがでしょうか。本日は虎屋の羊羹をお持ちいたしました」「おぉぉ！これはすっ、素晴らしいお原稿でございます、ははー！」といった形で、とにかく礼儀正しく文化的かつ「大人」な対応をする人物が多いと思われるようだが、幻冬舎・箕輪厚介氏は全然違う。 「バーンとやらかしましょうよ」「あいつら、つまらないじゃないっスか」と言い放ったかと思えば、酒を飲んで見城徹氏とともにネット番組に出て過激発言を繰り返し、母親から「アンタがそんな息子になっていたなんて……」と嘆かれる始末。しかしながら『空気を読んではいけない』（青木真也・著）、『多動力』（堀江貴文・著）など矢継ぎ早にヒットを飛ばすなど、編集およびプロモーションの腕は確かなものである。 書籍のプロモーションは、基本的には新聞広告と『王様のブランチ』（TBS系）や各種メディアでの書評に取り上げられることに期待がかか

バズ狙いの動画はもう終わりにしよう！ 前回も、動画広告の炎上について書きましたが、その後もいくつか新たな炎上が起こりました。「本来の面白さ」より「炎上で話題になる」のが動画広告、みたいな。 なぜ炎上するかというと、バズを狙うからじゃないでしょうかね。このところ続いたのは「もう、そういうの止めにしません？」というサインなのかもしれません。 そこで2回に渡って「バズ狙いじゃなくて、こうしようぜ」という議論を展開しようと思います。いつも原稿が遅れるのにそんな約束して大丈夫ですか？と編集担当の陰山さんがヒヤヒヤしそうです。この原稿だってホントは8月分なんですよね。ま、大丈夫！たぶん、おそらく・・・。 さて本論の前に「そもそも論」を書きます。それは、「バズなんてたいしたことないのよ」という話です。 私はアドタイに限らず、あちこちで原稿を書いています。原点はやはり自分のブログです。最近、かなり怠けちゃ

連載12回目を迎えた本稿では、いよいよ「広告の終わり」について考えてみなければならない。 というのも、つい最近、私たちは2つの刺激的な論に出会ったからだ。 ひとつは、ご存じ田端信太郎氏による「オーケー、認めよう。広告はもはや「嫌われもの」なのだ — LINE 田端信太郎 」だ。 もうひとつの論は、米国の調査会社Forrester Researchが公開したレポート「The End Of Advertising As We Know It（私たちが広告として知っているものの終えん）」だ。同レポートは有料であるため、概要を知るにはLaurie Sullivan氏「The End Of Advertising」を参照するのも良いだろう。 これらの論は、いずれも私たちが所与としてきた「広告」という存在を疑うべき段階に入ったことを伝えている。 「嫌われもの」とは何か まず、田端氏の論に触れておこう。

アジア最大級の広告をテーマにしたイベント「Advertising Week Asia 2017」が5月29日から6月1日に東京で行われる。その開催を記念して、同イベントのアドバイザーによるコラムがスタート。第1回は、LINE 上級執行役員 コーポレートビジネス担当 田端信太郎氏です。 この文章は広告についてのものだ。広告業界では、未だに議論が続いているだろうが、私の中では結論は出ている。 オーケー、認めよう。広告はもはや「嫌われもの」なのだ。デジタルネイティブ世代にとって「熱狂」する対象ではない。例えば、その証拠に2016年半ばからiOSの有料アプリランキングのトップにいるアプリをご存知だろうか。それは、広告ブロッカーだ。多くのユーザーがお金を払ってまで、広告など見たくないと思っているのだ。 なぜ広告は、そこまでユーザーから嫌われるようになったのだろうか。多くの広告業界人はなぜ広告が嫌われ

「最も効果が高い広告手法」は本当か 検索連動型広告を大々的に実施している企業に勤めていた頃から感じていたことを書こうと思う。それは、この広告ビジネスが広告業界にもたらした「悪しき」考え方だ。 遡ること十数年前、当時まだ「総合広告代理店」がネット広告に本腰を入れてなかった頃、この領域が拡大成長するに至った立役者は若い世代が中心になって作り上げてきた「ネット専業広告代理店」である。このことは疑いもない事実であり、まだまだ「売れる媒体」ではなかったこの分野を、ネットバブルが崩壊しようが現在まで持ちこたえさせたのは、彼らの「売り物」がネット広告しかなかったからだった。それゆえ、彼らが「売り物」を広告主に説明するときには従来の広告と違うセールストークが必要であった。 それは、（インターネット広告業界に古くから従事していた人であれば一度は聞いたことがあると思うが）「テレビとか新聞とかマスメディアは効果

2017年の春になりました。この春は見回すと、いろんな方がけっこう“移動”しています。きっとあなたの周りにも多いのではないでしょうか。変化を身近に感じる春です。たくさんの皆さんの一人ひとりの変化が、大きな変化をもたらそうとしています。 そんな変化の春から、このところ起こったことを振り返ってみると、2016年は大きな、大きな“曲がり角”だった気がします。気がしますというか、間違いないですね。はっきりと、パラダイムシフトが起こったのです。もっと言うと、何かが終わった、何かが始まった。そして、ひとつ大きな区切りがついた。 それを強く感じたのは、ちょっと言いにくいのですけど、電通の社長が辞任を表明したときです。12月28日でした。びっくりしましたね。十分世間からつべこべ言われて、もう禊（みそぎ）は済んだのではないかと思っていたら、社長が辞任までしなきゃいけないのかと。 それがちょうど、12月26日

発売当時、「未来志向のメディア指南書」とも言われた『MEDIA MAKERS――社会が動く「影響力」の正体』。その著者・田端信太郎氏は現在、LINEの法人ビジネスを統括し、個人ではSNSで10万人以上のフォロワーを抱える。同書の発売から5年を経た2017年のいまだからこそ語られる、田端氏のメディア論とは。 「記事」の経済的価値とは ――今回の『編集会議』最新号の特集は「その記事は“売りモノ”になるか――記事で問われるメディアの真価」です。メディアは記事の集合体であることを考えると、記事の価値そのものがメディアとしてのビジネスに直結するのが理想だと思いますが、田端さんは昨今のメディアとビジネスの関係について、どのように見られていますか。 いきなりこの特集にケンカを売るわけではないですが、アウトプットとしての「記事」ってそもそも情報ですよね。本来、情報それ自体は“売りモノ”にしにくいものだと思

電通が23日発表した「日本の広告費」によると、2016年の国内広告市場は前年比101.9％の6兆2880億円だった。2012年にプラスに転じてから5年連続で前年を上回った。2016年は熊本地震や国内消費の低迷などのマイナス要因があったもの、リオデジャネイロ五輪や伊勢志摩サミットの開催のほか、インターネット広告市場の拡大などがプラス成長に寄与した。 インターネット広告費は前年比113.0％の1兆3100億円で、総広告費に占める割合が初めて2割を超えた。うち媒体費は1兆378億円（前年比112.9％）で、初の1兆円超え。媒体費の7割超を占める運用型広告費は7383億円（同118.6％）で継続して伸びた。スマートフォンのインフィード型広告やSNS内の広告など、新しい成長領域が市場を後押しした。電通は、テレビスポットと運用型動画の連動によるメディアプランニングの需要も増加傾向と分析している。 マス

『週刊文春』 編集長 新谷 学 氏 1964年群馬県生まれ。1989年3月早稲田大学政治経 済学部卒、同年4月(株)文藝春秋入社。『Numbe(ナンバー)』編集部、『週刊文春』編集部、月刊『文藝春秋』 編集部などを経て、2011年ノンフィクション局第一 部部長、2012年4月『週刊文春』編集長に就任。 新谷 学：まず、今メディア界で起こっているのは、コンテンツ革命というより流通革命なんですよね。それによって情報の送り手と受け手との力関係が大きく変わっています。 「最近の大学生はテレビを観ない」という話をよく耳にしますが、なぜ観ないかを大学生に聞くと「テレビって途中から始まるじゃないですか」と言うわけです。これまでは、テレビをつくる側が圧倒的優位な立場にいたから、テレビを観たければ何曜日何時から何チャンネルに合わせろという感じで、受け手側もそれに従わないと観ることができなかった。 それが

宣伝会議が運営する「編集・ライター養成講座」2016年春コースが、6月に開講した。第1回の講義では、『週刊文春』編集長の新谷学氏と「NewsPicks」編集長の佐々木紀彦氏が登壇し、編集者としてのあり方や若手時代のエピソードなど、赤裸々なトークを繰り広げた。 ※本記事は、6月18日に行われた講義の一部を記事化したものです。 『週刊文春』編集長が考える「週刊誌の役割」 佐々木紀彦氏（以下、佐々木）：今日は編集・ライター養成講座の開講式ということで、100人を超える方々が会場に来ています。今回は、『週刊文春』編集長の新谷学さんに、私から色々とお話をうかがえればと思います。 新谷学氏（以下、新谷）：皆さん勉強する意欲がすごいですね…あまり真面目な雰囲気は得意ではないのですが（笑）。私は平成元年の入社で、30年近く経っていますけど、スキル云々ということはまったく考えずに編集者人生を送ってきました。

『編集会議』2016年春号では、「出版産業の未来を考える」を特集。「本は本屋で買うもの」という、これまで疑われることのなかった常識を打ち破ろうとする動きがある。本の可能性を広げるべく、小さな取次をスタートさせたのは、校正・校閲を事業とする鴎来堂 代表であり、書店 かもめブックスの店主の柳下恭平氏。「誰にでも本屋がオープンできる」イノベーションに迫る。 柳下恭平　 Kyohei Yanashita 鷗来堂 代表 ／かもめブックス 店主 1976年生まれ。書籍校閲専門の会社「鷗来堂」代表であり、書店「かもめブックス」店主。世界各地を旅した後、校閲者となり、28歳のときに「鷗来堂」を設立。2014年11月に「かもめブックス」をオープンさせた。 他業態の店に「本屋機能」をプラス ──“小さな取次”という新たな流通サービスとして、昨年から事業を始められた「ことりつぎ」とは、どういったサービスなのでし

5月中旬、メディアコンサルタントの境治氏のブログをきっかけに、メディアの専門家たちを巻き込んだ議論が起きた。境氏が、産経デジタルが運営するネットメディア「iRONNA」に「『子育て』にきびしい国は、みんなが貧しくなる国だ」という記事を寄稿。その記事が、経済系ニュースサービス「NewsPicks（ニューズピックス）」に掲載され、境氏が自分のブログ上でその記事へのコメント投稿者に抗議するとともに、そのコメントが載ったNewsPicksに自分の記事を掲載しないように呼びかけたのだ。 その境氏のブログ記事に対して、批判されたコメント投稿者本人や、メディアに詳しい専門家たちが意見を発表した。その中でもアジャイルメディア・ネットワークの徳力基彦氏は、Yahoo!ニュース 個人に「ネットで批判されるのが嫌ならネットで情報発信なんかやめた方が良い？」という記事を投稿し、ネット上の書き手である以上、批判に過

「文春砲」「センテンス スプリング」「デスノート」——報じる記事はそう称され、いまや世間の話題の発信源になっている『週刊文春』。3月16日に発売された『編集会議』では「コンテンツ・ビジネス」を総力特集。巻頭では、『週刊文春』編集長 新谷学氏への＜1万字インタビュー記事＞を掲載している。スクープはどのようにして生まれるのか。衰退する雑誌ビジネスの新たな活路は。国内の雑誌売上No.1を誇る凄腕編集長に、雑誌を起点としたコンテンツ×ビジネスのこれからについて聞いた。（取材日：2016年2月12日） 弱い者いじめは大嫌い ベッキーさんには同情している ——2016年になって以降、多くの話題が『週刊文春』のスクープによってもたらされました。世の中に与えたインパクトも大きかったですね。 （ゲスの極み乙女。の川谷絵音さんとの不倫を報じた）ベッキーさんのことは、正直あそこまで激しいバッシングになるとは思わ

アスクルは2月20日、消費者向け通販サイト「LOHACO」で、ビッグデータに基づく消費者分析を行う「ECマーケティングラボ」から、独自商品の販売を開始した。第一弾として、花王の消臭・除菌スプレー「リセッシュ」の限定デザイン3種と、キリンビバレッジの新商品「生姜とハーブのぬくもり麦茶moogy（ムーギー）」を発売した。 いずれのパッケージも、商品の機能や成分を販売ページ中で説明できるEコマース（EC）の特性を生かし、より生活になじむデザインを追求したのが特長だ。

2015年の日本の総広告費は6兆1710億円で、14年からほぼ横ばいだった。電通が23日、発表した。海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。 インターネット広告費は同比110.2％の1兆1594億円と2ケタ成長の一方、4マスの総広告費は同比97.6％の2兆8699億円と、新旧メディアで明暗が分かれた。 ネット広告費では、「運用型広告」が前年比121.9％の6226億円となり、拡大をけん引した。広告配信システムや自動取引プラットホームの浸透が見られるほか、ソーシャルメディアや動画ポータルサイトでの運用型動画広告のシェア拡大も成長を後押しした。運用型に予算が移動した枠売り広告は、前年をやや下回った。 【関連記事】 ・2014年「日本の広告費」、2.9%増の6兆1522億円 ネット初の1兆円突破 ・2013年「日本の広告費」、1.4%増の5兆9762

【前回記事】「テレビの次のテレビを、テレビが考えるべき時が来ている。」はこちら 視聴率と局の収入の増減が相反している… この連載を6月からあらためて再スタートした時、「テレビが危うい、おばさん化がはじまっている」という記事を書きました。世帯視聴率ベースでテレビ界が動いてきた中、高齢化が進んで50歳以上の人口が増え、男性が長時間労働で会社に縛り付けられるとF3（女性50歳以上）の比重が異様に高まってしまっている。だから番組がF3好みに寄ってしまいおばさん化している。おばさん化したテレビから、ますます若者が離れていってしまう。そんな内容でした。 そしてどうも今年、とくに4月以降の視聴率や放送収入が大きくダウンしている気配があると書いていたのですが、11月初旬にテレビ局各社の決算が出揃ったので、実際のところどうなのかを調べてみました。そうしたら、かなり大変な方向へ向かっていると筆者には思えました

【前回のコラム】「新米パパ・シンガタ権八成裕に聞いてみた「イクメンとクリエイターって両立できますか？」」はこちら 気鋭のクリエイターやメディア業界の人たちは、今とこれからの広告やメディアについてどう考えているの？ ACCならではの視点で、これからの広告のカタチについてお聞きしていくシリーズ企画「ACCプレミアムトーク」。今回は、現在勢いが留まるところを知らないLINEの上級執行役員 法人ビジネス担当である田端信太郎さんに話を伺いました。 （聞き手・文：博報堂ケトル 原利彦） ——田端さんの仕事は、シンプルに言うと、LINEの法人向け営業責任者として、企業の宣伝予算を獲りにいくお仕事ですよね。その時、LINEの競合は、もはやテレビだと思うんですよ。広告業界で働く僕の感覚からしても、LINEはもはや数少ないマスメディアと言える存在です。 田端：そうですね。僕も普段は仕事なんで、テレビを仮想敵と

嶋：読売新聞のYOMIURI ONLINE、朝日新聞のアサヒ・コム（2012年に朝日新聞デジタルにブランド名を変更）が誕生したのが、1995年。早いもので、日本の巨大メディアがネットニュースに参入してから、今年で20年になるんだよね。 中川：あっという間でしたねぇ。そして翌年には、すぐにYahoo!ニュースも誕生しています。新聞社や通信社から配信を受ける形でニュースを形成し、トピックス編集部だけを構えるというスタイルは衝撃的でした。 嶋：ちなみにYahoo!ニュースには、現在1日に4500本、200ほどのメディアからニュースが集まっています。今はソーシャルメディアが登場したり、スマホにおいてGunosyやSmartNewsが登場するなどヤフトピ一強時代から新たな変化が生まれていますが、このYahoo!ニュースなしに日本のネットニュース史は語れないよね。そのヤフトピが誕生したのが1998年の

『編集会議』2015年秋号（9/16発売）では、書店という場のあり方を考える「書店会議」を特集しています。本を取り巻く環境が厳しさを増すなか、現役の書店員さんたちは何を思うのか。本誌では、“本の最前線”である書店のあり方について、現役の書店員さんによる座談会を実施。当日の進行役を務めた空犬太郎氏が、本誌の読みどころを紹介します。 （左から）ブックス ルーエの花本武さん、三省堂書店の内田剛さん、増田書店の篠田宏昭さん、書原の上村智士さん。 先日、昼休みに神保町を歩いていたら、知り合いの出版営業氏にばったり会った。しばらく立ち話していたら、今度は知り合いの書店員氏が通りがかり、3人でしばし、すずらん通りの真ん中で立ち話をした。 このご時世、出版業界人が集まって話をするとなれば、楽しい話題になるわけもない。売上が…数字が…云々と、どうしても暗い話になる。最初は3人でため息をついていたのが、あれこ