A・ハーツフェルドが語る「Macの誕生と、その他の物語」（中編）
（CNET Japan編集部より--以下のインタビューは1月のMacworld Conference and Expoの開幕直前に行われたものです） --世界を変える仕事をしているという感覚は強かったのですか。 Steve Jobsに始終、そう吹き込まれていましたからね。この手のことは、いうのは簡単ですが、たいていは誇張です。第一、「お前は世界を変えるのだ。歴史を変えるのだ」などというのは、ほとんどの場合・・・ねえ。Macのエンジニアは賢い人々でしたし、Steveの言葉を少し斜めに見ていました。7回もごまかされれば、8度目には少し用心するものです。でも大筋では、メンバーはSteveの言葉を信じていました。 もうだめだと思うときもありました。でも1982年のある晩、11時くらいだったでしょうか、いつも通り残業をして、外を歩いていたとき、夜空を見上げ、こう思いました。「ああ、自分は今、とてつも
「Android」向けパスワードマネージャーから認証情報が漏えいする恐れ
複数の「Android」向けパスワードマネージャーに影響する、認証情報の漏えいにつながる恐れのある脆弱性が明らかになった。 この脆弱性「AutoSpill」は、先週開催された「Black Hat Europe 2023」カンファレンスで、国際情報技術大学ハイデラバード校（IIITH）の研究チームによって報告された。 AutoSpillは、Androidが「WebView」経由でログインページを呼び出す際に問題となる（WebViewは、ウェブブラウザーを開かなくても、アプリにウェブコンテンツを表示できるようにするOSの機能）。その場合、WebViewによって、アプリは呼び出されたウェブページのコンテンツを表示する。 その際にパスワードマネージャーを利用した場合、認証情報がWebViewだけでなく、アプリにも共有される可能性があるという。研究チームは、アプリのログインに外部サービスのアカウント
アップルとオープンソースの冷え切る関係--SafariのコードをめぐりKDEと対立
Apple Computerが、自社のウェブブラウザ「Safari」の基盤として、「KHTML」というオープンソースのレンダリングエンジンを採用したのは2年前のことだったが、先ごろ同社はオープンソース陣営に対して、互換性の問題を解決するために、KHTMLのコードベースの代わりに自社の開発したコードの採用を求める提案を行った。 CNET News.comが入手した電子メールによると、Appleでブラウザの開発を主導する人物がこのメールのなかで、ブラウザの心臓部であるKHTMLレンダリングエンジンの設計者らに対し、KHTMLコードベース（または「ツリー」）の開発を中止し、代わりにAppleが書いた「WebCore」と呼ばれるエンジンを採用してはどうかと示唆している。KHTMLは、もともとLinux／UNIX用インタフェースのKDE（the K Desktop Environment）向けに書か
アップル、ディスプレイを巻物状に丸めてボディ内へ格納するデバイス--特許取得
柔軟性があって曲げられる表示デバイスが実用化されたことで、折りたたみ可能なフォルダブル型スマートフォンが市場に登場した。こうした表示デバイスの応用として、Samsung DisplayやAppleは巻物のようにディスプレイを丸めるデバイスに関する特許を取得している。カナダのクイーンズ大学は、実際に丸められるタブレット「MagicScroll」を試作した。 さらにAppleは、ディスプレイを巻き取れるデバイスに関する新たな技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間6月22日に「ELECTRONIC DEVICE WITH FLEXIBLE DISPLAY STRUCTURES」（特許番号「US 11,044,822 B2」）として登録された。出願日は2020年2月21日、公開日は2020年6月18日（公開特許番号「US 2020/0196460 A1」）。
ウイルス対策の「ノートン360」に仮想通貨マイニング機能
NortonLifeLockは米国時間6月2日の発表で、新機能「Norton Crypto」をNortonのアーリーアダプター向けプログラムに参加している一部のユーザーを対象に3日から提供すると述べた。 Norton Cryptoは、「安全かつ容易に仮想通貨をマイニング」できるよう設計されている。初期段階ではイーサリアムをマイニングできる。 マイニングソフトウェアは、PCのCPUやグラフィック機能を利用して、イーサリアムやモネロなどの仮想通貨を入手する。しかし、NortonLifeLockによると、そのためにはノートン360などのウイルス対策ソリューションを無効にしなければならない場合があり、そうすると「精査されていないコード」がシステムに侵入するおそれがある。 NortonLifeLockは、こうしたリスクを冒して仮想通貨をマイニングすると、ユーザーのハードドライブ上にあるストレージにコ
GitHub、YouTube動画をダウンロードする「youtube-dl」プロジェクトを削除
GitHubは米国時間10月23日、米レコード協会（RIAA）から法律に基づく要請を受け、18件のプロジェクトを削除した。 この日に削除されたコードリポジトリはすべて、「youtube-dl」プロジェクトに関連するものだ。 youtube-dlはPythonで書かれたライブラリーで、開発者はこれを利用して、YouTube動画で使われているソースの音声ファイルや映像ファイルをダウンロードできる。 RIAAは、GitHubに送付した書簡の中で、「このソースコード（youtube-dlライブラリー）の明確な目的は、（i）YouTubeなどの許可されたストリーミングサービスで用いられている技術的保護措置を回避し、（ii）許可なく（中略）ミュージックビデオや録音された音声を複製して配布」することだと主張している。 RIAAは同プロジェクトのソースコードについて、「著作権で保護された以下の作品の複製や
新型「iPad Pro」で住宅をスキャン--「Canvas」アプリが内蔵LiDARセンサーに対応
Appleが拡張現実（AR）機能を強化した「iPad Pro」を発売してから数カ月が経過したが、このデバイスに新たに搭載されたLiDAR深度センサーを活用するARアプリは比較的少数に限られているのが現状だ。この背面のセンサーは「iPhone」の次期モデルに搭載される技術を予告するものなのかもしれない。つまり、一足早くリリースされたiPad Proアプリを見れば、Appleが次にどのような領域に進出するのかが分かる可能性がある。そして、強化された深度センサーを使った次世代アプリの方向性を最もはっきりと示しているのは、Occipitalの住宅スキャンアプリ「Canvas」の最新バージョンかもしれない。 コロラド州ボルダーに本社を置くOccipitalは、深度計測カメラのハードウェアやソフトウェアを長年にわたり開発してきた。同社のデバイス「Structure Sensor」をiPadに取り付けれ
10万円給付のオンライン申請に落とし穴--「署名用電子証明書の失効」に要注意
政府が国民1人あたりに10万円を一律で給付する「特別定額給付金」のオンライン申請受付が、5月1日に開始した。私が住んでいる自治体でも5月7日から受付が始まったため、早速オンライン申請にチャレンジしてみたが、結論から言えば残念ながら最後まで手続きを完了することができなかった。そこには「署名用電子証明書の失効」という落とし穴があった。 あと一歩のところで「オンライン申請」に失敗 オンライン申請にあたり、私はマイナンバーカードと、マイナポータルに対応したスマートフォン（iPhone 11 Pro）を用意。マイナンバーカードの読み取りの際に必要になるスマートフォンアプリ「マイナポータルAP」も事前にダウンロードした。 また、手続きの際にマイナンバーカードの「署名用電子証明書」のパスワードを5回連続で間違えるとロックがかかり、解除するには役所に行く必要があることも知っていたため、手元にパスワードの控
グーグルの認証アプリ「Authenticator」、ワンタイムパスワードが盗まれるおそれ
サイバーセキュリティ企業のThreatFabricは2月、「Google Authenticator」アプリで生成された2要素認証（2FA）コードを盗み出す機能を備える「Android」マルウェアを初めて発見した。 このマルウェアは以前に発見されていた「Cerberus」の亜種。これまで2FAのワンタイムパスワード（OTP）を窃取する機能は備えていなかった。 Cerberusはバンキング型トロイの木馬とリモートアクセス型トロイの木馬（RAT）のハイブリッドだ。Androidデバイスが感染すると、ハッカーはマルウェアのバンキング型トロイの木馬機能を利用して、モバイルバンキングアプリの認証情報を盗み出す。 Cerberusは、アカウントが2FA（つまりGoogle Authenticatorアプリ）で保護されている場合に、攻撃者がRAT機能を通じてユーザーのデバイスに手動で接続できるよう設計さ
ロシア、インターネットからの自国切り離し実験に成功
ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ（ロシア国内では「RuNet」として知られている）が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した
中国のハッカー集団、2要素認証をかいくぐり政府機関などを攻撃--研究者が発表
中国政府が関与するハッカー集団が最近の一連の攻撃において、2要素認証（2FA）をかいくぐっていたことを発見したと、セキュリティ研究者らが発表した。 一連の攻撃は、サイバーセキュリティ業界が「APT20」と名付けて追跡している集団によるものだと、オランダのサイバーセキュリティ企業Fox-ITは先週公開したレポートで述べた。この集団は中国政府の指示で活動しているとみられている。 この集団の主な標的は、政府機関とマネージドサービスプロバイダー（MSP）だった。政府機関とMSPは、航空、医療、金融、保険、エネルギーのほか、賭博や物理的な錠といったニッチな分野にも取り組んでいた。 APT20による最近の活動 Fox-ITのレポートにより、この集団のこれまでの活動において不明だった部分が明らかになった。APT20は2011年からハッキング活動に従事しているが、2016～2017年に活動形態の変更があり
「もうちょっと」だった--ゲイツ氏、「Windows Mobile」の失敗を語る
Microsoftの共同創設者Bill Gates氏は、米司法省が起こした独占禁止法訴訟に気を取られたために、「Windows Mobile」を開発する機会を台無しにしてしまったとの思いを語った。 気を取られていなかったら、Windows Mobileは現在の「Android」の地位を占めていたとGates氏は考えている。 Gates氏は、「The New York Times DealBook Conference」でのインタビューで次のように語った。「独禁法訴訟がMicrosoftにとってマイナスだったのは間違いない。あれがなければ、われわれはモバイルOSの開発にもっと注力していただろうし、あなたたちだって、今ごろはAndroidではなくWindows Mobileを使っているはずだ」 Gates氏はさらに、機種名は挙げなかったがMotorolaのスマートフォン（2009年の「Moto
アニメ制作現場はデジタルでどう変わったか--アーチ×横浜アニメーションラボに聞く
2019年の夏だけでも40近い作品が放映されている日本のアニメーション。手描きのイメージを持っている人もいるかもしれないが、いまやアニメ制作現場においても着実にデジタル化が進んでいる。それも作画だけでなく、制作におけるさまざまなシーンで活用が広がっているという。 今回は、オリジナル劇場アニメ「プロメア」や、配信用ショートアニメ「みるタイツ」などのプロデュース・宣伝に携わるアーチ代表取締役プロデューサー 兼 グラフィニカ取締役プロデューサーの平澤直氏と、数あるアニメスタジオの中でも、積極的にデジタル技術を取り入れている横浜アニメーションラボ代表取締役の大上裕真氏に、アニメ制作現場におけるデジタル活用やエンジニアの役割を聞いた。 ——まずは、お二人の関係性や両社がこれまで手がけてきた作品などを教えてください。 平澤氏：アーチでは「予算があり、アニメを制作したいけれどその方法が分からない」方々と
LINE代表の慎ジュンホ氏が表舞台に出ることにした理由--素顔に迫る独占インタビュー
2011年にメッセージアプリとして誕生した「LINE」は、いまや日本を代表するコミュニケーションツールへと成長した。それも、単なるメッセージツールに留まらず、ニュース、ショッピング、ゲームや決済など、多種多様なサービス・機能を統合したプラットフォームへと進化している。 このLINEの“生みの親”とも言えるのが、慎（シン）ジュンホ氏。これまでほとんど表舞台に姿を現すことがなかったため、2019年4月に同社の代表取締役CWO（Chief WOW Officer）に就任し、代表取締役社長CEOの出澤剛氏と並ぶ“2大代表”となるまで、彼の存在を知らなかった人も多いだろう。 そんな慎氏が今回、CNET Japanの独占インタビューに応じた。長年にわたり姿を現さなかった同氏が、このタイミングで表に出ることにした理由は何なのか。また、LINEの将来をどう見据えているのかーー。知られざる素顔に迫った。 「
炎上させる人は「正義感が強い人」--飲食店のネット炎上、おおつね氏が語るSNS活用の注意点
2019年9月25日に、東京ミッドタウンで外食産業の未来を考えるカンファレンス「FOODIT TOKYO 2019」が開催された。日本の外食産業をリードする企業などが一堂に会し、テクノロジーの最新動向やノウハウなどについての講演が行われた。 「飲食店はリスクにどう向き合うか 〜「ネット炎上」は防げるのか？〜」と題した講演では、インターネットでの“炎上”防止や炎上後の沈静化などに関するコンサルティングを提供するMiTERU 代表取締役のおおつねまさふみ氏が登壇。日経BP総研 サステナブル経営ラボ所長 中堅・中小企業経営センター長の戸田顕司氏がモデレーターとなり、飲食店が自店のアピールや宣伝にSNSを活用する上での注意点、炎上後の解決方法などについて語った。
Facebookの最高製品責任者コックス氏とWhatsApp責任者が退社へ
Facebookは相次ぐスキャンダルに見舞われ、「プライバシーを一層重視したソーシャルプラットフォーム」の構築にフォーカスしようとしている。そうした中、上級幹部2名が退社することが明らかになった。 同社は米国時間3月14日、最高製品責任者（CPO）のChris Cox氏と、傘下のメッセージングアプリWhatsAppを統括するChris Daniels氏が退職すると発表した。 最高経営責任者（CEO）で共同創業者のMark Zuckerberg氏は1週間ほど前に、Facebookはプライベートなメッセージングと短時間で消えるコンテンツにより注力していると述べていた。将来的にFacebookユーザーは公開されたニュースフィードよりも、メッセージングアプリにより多くの投稿をするようになるだろうと同氏は予測した。 Cox氏は、Facebookの上級幹部の1人で、約13年間同社に勤務した。Zucke
マイクロソフト、避けている人と出会わないで済む技術を特許出願--回避ルートをナビ
個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位
ジョブズ氏が見たら怒りそうなアップルの現状10選
「AirPods」 「Bluetoothヘッドホンの問題は、『iPod』を充電するだけでなく、ヘッドホンも充電しなければならないことだ。そんなことは誰もしたくない。それに音質の問題もあり、帯域の高さが足りない。音質はいつか改善されるとしても、ヘッドホンを充電するのは面倒だろう」（Steve Jobs氏） 現在のBluetoothの音質が十二分に明瞭であることに議論の余地はほとんどないが、Appleが考え出したAirPodsの充電方法にJobs氏が怒りを覚えるであろうことは間違いないと言える。AirPodsをケースに入れて充電する必要があるばかりか、ケース自体も忘れずに充電しなければならないのだから。 提供：Wikimedia Commons
Wi-Fiを脅かす脆弱性「KRACK」、各社の対応状況は--MS、アップル、グーグルなど
米国時間10月16日の朝はIT管理者にとって、いつにも増して憂鬱な月曜日の朝となった。WPA2の無線セキュリティを実質的に打ち破るバグが公開されたからだ。 「KRACK」（Key Reinstallation Attackの略）と名付けられたこのバグは、WPA2（Wi-Fi Protected Access II）の仕組みにおける根本的な脆弱性となる。 WEPを改善して策定された同セキュリティプロトコルは、ルータ、携帯端末、IoT（モノのインターネット）デバイスからのあらゆる通信を保護するために使われているが、このシステムの4ウェイ・ハンドシェイクに問題が存在する。 各ベンダーの対応は以下のとおり。 Apple：「iPhone」と「iPad」を提供する同社は米CNETに対し、「iOS」「macOS」「watchOS」「tvOS」に対する修正がベータ段階にあり、数週間のうちにソフトウェアアッ
インテル、「Thunderbolt 3」をCPUに統合へ--ロイヤリティフリーに
Intelは2011年から、「Thunderbolt」という高速ポートをユーザーに売り込もうとしてきた。しかし「Mac」などのハイエンドPCを購入しない限り、おそらくそれを検討するユーザーはいなかったのではないだろうか。 しかしこの状況に変化が訪れようとしている。Intelは米国時間5月24日、同社プロセッサにThunderbolt 3のサポートを直接組み込むとともにロイヤリティフリーにする計画を発表した。そうなればPCメーカーは、追加コストなしで同技術を利用できるようになる。現時点では、Thunderboltチップを単体でIntelから購入する必要がある。AppleやMicrosoftが今回の発表に色めき立つのも無理はない。 Appleの2016年版「MacBook Pro」はThunderbolt 3（USB-C）ポートを搭載している。 提供：Stephen Shankland/CNE
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