◇人生にはモテる時期が３回来る？　ブームの背景に「草食系」への慰めと励まし？ 今年の新語・流行語大賞にノミネートされた言葉の中に、「おやっ」と思わせる一語があった。「モテキ」。文字通り「異性にモテる時期」の意味だが、ずっと前から口にしていたという方も多いのではないか。それが、なぜ今？　甘酸っぱい香り漂う恋愛用語を読み解いた。【平野幸治】 「君の会社の近くに来たんだけど、飲みに行かない？」 会社で残業中のマキコさん（３３）＝仮名＝に電話をかけてきたのは男友達。恋愛対象外だったので断ったが、軽い驚きを覚えた。「また……」。当時、同僚３人からたて続けに告白され、大学の先輩からもデートに誘われていた。 「仕事が面白い時期だったし、結婚願望ありありのアプローチが苦手ですべて断りました。でも、それまでは恋愛に消極的だったのに、少し自分に自信が持てるようになった。その１年後に結婚できたのも、モテ期のおか

中国の胡錦濤国家主席（右）と握手する台湾の連戦・国民党名誉主席＝北京の人民大会堂、２００６年４月16日（共同） 【北京＝川越一】中国の民主活動家、劉暁波氏に対するノーベル平和賞授賞に対抗し、中国国内で「孔子平和賞」が設立され、初代受賞者に台湾の元副総統、連戦氏が選ばれた。ロイター通信などが８日、報じた。９日に北京市内で授賞式が行われるという。　劉氏に対するノーベル平和賞授賞が決まった後、中国共産党機関紙、人民日報傘下の国際情報紙、環球時報が、チューリッヒ州立銀行北京駐在員事務所の劉志勤首席代表の論説という形で、民間機関による「孔子平和賞」の設立を盛んに提唱していた。　同通信によると、同賞事務局は８日、電子メールを通じて声明を出し、「今年のノーベル平和賞に対する中国の平和的な回答」と、ノーベル賞委員会への対抗措置であることを認め、「台湾と（中国）大陸の平和の架け橋をつくった」と授賞理由を説明

名古屋市議会解散の直接請求（リコール）の署名の再審査で、同市選挙管理委員会は、請求代表者らが一括して申し出た異議が署名者本人のものであると確認するための証拠書類について、提出書類に書かれたサインの筆跡が署名簿と一致するかどうかを基準に、有効か無効かを判断する方向で検討に入った。 　一括請求分の多くが「無効」から「有効」に変われば、議会解散の是非を問う住民投票が実施される可能性が高い。リコールが成立し、３月に出直し市議選が行われる可能性が再び浮上してきた。 　選管側は一括提出分について、署名者本人に異議を申し出る意思があることを証明する証拠書類の提出を求めてきた。８日現在で、署名集めをした団体「ネットワーク河村市長」は２万１千人分のうち１万２０８５人分の証拠書類を集めたと発表。１６の区選管が選挙管理委員会で証拠書類の扱いを協議する。 　選管は、請求代表者とは別に個人などが申し出た１万１千人分

岡崎市立図書館のホームページで閲覧障害が起き、自作プログラムでアクセスした男性が逮捕され、起訴猶予になった問題で、同市の柴田紘一市長は７日、定例会見で「男性には気の毒な思いもあり、おわびをした」と話した。一方、男性は取材に「市から謝罪はない」とし、公式な謝罪と図書館が県警に出した被害届の取り下げを求めた。 市によると、男性は１０月に中央図書館を訪れ、面会した大羽良館長は知識不足や対応が業者頼みになったことをわび、男性も「お騒がせしてすみませんでした」と話したという。大羽館長は７日、「問題は双方とも理解し合っている」と市広報を通じてコメントした。 男性は同日、取材に「大羽館長の気持ちは聞いたが、公式な謝罪とは受け止めていない。市に都合の良い解釈で、館長の言葉で私への謝罪が済んだような受け取り方には違和感がある」とした。 その上で、「閲覧障害は図書館システムの問題で起きたのに、今も図書館

子供のころ嫌いだったピーマンやコーヒー、サザエやサンマのはらわたといった苦みが、大人になったら、突然おいしく感じられるようになった。そんな経験はありませんか？ そもそもヒトが苦みを感じる物質には、カフェインやニコチン、カテキン、リモニンなどの有名どころをはじめ、苦味アミノ酸、苦味ペプチド、カルシウム塩、マグネシウム塩など様々な種類があるそうです。 ともあれ、人はなぜ苦いものを好きになるのか？　ズバリ『感性の起源　ヒトはなぜ苦いものが好きになったか』という著書もある、味覚センサー研究の権威、九州大学の都甲潔教授にうかがいました。 「人は歳を取るにつれ少しずついろんな味を経験し、味覚のバリエーションが増えたり、感性の振り幅が広くなっていきます。この段階で、うれしい局面や楽しい場で苦いものを食べると、そのポジティブな感情込みでおいしいと感じるようになるんです」 なるほど。「味覚の成長」と「

がんペプチドワクチンの臨床試験を巡る記事で名誉を傷つけられたとして、東京大医科学研究所の中村祐輔教授（５８）らが８日、朝日新聞社と記事を執筆した同社編集委員、同論説委員を相手取り、計２億円の損害賠償と謝罪広告の掲載を求める訴訟を東京地裁に起こした。 問題となったのは、１０月１５、１６日の朝日新聞朝刊に掲載された記事と社説。医科研付属病院でワクチンを投与した膵臓(すいぞう)がん患者に消化管出血が起きたことを、ワクチン提供先の他の病院に知らせなかったなどと報じた。原告側は「記事は中村教授の意向で重大な副作用の発生を隠したという印象を与えるが、事実とは異なる」と主張している。 朝日新聞社広報部の話「記事は臨床試験制度の問題点を被験者保護の観点から指摘したもので、確かな取材に基づいている」