ネット動画の老舗「GYAO!」はなぜ終了するのか 変わる動画配信の風景【西田宗千佳のイマトミライ】
結局、「Web3」とは何なのか？ ブームの3つの背景と、理想と現実
ブロックチェーン技術を活用した次世代の分散型インターネット「Web3（ウェブスリー）」。ユーザーが自らデータを共有・管理しながら運用する「新しいインターネットの形」といわれるWeb3がビジネスに及ぼす影響はどんなものか。ブロックチェーン開発のGinco（ギンコ、東京・中央）を率いる森川夢佑斗代表が解説する連載の第1回。そもそもWeb3とは何なのか、改めて考える。 2022年に入り、「Web3（ウェブスリー）」というキーワードを目にする機会が増えました。最近ではメディア上のバズワードの域を超え、岸田文雄首相が衆院予算委員会で、「Web3時代の到来は、経済成長の実現につながる可能性がある」と発言するなど、新しいテックトレンドとして勢いを増しています。 一方で、直近の暗号資産（仮想通貨）マーケットの暴落などを受け、Web3に懐疑的な意見を見かける機会も増え、現時点でどのように評価すべきか判断がつ
【完全版】インスタはGoogle化し、Amazon化し、TikTok化する。企業が知っておくべきInstagramの歴史と未来｜SNSコラム｜#ホットリンク
最終更新日：2024年7月10日 Instagramの国内利用者数は3,300万人を超え、いまやInstagramは、人々の意思決定や購買に大きな影響を与えています。 近年は短尺動画のリールズ機能が搭載されたり、ショップ機能が導入されたりなど、機能変更の大きな動きがあります。 このレポートでは、Instagramの変遷を追うことで、過去と現在を繋ぎ、そこから導き出せる未来を考察しました。 プラットフォームの成長と発展の歴史から見えてくる未来図がどんなものなのか？ 未来を見据えて、今のうちから企業はどのようなことを意識し、プランしておくと良いのか？ このレポートを参考にして頂ければ幸いです。 また、ホットリンクでは、Instagram運用の戦略策定から施策の実行まで伴走支援しています。日々の運用でお悩みの方はお気軽にご相談ください。 Instagramマーケティング支援サービスについて問い合
TOPS OF 2020: DIGITAL IN JAPAN ～ニールセン2020年日本のインターネットサービス利用者数/利用時間ランキングを発表～ | ニュースリリース | ニールセン デジタル株式会社
2020/12/15 [データ] TOPS OF 2020: DIGITAL IN JAPAN ～ニールセン2020年日本のインターネットサービス利用者数/利用時間ランキングを発表～ 視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社（東京都港区、代表取締役社長 宮本淳）は、「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）」、スマートフォン視聴率情報「ニールセン モバイル ネットビュー(Nielsen Mobile NetView) 」のデータをもとに、2020年の日本におけるトータルデジタルとスマートフォンでのインターネットサービス利用ランキング、「Tops of 2020: Digital in Japan」を発表しました。 2020年、日本の消費者の生活はCOVID-19により大きく変化しましたが、それはインターネットの
NTT フレッツ光における通信速度などの現状について、背景や仕組みから正しく理解する 2020
会社でフルリモート体制が築かれるにつれ、各スタッフの自宅の回線などについての相談を受けることが増えてきました。ということで、筆者 sorah の見解として 2020 年の NTT フレッツ光網について、主に通信速度や輻輳についての問題を理解するための背景と仕組みを説明しようと思います。 理解が間違っていたら教えてください。なるべく総務省や NTT の資料からソースを集めてきた上で説明していますが、出典不明の情報も混ざっているかもしれません。できるだけ具体的な出典を文単位で示していますが、複数の資料に渡る複雑なトピックに関しては文末に纏める形になっています。 技術的な意味での細かい解説よりも複雑な事情や背景の説明が中心です。フレッツ光とか NGN とか IPoE とか IPv6 とか v6 プラス・アルファみたいな言葉を聞いて、なんでそんな難しいんだと思った人も多いんじゃないでしょうか。エン
「インターネットの父」村井純さん、慶応大で最終講義：朝日新聞デジタル
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- Section BGN -->\n<div class=\"Section jukentokushu_naka6_list pc\">\n<div class=\"Title\">\n<h2><a href=\"https://www.asahi.com/edu/exam/\">受験ニュース</a></h2>\n<ul class=\"SubLink\" style=\"float:right;font-size:.8rem;\">\n<li class=\"Fst\"><a href=\"https://www.asahi.com/edu/kyotsu-exam/\">大学入学共通テストへ</a
小学生に大人気のSTEM系学習漫画「学研まんがひみつ文庫」が働く大人にもオススメな理由｜FINDERS
EVENT | 2020/01/08 小学生に大人気のSTEM系学習漫画「学研まんがひみつ文庫」が働く大人にもオススメな理由 文：平田提 ライター・飯田一史氏によるYahoo!ニュース個人の記事「今、小学生の一番好きな本はゾロリでもコナンでもな... 文：平田提 ライター・飯田一史氏によるYahoo!ニュース個人の記事「今、小学生の一番好きな本はゾロリでもコナンでもなくSTEM系学習マンガ」が興味深かった。 小中高生への「これまでに読んだ本の中でいちばん好きな本」というアンケート結果で、男子は『科学漫画サバイバルシリーズ』（朝日新聞出版）、女子は『まんがでよくわかるシリーズ・ひみつ文庫』（学研）が1位だったのだ（全国学校図書館協議会と毎日新聞社共同実施の第65回学校読書調査 2019年11月号～6月）。 アンケート結果には『名探偵コナン』『ドラえもん』『進撃の巨人』『約束のネバーランド』な
ヤフー、4年以上使われていない「Yahoo! JAPAN ID」を停止へ--2020年2月より
ヤフーは1月8日、長期間使われていない「Yahoo! JAPAN ID」を2020年2月より順次停止すると発表した。 今回対象となるのは、一部を除き4年以上利用実績がないIDで、継続してIDを使いたい場合は1月中に再度ログインする必要がある。ただし、今回の条件に合致しないIDでも不正アクセスの可能性を検知した場合は、利用停止措置を実施する場合があるようだ。 なお、ID自体は削除されず、ログインできない「利用停止措置」扱いとなるほか、当該IDでヤフーの各サービスに書き込んだ内容なども削除されないという。 同社では、長期間利用がないIDは、不正アクセスを受けても気づきにくく、不正に利用される危険性が高くなると指摘。今回の措置は、不正アクセスの可能性を減らし、IDを不正に利用した犯罪を防ぐ目的があるとしている。
「 ゼロパーティデータ 」は、原点回帰か新しい未来か：復権する公共の価値観 | DIGIDAY［日本版］
GDPRをはじめプライバシー保護の観点から個人情報に関する管理をデジタルマーケティング業界標準のなかに取り入れる潮流となった昨今から、デジタルメディアにおいて企業がどのようなデータを収集し活用しているかということを明らかにする必要に駆られるようになった。一方でいまだに多くの消費者はそのエコシステムからオプトアウトしたくても必要なリテラシーを十分に持たず、日常的に無意識のようにインターネットを通して利用しており、知らない間に自分の個人情報が第三者に活用されているかもしれない不安や懸念は拭えていない状況だ。 Advertisement このようなデジタル空間を通して情報を得るというインターネットの利便性は、そもそも公共の福祉の観点からインターネット初期の技術者が主導で築き上げたオープンソースの価値観から生まれた。それがビジネス上の価値に引き上げたのが米中心のテクノロジー企業であり、同時に商業的
『ネット広告2020年問題』 - 業界人間ベム
2020年1月1日からCCPA（カルフォルニア州消費者プライバシー法）が施行される。 日本の企業はGDPRでヨーロッパは個人情報扱いに厳しめで、アメリカは今まで結構野放図だから、その中庸で構えていればいいのではかと考えていたのではないだろうか。ところがいきなりカリフォルニア州の州法である意味GDPRよりも厳しいプライバシー保護法が出来てきた。許諾の取り方も流れで無理やり同意させるような手法は基本アウト、「許可なき覗き見（追跡）」を排除するために消費者にいくつかの権利を付与している。 日本で言えばタクシー広告でカメラによって男女などを見分けて広告素材を差し替えるなどの手法は、データはサーバーに送られていないとか、記録されないとかいう問題ではなく（そういうエクスキューズが書かれているが）カメラで乗車客を見定める行為そのものが「気持ち悪い」と感じられるのであればアウトの可能性大。 カルフォルニア
「メディアは残るが、ニュースメディアは危機的」。BuzzFeed Japan創刊編集長を務めた古田大輔さんが警告
「メディアは残るが、ニュースメディアは危機的」。BuzzFeed Japan創刊編集長を務めた古田大輔さんが警告
「若年層のソーシャルメディア離れ」が進行？ 利用率が平日休日ともに減少【総務省調べ】 | Web担当者Forum
総務省 情報通信政策研究所は、東京大学大学院 情報学環との共同研究として実施した、「2018年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の結果を発表した。インターネットメディア・テレビ・ラジオなどの情報通信メディアと、新聞・雑誌等の非情報通信メディアの関係性や利用実態の変化を調べるもので、2012年から毎年実施している（今回で7回目）。 利用時間がもっとも長いのはテレビながら、利用者率はネットが上回るそれによると、主なメディアのなかで、平均利用時間がもっとも長いのは「テレビ（リアルタイム）視聴」で、平日156.7分、休日219.8分を費やしていた。2位は「インターネット利用」で、平日112.4分、休日145.8分だった。 一方、行為者率（利用者率）でみると、「テレビ（リアルタイム）視聴」は平日79.3％、休日82.2％。「インターネット利用」は、平日82.0％、休日84.5％とな
2018年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●日本の総広告費は、6兆5,300億円（前年比102.2％）となり、7年連続のプラス成長 ●インターネット広告費は、1兆7,589億円（前年比116.5％）、5年連続の二桁成長となり、地上波テレビ広告費1兆7,848億円に迫る ●マスコミ四媒体由来のデジタル広告費※は、582億円（新設項目） 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。 2018年（1～12月）の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大に伴い、6兆5,300億円、前年比102.2％となり、7年連続でプラス成長となった。なお、2018年の名目国内総生産（GDP）に対する総広告費の比率は1.19％である。 ＜2018年 日本の広告費の概況＞ 2018年の総広告費は、持続する緩やかな景気拡大に伴い、通年で前年比
コインハイブ事件 横浜地裁、Webデザイナー男性の主張認め「無罪」判決
自身のサイトにマイニングソフト「Coinhive（コインハイブ）」を設置したとして、Webデザイナーのモロさんが不正指令電磁的記録 取得・保管罪（通称：ウイルス罪）に問われている事件で、3月27日、横浜地裁は弁護側の主張を認め、「無罪」（求刑：罰金10万円）を言い渡しました。 モロさんの代理人である平野敬弁護士 モロさんが事件についてまとめた「仮想通貨マイニング（Coinhive）で家宅捜索を受けた話」（モロさんのサイトより） 事件のあらまし サイト訪問者のPCのCPUを使ってWebブラウザ上で仮想通貨をマイニング（採掘）させる「Coinhive」を設置したことを巡り、複数の検挙者が出ている問題（通称：コインハイブ事件）。ねとらぼでは1月30日に「なぜコインハイブ『だけ』が標的に 警察の強引な捜査、受験前に検挙された少年が語る法の未整備への不満」との記事を、2月16日に「『お前やってること
情報をスクショだけで拡散する人の理由は？→「今の若者、“URL”の概念知らない説」が生まれ話題に - ねとらぼ
「今の若い人たちは、“URL”の概念を知らずにインターネットを利用している」とする、大胆な仮説がTwitterで話題となっています。いや、まさか……ね？ スマホでもPCでも、サイトを閲覧するときは目につくはずですが……？ URL（uniform resource locator）は、ネットにおける「情報の住所」のような役割を果たす基本的な概念。にもかかわらず上記のような仮説が立ったのは、提唱者の飛雪（@H1se2）さんが、友人や妹からネットの情報をスクリーンショットだけで送ってこられたことがきっかけでした。例えば、飛雪さんが妹さんに「Amazonでこれ買って」とスマホの画面を見せられたとき、「URLで送って」と頼んだら、「URLって何？」と聞かれたといいます。 そこから飛雪さんの思考は発展。「サイトのURLを貼らずにスクショだけツイートする」「YouTubeなどの動画をURLでなく、画面録
「ブロッキング法制化」結論出ず 3時間半の激論、政府検討会は無期限延期に - ITmedia NEWS
委員の半数が連名で修正案を提出も、意見の一致を得ず 座長は慶應大学大学院の中村伊知哉教授と同大学院の村井純教授。第8回会議での中間とりまとめ案の修正をしつつ、サイトブロッキングの法制化の是非についてとりまとめるとして会議を始めた。 会議前に、ブロッキング法制化の強行は民間の協力を妨げるとして、森亮二弁護士など9人の検討会議委員が連名で中間とりまとめ案の修正案を提出した。 修正案は、「事務局の中間まとめ案にはブロッキング法制化を強行する意図がある」として、ブロッキングの賛否両論を併記したまとめ案の一部分を全文削除した上、「ブロッキングの法制化はいったん見送り、民間協力による対策を総合的に推進するべきである」とする内容。 しかし、文中の「法律を専門とする全委員の間で、現状違憲の疑いがあることについて意見の一致をみた」という文に、委員の林いづみ弁護士などが「憲法に違反しない立法は可能」として修正
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インターネットの父、戦いの歴史。 “アンワイアード”な現在に思うこと。──村井純｜WIRED.jp